catch-img

【2023年】大注目の人材育成トレンドを紹介!企業の人事担当者必見!

人材育成の最新トレンドを捉えた人事施策は、組織の成長において欠かせないものです。

人材育成担当者には、これまでのトレンドの変化や近年における傾向を掴みながら、企業の将来を見据えた新たな人事施策の企画・実施が求められます。

この記事では、2023年に注目されている人材育成のトレンドについて詳しく紹介します。


目次[非表示]

  1. 1.2023年までに人材育成のトレンドはどう変わってきた?
    1. 1.1.①【2019年】ジョブ型雇用が注目される
    2. 1.2.②【2020年】人的資本経営への関心が高まる
    3. 1.3.③【2021年】シニア世代の積極的採用・活用
    4. 1.4.④【2022年】人的資本の情報開示や男性育休の導入
  2. 2.2023年における人材育成のトレンド
    1. 2.1.①企業間での労働移動円滑化
    2. 2.2.②仕事と家庭の両立支援
    3. 2.3.③パーソナライズドラーニングやプロジェクトベースラーニング
  3. 3.まとめ


2023年までに人材育成のトレンドはどう変わってきた?

人材育成のトレンドは、人事評価軸や雇用形態が多様化したことで、年々変化してきています。

2019年〜2022年を振り返り、人材育成のトレンドがどのように変わってきたのかわかりやすく解説します。

①【2019年】ジョブ型雇用が注目される

2019年、日本では従来の人事制度や雇用習慣に対して批判的な声が高まっていました。

そのような状況のなかで、徐々に浸透していったのが欧米諸国で主流だった「ジョブ型雇用」という言葉です。

ジョブ型雇用は、特定の業務や役割に焦点を当てて、適材適所に人材を雇用する制度のことです

ジョブ型人材の募集をかける際は、一般的に職務記述書に業務内容・必要なスキル・目標などの雇用条件を明記します。

中途採用や新卒採用などの形にとらわれず、企業にとって本当に必要な人材を採用するための制度として注目を集めました。

②【2020年】人的資本経営への関心が高まる

2020年9月、人材版伊藤レポートの公開に伴い人的資本経営への関心が高まりました。人的資本経営について、経済産業省では以下のように定義しています。

人的資本経営とは、人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方です。

出典:経済産業省『人的資本経営 ~人材の価値を最大限に引き出す~

米国証券取引委員会(SEC)では、2020年8月に人的資本の情報開示を義務化していましたが、日本でも2021年6月に上場企業を対象として義務付けられました

③【2021年】シニア世代の積極的採用・活用

2021年4月の改正高年齢者雇用安定法施行に伴い、シニア世代の活用が広まりました。

改正高年齢者雇用安定法では、65歳〜70歳までのシニア人材の就業確保措置が努力義務であることが定められました

また、65歳〜70歳のシニア人材に対して、定年の引き上げや定年制の廃止、70歳以上の継続雇用制度の導入など、新たな措置を講じる努力をする義務があると示しています。

④【2022年】人的資本の情報開示や男性育休の導入

2020年から関心が高まった人的資本経営や人的資本の情報開示が、2022年には国を挙げた大きなテーマとなりました。

2022年6月、3年間で4,000億円の施策パッケージを設け、人的資本への投資を強化する経済財政運営と改革の基本方針が発表されました

さらに、同年の国会所信表明演説により、5年間で1兆円にも及ぶ施策パッケージに拡張することが明らかになっています。

また、2022年4月に施行された育児・介護休業法に伴い、男性育休の対応に関しても関心が高まってきました。


2023年における人材育成のトレンド

2023年の人材育成において、要注目のトレンドや取り組みについて詳しく紹介します。

①企業間での労働移動円滑化

2022年10⽉28⽇、『物価高克服・経済再生実現のための総合経済対策』が閣議決定されたことを受けて、労働移動円滑化に注目が集まっています。

労働移動円滑化とは、企業間・産業間での人材の受け入れをより円滑にするための取り組みのことです。これは、新たな資本主義を加速させる要因の一つとして考えられています。

物価高克服・経済再生実現のための総合経済対策』では、社員の自律的なキャリア形成を支援する企業や、より高い賃金で社員を雇用する企業、副業を許容する企業への支援を拡充する方針が記されています。

また、キャリアアップを希望する社員に対して、リスキリングから転職までを一気通貫で支援する制度の新設も目指しています。

②仕事と家庭の両立支援

育児・介護と仕事を両立しながら働いている社員に対して、企業が行う両立支援も2023年の人材育成トレンドとして注目されています。

企業が新たに取り入れるべき育児支援の例としては、2022年に施行された産後パパ育休(出生時育児休業)や育休の分割取得が挙げられます

また、2023年4月から男性育休取得率の公表が義務化されました。これにより、企業の公式サイトと厚生労働省が運営する情報サイト『両立支援のひろば』に、男性育休取得率を一般公開する必要があります。

介護支援については、国の介護休業制度の要件を十分に理解し、社員から休業の要望があった際に速やかに対応できる体制が求められます。介護と仕事を両立する社員に対して、業務量の調整をしながら仕事を継続していける支援をすることも大切です。

③パーソナライズドラーニングやプロジェクトベースラーニング

人事施策では、社員の一人ひとりにより焦点を当てた学習方法への関心が高まっています。以下は、2023年における人事施策の注目トレンドです。

人事施策

概要

パーソナライズドラーニング

社員個々の課題、経験、興味に最適化した研修プログラムを提供する。個人の知識やスキルレベルに即した学習コンテンツで、効率よく弱点を克服できる。

プロジェクトベースラーニング

現場の問題発見力と課題解決力を効果的に養える学習体験を提供する。チュートリアル型と実践体験型のラーニングで、思考力・応用力を深める。

マイクロラーニング

短時間(3〜5分)に最適化した学習コンテンツを提供する。近年は、クイズやゲーム形式、動画コンテンツなどが主流。

リアルタイムフィードバック

現場において、上司から部下にリアルタイムでアドバイスを行う教育方法。誤った行動の振り返りと改善、正しい行動の定着などを促す。

これらの人事施策を効率よく管理したい場合、学習コンテンツや受講者ごとに、受講状況や学習の進捗状況を可視化する学習管理システム(LMS)の導入がおすすめです

LDcube』が提供する『CrossKnowlegde』は、幅広いジャンルと質の高いeラーニングの実施や、組織と個人に最適な教育プログラムのデジタル化をサポートする学習管理システムです。

個人診断の結果に基づいたパーソナライズ学習を提供し、さらに上司と部下、メンバー間での関係性を強化することでエンゲージメント向上にも寄与します。また、世界レベルのMBA教授陣による『マイクロラーニング』の提供も可能です。

コンテンツの一ヶ月無料トライアルが用意されている『CrossKnowlegde』なら、効果を確かめたうえで導入を検討することができます

  eラーニングを活用した人材育成!導入メリットと最新トレンド 人材育成を目的とした学習の一つの手法として、eラーニングを導入する企業は多く存在します。 eラーニングは以前からある学習形態ですが、近年はさまざまな学習トレンドを取り入れたコンテンツが充実しており、効果的な人材育成に寄与しています。 この記事では、eラーニングの概要や導入メリット、最新トレンドについて詳しく解説します。 株式会社LDcube
  研修を成功に導くライブ・ファシリテーターという新たな役割 集合研修やオンライン会議システムを使ったオンライン研修は、企業内学習において多くの割合を占めています。しかし、どちらも、研修だけでは社員の学びを効果的にすることができません。効果的な学習の実現には、ファシリテート・ラーニングが必要です。ライブ・ファシリテーターという新たな役割の発揮により、研修のレベルが向上します。本記事ではライブ・ファシリテーターの役割や従来のインストラクターやコーチとの違いについても解説します。 株式会社LDcube


まとめ

この記事では、人材育成のトレンドについて以下の内容で解説しました。

  • 2023年以前に注目された人材育成トレンド
  • 2023年における人材育成のトレンド
  • 人事施策を効率的に管理できるCrossKnowlegde

これまでの人事育成のトレンドは、ジョブ型雇用や人的資本経営、シニア人材の採用、人的資本の情報開示などが注目されてきました。

2023年においては、企業間・産業間での労働移動円滑化や、仕事と育児・介護の両立支援、個人にパーソナライズした学習方法などに関心が集まっています。

人材育成のトレンドは、今後も時代に伴い変化していくことが考えられます。『LDcube』では、いつの時代にも組織と個人に最適な学習機会を創出するソリューションを提供しています。

学習管理システムとeラーニングを融合した『CrossKnowlegde』は、組織全体の多岐にわたる研修や学習の管理を一元化するとともに、パーソナライズ学習の提供で人材育成を強力にバックアップします。

ぜひこの機会に『CrossKnowlegde』の魅力や導入効果のわかる資料を無料でダウンロードしてみてはいかがでしょうか。

  お問い合わせ| LDcube(エルディーキューブ) LDcube(エルディーキューブ)に関するお問い合わせや、料金プランのご相談などは当ページより承ります。組織変革・人材育成を50年以上支援するビジネスコンサルタントが持つ集合研修の豊富な知見と、最先端の学習ツールをかけ合わせ、個人と組織に最適な「学び」をデザインし、企業様の競争力強化に貢献します。 株式会社LDcube
  自律型学習を加速し、 スキル開発を最大化する 「CrossKnowledege」 ご紹介資料2点セット 世界1200万人以上のユーザーに使われているCKLMS /eラーニングをご紹介します。 株式会社LDcube
  マイクロラーニングカタログダウンロード LDcubeのeラーニングコンテンツは、クロスナレッジ社(本社:フランス)が開発し、世界中に1200万以上のユーザーが存在する品質の高いコンテンツです。 世界有数のビジネススクール教授陣によるMBAレベルの講義を動画で学習することができます。 株式会社LDcube





Webinar
近日開催ウェビナー

Download
おすすめ資料



Article
おすすめ記事

 

 


Tag
タグ