【2023年】大注目の人材育成トレンドを紹介！企業の人事担当者必見！

人材育成の最新トレンドを捉えた人事施策は、組織の成長において欠かせないものです。

人材育成担当者には、これまでのトレンドの変化や近年における傾向を掴みながら、企業の将来を見据えた新たな人事施策の企画・実施が求められます。

この記事では、2023年に注目されている人材育成のトレンドについて詳しく紹介します。

2023年までに人材育成のトレンドはどう変わってきた？

人材育成のトレンドは、人事評価軸や雇用形態が多様化したことで、年々変化してきています。

2019年〜2022年を振り返り、人材育成のトレンドがどのように変わってきたのかわかりやすく解説します。

①【2019年】ジョブ型雇用が注目される

2019年、日本では従来の人事制度や雇用習慣に対して批判的な声が高まっていました。

そのような状況のなかで、徐々に浸透していったのが欧米諸国で主流だった「ジョブ型雇用」という言葉です。

ジョブ型雇用は、特定の業務や役割に焦点を当てて、適材適所に人材を雇用する制度のことです。

ジョブ型人材の募集をかける際は、一般的に職務記述書に業務内容・必要なスキル・目標などの雇用条件を明記します。

中途採用や新卒採用などの形にとらわれず、企業にとって本当に必要な人材を採用するための制度として注目を集めました。

②【2020年】人的資本経営への関心が高まる

2020年9月、人材版伊藤レポートの公開に伴い人的資本経営への関心が高まりました。人的資本経営について、経済産業省では以下のように定義しています。

人的資本経営とは、人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方です。

出典：経済産業省『人的資本経営　～人材の価値を最大限に引き出す～』

米国証券取引委員会（SEC）では、2020年8月に人的資本の情報開示を義務化していましたが、日本でも2021年6月に上場企業を対象として義務付けられました。

③【2021年】シニア世代の積極的採用・活用

2021年4月の改正高年齢者雇用安定法施行に伴い、シニア世代の活用が広まりました。

改正高年齢者雇用安定法では、65歳〜70歳までのシニア人材の就業確保措置が努力義務であることが定められました。

また、65歳〜70歳のシニア人材に対して、定年の引き上げや定年制の廃止、70歳以上の継続雇用制度の導入など、新たな措置を講じる努力をする義務があると示しています。

④【2022年】人的資本の情報開示や男性育休の導入

2020年から関心が高まった人的資本経営や人的資本の情報開示が、2022年には国を挙げた大きなテーマとなりました。

2022年6月、3年間で4,000億円の施策パッケージを設け、人的資本への投資を強化する経済財政運営と改革の基本方針が発表されました。

さらに、同年の国会所信表明演説により、5年間で1兆円にも及ぶ施策パッケージに拡張することが明らかになっています。

また、2022年4月に施行された育児・介護休業法に伴い、男性育休の対応に関しても関心が高まってきました。

2023年における人材育成のトレンド

2023年の人材育成において、要注目のトレンドや取り組みについて詳しく紹介します。

①企業間での労働移動円滑化

2022年10⽉28⽇、『物価高克服・経済再生実現のための総合経済対策』が閣議決定されたことを受けて、労働移動円滑化に注目が集まっています。

労働移動円滑化とは、企業間・産業間での人材の受け入れをより円滑にするための取り組みのことです。これは、新たな資本主義を加速させる要因の一つとして考えられています。

『物価高克服・経済再生実現のための総合経済対策』では、社員の自律的なキャリア形成を支援する企業や、より高い賃金で社員を雇用する企業、副業を許容する企業への支援を拡充する方針が記されています。

また、キャリアアップを希望する社員に対して、リスキリングから転職までを一気通貫で支援する制度の新設も目指しています。

②仕事と家庭の両立支援

育児・介護と仕事を両立しながら働いている社員に対して、企業が行う両立支援も2023年の人材育成トレンドとして注目されています。

企業が新たに取り入れるべき育児支援の例としては、2022年に施行された産後パパ育休（出生時育児休業）や育休の分割取得が挙げられます。

また、2023年4月から男性育休取得率の公表が義務化されました。これにより、企業の公式サイトと厚生労働省が運営する情報サイト『両立支援のひろば』に、男性育休取得率を一般公開する必要があります。

介護支援については、国の介護休業制度の要件を十分に理解し、社員から休業の要望があった際に速やかに対応できる体制が求められます。介護と仕事を両立する社員に対して、業務量の調整をしながら仕事を継続していける支援をすることも大切です。

③パーソナライズドラーニングやプロジェクトベースラーニング

人事施策では、社員の一人ひとりにより焦点を当てた学習方法への関心が高まっています。以下は、2023年における人事施策の注目トレンドです。

これらの人事施策を効率よく管理したい場合、学習コンテンツや受講者ごとに、受講状況や学習の進捗状況を可視化する学習管理システム（LMS）の導入がおすすめです。

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まとめ

この記事では、人材育成のトレンドについて以下の内容で解説しました。

• 2023年以前に注目された人材育成トレンド
• 2023年における人材育成のトレンド
• 人事施策を効率的に管理できるCrossKnowlegde

これまでの人事育成のトレンドは、ジョブ型雇用や人的資本経営、シニア人材の採用、人的資本の情報開示などが注目されてきました。

2023年においては、企業間・産業間での労働移動円滑化や、仕事と育児・介護の両立支援、個人にパーソナライズした学習方法などに関心が集まっています。

人材育成のトレンドは、今後も時代に伴い変化していくことが考えられます。『LDcube』では、いつの時代にも組織と個人に最適な学習機会を創出するソリューションを提供しています。

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