大注目の人材育成トレンドを紹介！企業の人事担当者必見！

最近、急速なビジネス環境の変化に適応するために、多くの企業が人材育成に力を入れています。

あなたも、その一員として、人材育成の最新トレンドを追い求めているのではないでしょうか？

しかし、これだけ情報が溢れている中で、どの情報が本当に有効で、自社に適しているか見極めるのは容易ではありません。

結局、情報収集の時間とリソースを無駄にしてしまうことも少なくありません。

そこで、本文では、最新の人材育成トレンドを分かりやすく解説します。また世界的に高い評価を得ているデジタルラーニングソリューションカンパニーであるCrossKnowledgeの最新資料の日本語版についても紹介しています。

また、弊社が2024年に行った『ポスト・コロナの人財育成の実態調査』についての結果の解説記事やレポートも下記で紹介していますので、併せて確認いただくことで貴社の人材育成施策のヒントになると思います。ぜひ最後までご覧ください。

▼2024年度ポストコロナの実態調査については下記で解説しています。
⇒【調査レポート速報！】（2年目）ポスト・コロナの人財育成施策の実態調査の結果を公開！

▼2024年にはレジリエンスについての実態調査も行いました。併せてご覧ください。
⇒【調査レポート速報！】「人材のレジリエンス向上の取り組み」に関する調査結果を公開！

🔻能力の棚卸をするコンピテンシーサーベイの結果から、能力開発に適した年齢がわかりました。人材育成の普遍的なトレンドと言えるかもしれません。年齢的なタイミングを逃さない施策展開が重要です。

▼人的資本経営について注目が集まっています。関連資料はこちらからダウンロードできます。

人材育成のトレンドの変遷

人材育成のトレンドは、人事評価軸や雇用形態が多様化したことで、年々変化してきています。

2019年〜を振り返り、人材育成のトレンドがどのように変わってきたのかわかりやすく解説します。

①【2019年】ジョブ型雇用が注目される

2019年、日本では従来の人事制度や雇用習慣に対して批判的な声が高まっていました。

そのような状況のなかで、徐々に浸透していったのが欧米諸国で主流だった「ジョブ型雇用」という言葉です。

ジョブ型雇用は、特定の業務や役割に焦点を当てて、適材適所に人材を雇用する制度のことです。

ジョブ型人材の募集をかける際は、一般的に職務記述書に業務内容・必要なスキル・目標などの雇用条件を明記します。

中途採用や新卒採用などの形にとらわれず、企業にとって本当に必要な人材を採用するための制度として注目を集めました。

②【2020年】人的資本経営への関心が高まる

2020年9月、人材版伊藤レポートの公開に伴い人的資本経営への関心が高まりました。人的資本経営について、経済産業省では以下のように定義しています。

人的資本経営とは、人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方です。

出典：経済産業省『人的資本経営　～人材の価値を最大限に引き出す～』

米国証券取引委員会（SEC）では、2020年8月に人的資本の情報開示を義務化していましたが、日本でも2021年6月に上場企業を対象として義務付けられました。

▼人的資本経営についてまとめた資料はこちらからダウンロードできます。

③【2021年】シニア世代の積極的採用・活用

2021年4月の改正高年齢者雇用安定法施行に伴い、シニア世代の活用が広まりました。

改正高年齢者雇用安定法では、65歳〜70歳までのシニア人材の就業確保措置が努力義務であることが定められました。

また、65歳〜70歳のシニア人材に対して、定年の引き上げや定年制の廃止、70歳以上の継続雇用制度の導入など、新たな措置を講じる努力をする義務があると示しています。

④【2022年】人的資本の情報開示や男性育休の導入

2020年から関心が高まった人的資本経営や人的資本の情報開示が、2022年には国を挙げた大きなテーマとなりました。

2022年6月、3年間で4,000億円の施策パッケージを設け、人的資本への投資を強化する経済財政運営と改革の基本方針が発表されました。

さらに、同年の国会所信表明演説により、5年間で1兆円にも及ぶ施策パッケージに拡張することが明らかになっています。

また、2022年4月に施行された育児・介護休業法に伴い、男性育休の対応に関しても関心が高まってきました。

現代における人材育成のトレンド

人材育成において、要注目のトレンドや取り組みについて詳しく紹介します。

①企業間での労働移動円滑化

2022年10⽉28⽇、『物価高克服・経済再生実現のための総合経済対策』が閣議決定されたことを受けて、労働移動円滑化に注目が集まっています。

労働移動円滑化とは、企業間・産業間での人材の受け入れをより円滑にするための取り組みのことです。これは、新たな資本主義を加速させる要因の一つとして考えられています。

『物価高克服・経済再生実現のための総合経済対策』では、社員の自律的なキャリア形成を支援する企業や、より高い賃金で社員を雇用する企業、副業を許容する企業への支援を拡充する方針が記されています。

また、キャリアアップを希望する社員に対して、リスキリングから転職までを一気通貫で支援する制度の新設も目指しています。

②仕事と家庭の両立支援

育児・介護と仕事を両立しながら働いている社員に対して、企業が行う両立支援も2023年の人材育成トレンドとして注目されています。

企業が新たに取り入れるべき育児支援の例としては、2022年に施行された産後パパ育休（出生時育児休業）や育休の分割取得が挙げられます。

また、2023年4月から男性育休取得率の公表が義務化されました。

これにより、企業の公式サイトと厚生労働省が運営する情報サイト『両立支援のひろば』に、男性育休取得率を一般公開する必要があります。

介護支援については、国の介護休業制度の要件を十分に理解し、社員から休業の要望があった際に速やかに対応できる体制が求められます。

介護と仕事を両立する社員に対して、業務量の調整をしながら仕事を継続していける支援をすることも大切です。

③パーソナライズドラーニングやプロジェクトベースラーニング

人事施策では、社員の一人ひとりにより焦点を当てた学習方法への関心が高まっています。

以下は、現代における人事施策の注目トレンドです。

これらの人事施策を効率よく管理したい場合、学習コンテンツや受講者ごとに、受講状況や学習の進捗状況を可視化する学習管理システム（LMS）の導入がおすすめです。

『LDcube』が提供する『CrossKnowlegde』は、幅広いジャンルと質の高いeラーニングの実施や、組織と個人に最適な教育プログラムのデジタル化をサポートする学習管理システムです。

個人診断の結果に基づいたパーソナライズ学習を提供し、さらに上司と部下、メンバー間での関係性を強化することでエンゲージメント向上にも寄与します。

また、世界レベルのMBA教授陣による『マイクロラーニング』の提供も可能です。

コンテンツの一ヶ月無料トライアルが用意されている『CrossKnowlegde』なら、効果を確かめたうえで導入を検討することができます

▼eラーニングのトレンドについては下記をご覧ください。
⇒eラーニングを活用した効果的な社員研修とは？トレンドやポイントを紹介！

▼ライブファシリテーターという新たな役割については下記で解説しています。
⇒研修を成功に導くライブ・ファシリテーターという新たな役割

世界の人材育成トレンド資料（CrossKnowledge）

CrossKnowledgeはフランスを拠点にグローバル展開するデジタルラーニングソリューションカンパニーです。CrossKnowledgeは、最大28カ国語に対応し、心理的安全性を提唱したことで有名なエイミー・C・エドモンドソン博士をはじめとする世界有数のビジネススクール教授陣の講義を含む750以上の学習コンテンツを提供する、グローバルに活用できるLMS・eラーニングを展開しています。

また、「人的資本管理のアカデミー賞」と称されるBrandon Hall GroupのExcellence in Technology Awardで金賞を受賞するなど、世界的に高い評価を得ています。

そして2024年8月現在、Training Industryが発表したラーニング＆ディベロップメント市場のオンライン学習ライブラリ部門において、2024年のトップトレーニング企業に選出されました。これで11年連続の受賞となり、CrossKnowledgeのソリューションの優秀性と信頼性が再び証明されました。リーダーシップ、マネジメント、自己啓発に関する質の高い専門コンテンツを多数提供する広範なCrossKnowledgeライブラリは、17の言語で利用可能であり、高業績のグローバル企業における効果的な能力向上とリスキリングの基盤となっています。

弊社株式会社LDcubeは、CrossKnowledgeのパートナーとして日本国内でCrossKnowledgeの持つ知見を日本版にローカライズしています。ここではCrossKnowledgeの発表した資料をご案内します。ぜひダウンロードして世界の人材育成のトレンドを確認してみてください。

• キャリアの再構築を成功させるドリー・クラークの提言
  
• 社内起業家精神を育むドリー・クラークの提言
  
• デジタル時代のリーダーシップアミット・ムカジーの提言
  
• 成長とイノベーションの推進
  
• 組織文化の変革に成功するフォンス・トロンペナールスの提言
  
• 複雑な世界における異文化マネジメント　経営コンサルタントフォンス・トロンペナールスの提言
  
• コネクショナルインテリジェンスの力　21世紀型のチームワークやコラボレーションの第一人者エリカ・ダワンの提言
  
• これからの人材育成　デジタル社会に向けた専門家からの提言
  
• パーパス主導型学習で従業員のエンゲージメントを高める
  
• ミドルリーダーシップ　中間管理職の能力とエンゲージメントを高める3つの戦略
  
• 好循環のスキルエコシステムを構築する3人の第一人者による洞察
  
• 費用対効果に優れた学習プログラム　限られたリソースを生かす戦略的人材育成

まとめ

この記事では、人材育成のトレンドについて以下の内容で解説しました。

• 2019年以降に注目された人材育成トレンド
• 現代における人材育成のトレンド
• 世界の人材育成トレンド資料（CrossKnowlegde）

これまでの人事育成のトレンドは、ジョブ型雇用や人的資本経営、シニア人材の採用、人的資本の情報開示などが注目されてきました。

現代においては、企業間・産業間での労働移動円滑化や、仕事と育児・介護の両立支援、個人にパーソナライズした学習方法などに関心が集まっています。

人材育成のトレンドは、今後も時代に伴い変化していくことが考えられます。

『LDcube』では、いつの時代にも組織と個人に最適な学習機会を創出するソリューションを提供しています。

学習管理システムとeラーニングを融合した『CrossKnowlegde』は、組織全体の多岐にわたる研修や学習の管理を一元化するとともに、パーソナライズ学習の提供で人材育成を強力にバックアップします。

ぜひこの機会に『CrossKnowlegde』の魅力や導入効果のわかる資料を無料でダウンロードしてみてはいかがでしょうか。

▼2024年度の人材育成の調査結果についてのレポートは下記よりダウンロードできます。

▼関連資料はこちらからダウンロードできます。

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