人材育成のトレーナー認定資格とは？養成講座や養成研修などを紹介

人材育成のトレーナーに認定資格などはあるのでしょうか。
本記事では人材育成のトレーナー（講師）をしている方が研修を実施する際に活用できる資格（ライセンス）について紹介します。

人材育成トレーナーに資格は必要？

企業内ではさまざまな人材育成施策が行われています。
代表的なものとして研修があります。研修を行う人材育成トレーナーに資格は必要でしょうか。そういった疑問を抱えている人は少なくありません。実際には、人材育成トレーナーを担っている方の中には人事育成トレーナー、講師業を仕事としている人もいますし、社内でトレーナーや社内講師として活躍している人もいます。

運転手になるには運転免許証を取得しないといけないですが、人材育成トレーナーとして活動するために、必須となる資格が存在するわけではありません。人材育成トレーナーとしてその役割が発揮でき、人材育成の目的が達成できればトレーナーとして活動することが可能です。中には、キャリアコンサルタント、中小企業診断士、会計士などの国家資格を有する方がその専門性などを生かしてトレーナーをしている人もいます。

そのような状況のため、トレーナーといっても経験豊富な人から経験があまりない方まで幅広く存在するのが現実です。トレーナーとしての研修実施時間など実績を踏まえて、公益社団法人全日本能率連盟がマネジメント・インストラクター（MI）として認定する制度もあります。マネジメントインストラクターとして認定されるためには、実務経験として年間36日以上、かつ3年以上の経験が必要です。

▼ MI認定制度とは？
https://www.zen-noh-ren.or.jp/certification/mi/

人材育成トレーナーとして講師業をするには

人材育成トレーナーとして講師業をするにはいくつかの選択肢があります。

研修サービス提供会社に所属し、専任講師として活躍する

研修サービスを提供している会社に所属することで、その会社が対応しているさまざまな研修において講師として活動することができます。持っている知識や経験からある程度の専門性で領域を絞り、講師としての基本的なスキルを身に付けて講師として活動していきます。

研修サービス提供会社はさまざまな研修に対応した教材や情報などを有しており、講師はその教材や情報の使い方を覚えることで比較的講師としての活動は始めやすいでしょう。

同時に研修サービスの提案活動に協力することが必要な場合もあります。研修サービス提供会社により領域や分野、営業活動の方法が異なりますので、ご自身のそれまでの経験を生かせるテーマを扱っている会社の求人を探して応募してみてはいかがでしょうか。

研修提供会社に登録し、契約講師として活躍する

研修サービス提供会社に所属するのではなく、個人事業主でありながら研修提供会社に契約講師として登録することで、人材育成トレーナーとして活躍することができます。
この場合、研修サービス提供会社が研修サービスの企画と提案活動を中心に進め、研修実施の契約が成立した後、契約講師に研修実施の依頼をします。契約講師が依頼を受けたら、研修提供会社の開発したテキストなどを基に研修を実施することもあれば、研修のテーマが示され、そのテーマに沿って、自身の特徴も出しながらテキストなど含めて準備して実施する場合もあります。

契約講師は、研修会社から依頼を受け、自分で営業活動をしないため、研修実施に注力できるというメリットがありますが、研修依頼の件数や金額をコントロールできないデメリットがあります。

プロ講師としてフリーランスとして活躍する

持っている経験や人脈、知識、スキルを生かし、プロ講師として活躍する道もあります。特に特定の分野についての技術やスキルを具体的に有している場合には、活躍の場を得やすくなります。
例えば、住宅販売の営業経験で高業績を上げていた経験などを生かして、さまざまな住宅メーカーの営業職の方に向けて教育を実施するなどです。

現実的にはこのような活動をしながら、研修提供会社にも登録し活動の場を得ていくことが多いのではないでしょうか。専門性や人脈などをあまり有していない場合には、プロ講師として活動始めることは厳しい状況からのスタートになることを自覚しておく必要があります。

社内講師として活躍する

社内において、実務経験を踏まえて社内講師として活躍するケースも多いです。

社員として、職場でのさまざまな経験や担当してきた業務経験、組織特有の業務の進め方や組織内の人材の状況を知っていることを生かして研修業務を進めることが可能です。
研修対象である社員の状況などを踏まえて、基礎的なことから応用的なことまで柔軟に対応できるということが強みになります。現場の状況を分かっているため、現場の相談に乗ったり、状況に応じた研修プログラムにアレンジしたりしながら充実したプログラムの実施が可能です。

社内講師が行う研修の代表例は新入社員研修などの階層別研修です。
特に新入社員研修は多くの組織で社内講師によって実施されています。

人材育成トレーナーとして活用できる研修プログラムの紹介

人材育成トレーナーとして、プロ講師、社内講師問わず活用できる研修コンテンツを紹介します。

株式会社LDcubeでは下記4つのプログラムのような、日本で受講できるトレーナー養成講座を提供しています。

また、トレーニング時に活用する教材や資料の提供や、研修実施のサポートも行っています。
各プログラムの概要を案内しますが、詳細については、案内文の最後にあるリンクをクリックし、サービスサイトで確認してください。

LIFOプログラム（Life Orientations：ライフォ）

LIFOプログラムは、自己の強みやスタイルを発見し、啓発するためのプログラムです。
受講者は、行動科学に基づいて、個人の指向性や行動スタイルから個人の「強み」を理解し、コントロールすることで、対人関係の円滑化を図ることができます。

プログラムの汎用（はんよう）性が高く、コミュニケーション研修、タイムマネジメント研修、コーチング研修、セールス研修、OJT研修など、さまざまな研修で活用できます。

HEP（Human Element Program:ヘップ）

HEPは、個人が持つ力を最大限に発揮するための環境とツールを提供するプログラムです。
どのような状況でも柔軟な心持ちで行動できる個人の能力を開発します。HEPは組織のたくさんの方に受講いただくことで、組織の活性化や生産性の向上につながります。

ITS（Innovative Thinking System:アイ・ティ・エス）

「革新（イノベーション）＝『創造性』＋『実践』」がコンセプトです。
このコンセプトをベースに、革新的思考を啓発するとともに、革新的思考から生まれたアイディア、考え方、アプローチの仕方を実践に結びつけていきます。そのために必要な実践思考能力および、プレゼンテーションスキルを向上します。

SBRP（Strength Based Resilience Program)（エス・ビー・アール・ピー）

個人が逆境に立たされたとき、逆境を乗り越える力（レジリエンス）がビジネスや人生において重要な能力となります。
レジリエンスとは、「再起力」や「復活力」とも呼ばれ、厳しい環境をはね返して力強く成長するスキルです。SBRPは困難を乗り越える力と目標に希望を持つ力を啓発します。

プロ講師として活動する場合、社内講師として活動する場合に、上記のようなプログラムについてトレーナー養成講座を受講し、プログラムを活用できるようになると、人材育成トレーナー（講師）の活動がしやすくなります。

LDcubeでは各プログラムのトレーナー養成講座を受講し、ライセンスを取得した方向けに、定期的に情報提供のセミナーを主催しています。セミナーは定期的にメールで案内しており、ライセンシーであれば無料で申し込みができます。

トレーナー養成講座（プログラムライセンス取得講座）の構造と概要、費用

LDcubeが提供する研修プログラムを活用するまでの流れと概要、費用について紹介します。

各プログラムを利用するためには、ライセンスを取得するための「ライセンス取得講座」に参加する必要があります。ライセンス取得講座はオンラインで開催しています。受講者はプログラムを体験し、理解しながら、講義の仕方やグループワークの進め方などを学習します。

また、講師として研修でプログラムを適切に実施するために、トレーニングスキルやファシリテーションスキルを習得します。

ライセンス取得講座は協調学習と自己学習で構成されています。協調学習は他の受講者とオンライン上で学び合う学習スタイルです。自己学習は、1回目と２回目の間など次回の講座までの間に、課題としてレクチャーの練習を個人で行い、動画を提出してもらう、自分で進める学習スタイルです。

ライセンス取得講座に参加し、無事合格し資格認定されると、当プログラムを活用しての研修を実施することができます。研修実施の際に、専用サイトより必要な各種教材を購入する必要があります。

ライセンスの有効期間は2年間です。ライセンス取得からの2年間に、当プログラムを活用した研修を少なくとも1度実施するのが更新の要件です。2年間に1度も研修を実施する機会がなかった場合には別途フォローアップしていますので、お気軽にご相談ください

各プログラムのライセンス取得講座の概要

LIFO　3時間×4回のオンライン講座（協調学習）＋期間中の自己学習

HEP　HEP公開講座の受講
＋4時間×2回のオンライン講座（協調学習）＋期間中の自己学習

ITS　3時間×4回のオンライン講座（協調学習）＋期間中の自己学習

SBRP　3.5時間×5回のオンライン講座（協調学習）＋期間中の自己学習

まとめ

人材育成のトレーナー認定資格とは？養成講座や養成研修などを紹介してきました。

人材育成トレーナーは特に資格がなくてもなれます。しかしながら人材育成の効果性を高めたり、受講者に納得してもらったり、講師としての説得力を高めたりするためには、プロ講師・社内講師問わず活用できる研修プログラムのライセンスを取得することをおすすめします。

また、マネジメントインストラクターなどの認定資格を取得することも人材育成トレーナーとしての信頼を構築していくためには役立ちます。

株式会社LDcubeではこれまで多くの集合研修で得られた経験やノウハウを踏まえ、研修プログラムのライセンス取得講座や教材の提供を通じて人材育成トレーナーとして活動する方々の支援をしています。
 
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