人材育成の重要性とは?研修における課題と実施時のポイント


企業の人材育成や新人教育は、研修や社内学習を通して行われます。

人材育成研修は個々のスキルレベルを高めるためには欠かせない要素であり、従業員に合った内容・方法で実施することが大切です。

また、企業の目標や課題を洗い出し、最適な研修内容にカスタマイズすることで期待する効果を得られるようになります。

この記事では、人材育成研修の重要性や課題、研修実施時のポイントについて詳しく解説します。

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目次[非表示]

  1. 1.人材育成での研修の目的・重要性
  2. 2.人的資本経営からの要請
  3. 3.人材育成における課題
    1. 3.1.①人材育成にかけるリソース(時間、予算)がない
    2. 3.2.②育成する側に教えるスキルやノウハウがない
    3. 3.3.③育成される側の意欲が低い
    4. 3.4.④人材育成の目標が明確ではない
    5. 3.5.⑤社内に人材育成をする意識がない
  4. 4.【階層別】研修実施時のポイント
    1. 4.1.①新入社員
    2. 4.2.②中堅社員
    3. 4.3.③管理職
  5. 5.人材育成のための研修のやり方
    1. 5.1.集合研修
    2. 5.2.オンライン研修
    3. 5.3.個別学習(eラーニング)
    4. 5.4.ハイブリッド学習
  6. 6.eラーニングを活用する!
    1. 6.1.汎用的なコンテンツ
    2. 6.2.自社オリジナルコンテンツ
  7. 7.人材育成にテクノロジーを活用する!
    1. 7.1.全社的な人材育成(人事部門)
    2. 7.2.現場の人材育成(現場の教育部門)
  8. 8.人材育成・研修に使えるプラットフォーム
    1. 8.1.全社の人材育成
    2. 8.2. 各部門の人材育成
  9. 9.まとめ


人材育成での研修の目的・重要性

企業を経営する上で組織の資本となるのは社員です。それぞれの能力は企業の業績に直結するため、人材育成を適切に行うことは非常に大切です。

人材育成において研修は、経営に資する人材を輩出し、組織の生産性を向上させることが目的です。

社員一人一人のスキル・パフォーマンスレベルが向上すれば、業績や組織力の向上につながる可能性があります。

また、研修は既存社員の能力を最大限に引き出し、従業員満足度の向上や離職率の低下を目指すことも可能です。

人的資本経営からの要請

人的資本経営とは、組織の持つ「人材」または「人的資本」を最大限に活用し、その価値を増大させるための経営手法を指します。研修はこの経営手法において重要な要素となります。

まず、人的資本は教育や訓練によってスキルや知識が増大するため、その結果、生産性が向上します。組織の競争力を維持・強化するためには、社員一人ひとりのスキルを高め、そのパフォーマンスを向上させることが必要です。研修は、これを達成するための主要な手段の一つです。研修を通じて、社員が新たなスキルを獲得したり、既存のスキルを深化させたりすることで、組織全体の生産性は向上し、これが競争力を強化に寄与します。

また、研修は社員の自己成長の機会を提供し、これが社員のモチベーションを向上させる効果をもたらします。その結果、仕事に対する満足感や達成感を感じ、組織の生産性を高める効果が期待できます。

さらに、研修を通じて組織のビジョンやゴールを共有することにより、組織の文化を醸成することも可能となります。その結果、社員全員が一体感を持つとともに共通の目標に向かって努力することが可能となります。

以上の理由から、人的資本経営の観点からも、研修は重要な要素であると言えるでしょう。

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人材育成における課題

ここでは、人材育成における課題を5つ紹介します。

①人材育成にかけるリソース(時間、予算)がない

人材育成にかけるリソース(時間、予算)がないことから、研修が不十分になっている企業は少なくありません。

また、日ごろの業務が忙しすぎて教育・研修担当者が人材育成に取り組む時間がないというケースもあります。

リソース不足を理由に人材育成を後回しにしていては、従業員の学習する意欲やモチベーションの低下につながります。

②育成する側に教えるスキルやノウハウがない

人材を育成するスキルやノウハウがなければ、場当たり的な指導になり、学習者は必要な知識を得られない可能性があります。

これは育成する側が研修に対して前向きではないことも一つの要因であり、管理者のなかにも人材育成を軽視しているケースも珍しくありません。

学習者はもちろん、育成をする側の従業員も人材育成研修の重要性を理解しておくことが大切です。

③育成される側の意欲が低い

育成される側が研修の重要性を認識できていないことが、学習意欲の低下につながっているケースがあります。

例えば、「学習者がそもそも学びたいと思っていない」「ニーズに合っていないカリキュラムを採用している」など、モチベーションの低下につながる原因があれば、解決に取り組まなければなりません。

研修を実施する際は、学習の目的や重要性を学習者と共有することも大切です。

④人材育成の目標が明確ではない

人材育成の目標が定まっていないことから、人材を育成することより、研修を実施することが目標になってしまっている場合があります。

明確な目標がなければ、学習者がどの方向に向かって成長すれば良いのかわからず、研修の成果も得られなくなります。

人材育成の目標は、企業のビジョンや理念と直結するものです。そのため、企業の方針を理解した上で計画を立てることが重要です。

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⑤社内に人材育成をする意識がない

社内の人材育成に対する意識がないことから、育成プログラムが浸透しなかったり、従業員はそもそも学習の機会が得られなかったりするケースがあります。

人材育成を成功させるためには、学習者の努力や成果を客観的に評価する体制が必要です。したがって、モチベーションや意欲を維持・向上させるマネジメントにも注力しましょう。

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【階層別】研修実施時のポイント

ここでは、階層別に研修実施時のポイントを紹介します。

①新入社員

新入社員の場合、学習の吸収力や意欲は高いものの、壁にぶつかりやすい傾向があります。入社当社に受ける研修は、新入社員の今後の社会人人生を左右する可能性があるため非常に重要です。

新入社員研修では、専門知識や高度なスキルを習得させるよりも、ビジネスの基本や社会人としてのマナーなど、基礎知識が学べるような研修が望ましいです。

②中堅社員

中堅社員の研修では、自身の立ち回りと役割を理解させることが重要です。

中堅社員は管理職と現場の従業員の間にいるポジションであり、潤滑油となるように立ち回らなければなりません。

若手を指導する育成スキルをはじめ、上司を補助するフォロースキル、企業における課題発見能力を伸ばす研修が有用です。

③管理職

管理職には、マネジメント能力に加え、リーダーとしてのスキルが求められます。自身の立場と経営における役割を理解させ、部下育成の具体的な方法を身に付けられる研修が必要です。

近年では次世代リーダーの不足が囁かれており、企業でも管理職の研修に力を入れるケースも見られるようになりました。

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人材育成のための研修のやり方

集合研修

集合研修は、参加者全員が同じ場所に集まり、講師から直接指導を受ける形式です。集合研修では、直接やり取りできることから参加者同士の意見や考えを共有し、コミュニケーションスキルやリーダーシップを向上させるチャンスがあります。また、講師が参加者の反応を直接確認できるため、学習の進度や理解度を的確に把握し、効果的な指導が可能です。

オンライン研修

コロナ禍を経て急速に普及したのがオンライン研修です。この形式では、オンライン会議システムを活用して研修を行います。遠隔地に在住する社員にとってはアクセスしやすい手段となり、移動時間や交通費などのコストをかけずに研修を行うことができます。直接の交流は少なくなりますが、ビデオ(映像)やチャット機能などを活用することでコミュニケーションが可能です。

個別学習(eラーニング)

個別学習は、社員が個々の興味や能力に合わせて学習を進める手法です。専門的なスキルを習得するために必要なeラーニングなどを自由に選択し、自分のペースで学習をすることが可能です。一方で、学習者には自己管理が求められ、受講率を高めるためには学習者への動機付けが重要になります。

ハイブリッド学習

ハイブリッド学習は、前述の3つの手法を組み合わせて行う方法で、各社員の状況や学習スタイルに最適な研修形式を提供します。例えば、基礎的な知識はeラーニングで学び、具体的な技能は集合研修で実地訓練する等です。学習リソースを適時、適切に提供することで、学習の効果を最大限高めることができます。

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eラーニングを活用する!

汎用的なコンテンツ

汎用的なeラーニングコンテンツは、一般的なスキルや知識を学ぶために用いられます。例えば、プロジェクトマネジメント、リーダーシップ、コミュニケーションスキルなど広範なテーマに関するものが該当します。これらのコンテンツは、ほとんどの業界や職種で学習できるよう、基本的な知識やスキルを提供するために作られています。外部のeラーニングプロバイダから購入することもでき、初期投資や維持管理の労力を省くことができます。

自社オリジナルコンテンツ

自社オリジナルのeラーニングコンテンツは、企業の特定のニーズや問題に対応するために社内で開発されます。これらのコンテンツは、自社のビジネスモデル、企業文化、製品やサービスの特性など、独自の情報を従業員に伝えるために非常に有効です。自社オリジナルのeラーニングコンテンツを開発することで、社員に最も関連性の高い、必要な情報を提供し、組織全体のパフォーマンスを高めることが可能です。ただし、企業内でコンテンツを作成するには時間とリソースが必要であり、その分のコストがかかります。

施策を検討する部署が人事部門の場合には、全社横断的な施策となり、汎用的なコンテンツが必要です。これは、特定の現場に限定せず、広く自社で活躍してもらう、自社内で置かれた状況で適切な役割を発揮してもらうために必要な知識やスキルを学習することを目指します。

施策を検討する部署が現場の教育部門の場合には、部門特有のスキルや現場の具体的な実務スキルについての、自社オリジナルコンテンツが必要になります。これらは、自社内で仕事を進めていくために必要不可欠なスキルです。その仕事の進め方自体が自社の重要なノウハウとなるため、一般的にはこれらのコンテンツは社外には流通していないのです。自社内でコンテンツを作成し、スキルを身に付けるための学習をすることが求められます。

▼eラーニングの活用については、下記でも解説しています。合わせてご覧ください。
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人材育成にテクノロジーを活用する!

全社的な人材育成(人事部門)

テクノロジーの活用により、人事部門は各社員のスキルや成長を一元的に把握・管理し、全社的な人材育成を推進することが容易になります。例えば、各社員のスキルをデータとして把握し、必要な研修を推奨したり、スキルギャップを解消する計画を立てたりすることができます。これにより、企業全体の人材育成戦略を効果的に実施することが可能となります。

現場の人材育成(現場の教育部門)

現場の教育部門では、テクノロジーが直接的なスキル向上や作業効率化を促進するツールとして活用されます。例えば、動画やVR(仮想現実)を活用した研修は、現実の作業環境を再現し、リスクを伴う作業などを安全にトレーニングすることが可能です。お客様との商談などのシーンに合わせて動画を活用して実践的なトレーニングも可能です。また、現場の情報をリアルタイムで共有するためのデジタルツールを活用することで、適切なタイミングでのフィードバックや指導が可能になり、その場で即座にスキルの修正や向上が図られます。これらのテクノロジーにより、従業員一人ひとりの成長を直接サポートすることが可能となります。


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人材育成・研修に使えるプラットフォーム

人材育成は全社横断的に行う施策と、各部門で行う施策があります。これまでに弊社が支援してきた実績を基にすると、企画をする立場によって、効果的なプラットフォームは異なることが分かりました。これを考慮に入れて、プラットフォームは選択すべきです。

全社の人材育成

全社横断的な施策の場合、全社員に共通する普遍的なコンテンツとその運用が必要になります。そして、自律的な学習を促進するためにはパーソナライズした学習環境の構築が求められます。

全社共通の施策を実施し、さらにパーソナライズした学習を実現したい場合には、「CK-Connect(シーケーコネクト)がおすすめです。全社で共有できる学習コンテンツの提供に加えて、個々診断を基に、それに合わせた学習コンテンツを提供します。これにより、各々の成長に向けた学習を促進することができます。

各部門の人材育成

各部門で行う施策の場合では、実務ベースの具体的な知識やスキルの習得が必要となります。それを実現するためには、自社オリジナルコンテンツとその運用が必要です。

各部門での実務ベースのスキルを習得したい場合には、ラーニングプラットフォームUMU(ユーム)が最適です。自社内でコンテンツの作成が容易であり、教える側と学ぶ側の双方向コミュニケーションが可能です。また、AIによるコンテンツ作成の支援機能もあり、現場での運用がしやすいです


弊社では上記の施策展開に合わせたプラットフォームの活用を通じて学習環境を構築するお手伝いをしています。


まとめ

この記事では、人材育成研修について以下の内容で解説しました。

  • 人材育成研修の目的・重要性
  • 人的資本経営からの要請
  • 人材育成における課題
  • 【キャリア別】研修実施時のポイント
  • 人材育成のための研修のやり方
  • eラーニングの活用
  • これからは人材育成にテクノロジーを活用する!

  • 人材育成・研修に使えるプラットフォーム

人材育成ではさまざまな課題に直面することがあり、研修が思うように実施できていないケースがあります。

しかし、適切な人材育成は企業の業績に直結する要因の一つであるため、目標を明確にして従業員のニーズにあった研修を実施することが大切です。

また、これからの時代はデジタルコンテンツなどを活用して、人材育成のDXに向け、柔軟な学習環境を構築していくことが求められています。人事部門で展開する全社横断的な人材育成施策と、各部門で行う実務ベースの人材育成施策はその展開の仕方や必要となるコンテンツも異なります。実現しようとしていることに合わせて、必要なコンテンツとプラットフォームを活用して学習環境を構築していくことがポイントです。

LDcube』では、世界1200万人以上のユーザーがグローバルに活用しているビジネスeラーニング『CrossKnowledge』を提供しています。これを活用することで全社横断的な人材育成施策が展開しやすくなります。特にグローバル展開している組織では特に重宝がられています。

また、世界100万社以上の企業が活用する『UMU』の提供も行っています。各部門の実務ベースの人材育成施策には最適です。UMUを使えば手軽にコンテンツ作成をすることができ、現場の人材育成を加速することが可能です。特に営業部門では重宝がられています。

お客さまの実現したい人材育成に向けて、施策展開のサポート行っております。無料のデモ体験会なども行っています。

詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

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株式会社ビジネスコンサルタント時代から約60年、人材開発・組織開発に携わってきた知見をもとに、現代求められる新たな学びについて、ノウハウや知見をお届けします。

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