若手社員研修の決定版｜成功のポイント・おすすめテーマ・成功事例まで徹底解説！

「若手社員の研修を検討したいが、どのように設計すれば効果的だろうか？」
「若手社員研修のおすすめテーマやおすすめ実施方法が知りたい…」

このようにお悩みではないでしょうか？

近年、企業の人材戦略で「若手社員研修」の重要性が増しています。
従来のOJTや自然な育成を期待するだけでは、若手人材の定着は難しくなっています。

企業が計画的な育成と定着を目指す研修が求められる中、20代～30代前半の若手層の育成を重視するトレンドが見られます。

本記事では、若手社員研修が重要視されている背景や調査データを紹介しながら、若手社員研修を効果的に実施するための考え方や方法を紹介します。

若手社員研修を効果的に実施し、研修実施後の実践や成果に結び付けたいとお考えの人事ご担当者さまには必見の内容となっています。ぜひ、最後までご覧ください。

▼若手社員研修についてのサービス概要は以下よりダウンロードしてください。

▼社内研修の企画と実施については以下にまとめています。

▼若手社員育成については以下でまとめています。

• 若手社員育成のポイントとは？20代〜30代の今こそ重要な研修！
• 若手社員研修のおすすめ8社｜自社に最適な研修会社が見つかる
• 若手社員の離職防止とは？効果的な取り組みや定着を支援するツールを解説！
• 若手のOJTには動画教材の活用が効果あり！事例も含めて理由を解説！
• 【調査レポート速報！】「新人・若手の定着～育成戦略」に関する調査結果を公開！

「若手社員研修」がなぜ今、重要なのか？調査結果とその背景

企業の人材戦略において、近年とりわけ注目されているのが「若手社員研修」の強化です。
これまでのように、採用後に現場配属し、OJTや実務の中で自然と育っていくことを期待するだけでは、若手人材は定着・育成しにくくなっています。

今、企業には「計画的に育て、確実に定着させる」ための研修が強く求められているのです。なぜ、そこまで「若手社員研修」が重要なのか。その背景を3つの観点から掘り下げていきます。

調査結果から見る「若手社員育成」への課題認識

株式会社LDcube（以下、LDcube）では、人財育成施策の実態を知るべく、2023年7月に「ポスト・コロナの人財育成施策の実態」 に関するアンケート調査を実施し、223件の回答を得ました。

アンケート調査によると、人的資本経営が叫ばれる中、37％の組織が人的資本に対する投資を増やしていると回答しました。また、人財育成の対象として重視している層について聞いたところ、1番重視している層が「30代前半」であることが分かりました。

調査結果によると、30代前半を中心に総じて20代30代の若手社員を重視しているということが見て取れます。

また、2025年1月には、「新人・若手の定着～育成戦略に関する実態調査」としてアンケート調査を実施し、264件の回答を得ました。調査結果によると、69％の組織で「新人・若手の定着に課題を感じている」ことが分かりました。

これらの調査結果から、新入社員を含めた若手社員の定着と育成に向けた施策は、緊急度・重要度の高い、人材育成上の大きな課題の一つと言えます。

▼アンケート調査の詳細はこちらをご覧ください。

人材の流動化と定着率の低下

まず大きな社会的背景として挙げられるのが、若手人材の流動化の加速です。
新卒3年以内の離職率は約3割とされており、多くの企業が採用した人材を十分に生かしきれないまま失っているのが現実です。

背景には、「1つの会社に長く勤める」という前提が崩れ、個々人がキャリアや職場選びにおいて柔軟で主体的な価値観を持つようになったことが挙げられます。

一方、受け入れ側の企業では、従来型の育成アプローチ——いわば「背中を見て覚えろ」型のOJTや、「そのうち慣れるだろう」といった放任的なスタンスが依然として残っています。

このギャップが、若手社員の早期離職やモチベーション低下を招いているケースが多く見受けられます。

人材育成に対するニーズの高まり

人手不足が慢性化する中、採用競争は年々激化しています。特に若手人材はどの業界でも引く手あまたであり、一度採用できた人材は組織の中で「育てて生かす」しかないという意識が、企業経営において急速に高まりつつあります。

さらに、労働市場における「人的資本経営」の注目も見逃せません。
人材への投資が企業価値に直結する時代において、単なる業務遂行スキルの習得にとどまらず、中長期的な人材育成を見据えたプランの設計と、その成果の可視化が求められています。

このような潮流の中、企業が持続的に成長していくためには、「若手をいかに早く・確実に戦力化し、長期的に定着させられるか」が経営課題の核心になっているのです。

▼人的資本経営の実現に向けた課題と解決策については、以下で詳しく解説しています。
⇒人的資本経営に向けた課題と解決策！企業に求められる5つの取り組み

研修で解決すべき若手社員の課題と、おすすめテーマ

若手社員が直面する課題に焦点を当て、それらを解決するための効果的な研修テーマを紹介します。特に、組織での定着と育成という2つの主要な側面に注目し、それぞれに関連した具体的な取り組みを解説します。

若手社員の課題「定着と育成」

若手社員が組織に定着し、スムーズにキャリアをスタートさせるためには、特に「定着」と「育成」という2つの大きな課題があります。

若手社員が職場に定着するためには、彼らが自分の居場所を見つけ、会社のビジョンや価値観を共有できることが重要です。一方で、育成面では、彼らが将来的に組織の中で活躍できる人材となるよう、多様なスキルや知識を身に付けることが求められます。

このような課題を解決するために、いくつかの具体的なテーマを設定し、研修を通じて対応していくことが有効です。

定着テーマ①：エンゲージメントの向上

定着に向けた一つ目のテーマは、エンゲージメントの向上です。エンゲージメントの向上は、若手社員が自ら進んで職場に関与し、主体的に働くための基盤となります。

具体的には、組織の目標やビジョンを理解し、自らの仕事がそれらとどのように関連しているかを意識することが求められます。

また、定期的なフィードバックや双方向のコミュニケーションを通じて、個人と組織の間に強い結び付きを築くことも重要です。これにより、若手社員は自分の役割に意味を見いだし、組織に対する愛着を深めることができます。

定着テーマ②：レジリエンスの向上

定着に向けた二つ目のテーマは、レジリエンスの向上です。レジリエンスの向上は、若手社員が困難や失敗を糧に成長し続けられる力を育むことを目的としています。

仕事には必ずしも順調なときばかりではなく、逆境や不確実性が伴うことがあります。そうした状況においても、前向きな姿勢で挑戦し続けるためには、レジリエンスの強化が欠かせません。

例えば、マインドフルネスやストレス管理の技術を学び、精神的なバランスを保った状態で仕事に臨むことができれば、結果的に長期的な定着とパフォーマンス向上につながります。

▼レジリエンスについては、以下で詳しく解説しています。
⇒レジリエンスとは？意味や重要視される背景、高める方法（研修）など解説！

育成テーマ①：キャリアの明確化

育成に向けた一つ目のテーマは、キャリアの明確化です。キャリアの明確化は、若手社員が自らのキャリアパスを具体的に描き、その実現に向けて積極的に行動するための基盤を提供します。

つまり、将来の目標設定や必要なスキルの習得を支援することで、社員が主体的にキャリアを築く力を養成します。

また、定期的なキャリアカウンセリングやメンター制度の導入も、有効な手段として機能します。これによって、若手社員は自分の成長過程を俯瞰的に見て、必要な手を打てるようになります。

育成テーマ②：主体性（リーダーシップ）の啓発

育成に向けた二つ目のテーマは、主体性（リーダーシップ）の啓発です。主体性、特にリーダーシップの啓発は、若手社員がチームやプロジェクトを率いる能力を伸ばすことを狙いとしています。

リーダーシップとは、自らの判断で動き出し、周囲を巻き込んで結果を出す力を指します。そのためには、自己認識を深め、自分の強みや弱みを理解し、それをチームの目標達成にどのように生かすかを考えることが求められます。

このようなスキルは、リーダーシップ研修を通じて、またチームでの実践を通じて磨かれることが期待されます。

育成テーマ③：コミュニケーション力の向上

育成に向けた三つ目のテーマは、コミュニケーション力の向上です。コミュニケーション力の向上は、効率的で生産的な職場での協働に欠かせないスキルです。

若手社員が円滑なコミュニケーションを行うことで、誤解や対立を避け、チーム全体のパフォーマンスを向上させることができます。

積極的な傾聴や説得力のある話し方、適切なフィードバックの方法など、コミュニケーションのスキルを高めることは、内部の連携を強固にするために非常に重要です。

育成テーマ④：OJT体制の強化

育成に向けた四つ目のテーマは、OJT体制の強化です。OJT体制の強化は、実務を通して部下や後輩に対して効果的に指導する体制を強化することを目指します。

OJT（On-the-Job Training）は、日々の業務を通じて実践的にスキルを習得する手法で、若手社員の育成に非常に効果的です。経験豊富な先輩社員からの指導や、実際のプロジェクトを通じた学びを通じて、自ら課題を発見し、解決していく力を養います。

また、OJTを通じて得た知識や経験を振り返り、自己成長に繋つなげることも重要です。

▼若手社員のOJTには、動画を有効に活用することも効果的です。
⇒若手のOJTには動画教材の活用が効果あり！事例も含めて理由を解説！

若手社員研修の設計ステップとポイント

若手社員研修の効果的な設計は、組織の未来を担う人材を育成するための重要なプロセスです。

ここでは、効果的な研修を実現するためのステップとそのポイントを詳しく見ていきます。

①目的とゴールの明確化

研修設計の第一歩は、目的とゴールを明確にすることです。具体的に何を解決したいのか、どのような成果を得たいのかを定めます。

これには、若手社員が直面する課題を洗い出し、それに対して研修がどのように寄与できるかを考えることが含まれます。

例えば、「職場でのスムーズなコミュニケーション」や「効果的な問題解決スキル」の育成などが考えられます。明確な目的があれば、研修の方向性がブレずに、効果的なプログラムの設計が可能になります。

②ターゲットの特性把握

次に、研修のターゲットとなる若手社員の特性を把握することが重要です。新卒や中途入社、あるいはZ世代といった属性ごとに、経験値や期待、学びのスタイルが異なります。

新卒社員は社会人としての基礎を学ぶ必要がある一方、中途採用者は即戦力としてのスキルアップが求められることが多いです。Z世代はデジタルネーティブであり、テクノロジーを活用した学習に親和性が高いという特徴があります。

ターゲットの属性に応じたカスタマイズが、研修効果を高めるために不可欠です。

③アプローチ方法の設計

研修プログラムの内容は、多様なアプローチを組み合わせることで、より豊かな学びを提供できます。

座学で基礎的な知識を体系的に学び、ワークやグループディスカッションで実際の問題解決に挑戦します。OJT（On-the-Job Training）では、実務を通じて即戦力となるスキルを身に付けます。

また、eラーニングを活用することで、個々の都合に合わせた柔軟な学習が可能になります。これらを効果的に組み合わせることで、バランスの取れた学びの場を設計します。

④研修講師・実施形式の選定

研修の質を左右する要素として、研修講師の選定があります。社内の環境や文化を熟知している社内講師が適任の場合もあれば、外部講師が専門的な視点や最先端のトレンドを提供することで、研修に新鮮な視点をもたらすこともあります。

また、実施形式についても検討が必要です。対面での研修は実践的なスキルの習得に向いていますが、オンライン研修はコスト効率が高く、広範囲にわたる社員に対して迅速に提供できる点が利点です。状況に応じて最適な選択を行います。

⑤効果測定とフォローアップ

研修は、終了した時点で完了するものではなく、その後の効果測定とフォローアップが重要です。

研修が実際にどのような成果を上げたのかを、アンケートやテストを通じて確認し、必要に応じて改善点を洗い出します。

また、研修後も学びを継続し、実務に生かせるようなフォローアップ体制を構築します。メンター制度を導入し、業務上の課題に対する継続的なサポートを行うことも一つの方法です。

このような仕組みを整えることで、研修の効果を最大限に引き出し、組織全体の成長につなげます。

若手社員研修の実施方法

若手社員の研修が効果的かどうかは、その実施方法に大きく依存します。最適な形式を選ぶことによって、学習効果を高め、組織全体の成長に寄与します。

以下では、さまざまな研修の実施方法について、その特徴と利点を詳しく解説します。

講義形式かワークショップ形式か

講義形式は、知識伝達に優れた方法であり、特に専門的な内容や理論的な基礎を学ぶ場合に有効です。経験豊富な講師から直接学ぶことで、最新の知識や実践的なアドバイスを得ることができます。

一方で、ワークショップ形式は、参加者自らが考え、議論し、問題解決に取り組む環境を提供します。この形式は実際のビジネスシーンに即したスキルを習得するのに適しており、参加者間のコラボレーションを促進し、実践力を高めることが期待できます。

これを通じて、若手社員は自らの考えを深め、実行に移しやすくなります。

集合（対面）かオンラインか

集合（対面）研修は、対面でのコミュニケーションや体験型の学習が可能であるため、深い理解と即時のフィードバックが得られる点で優れています。特に、身体を使ったアクティビティや感情の共有が重要なテーマに適しています。

一方、オンライン研修は、地理的な制限を超えて多くの参加者に同時に提供できる柔軟性があり、コスト削減と時間効率の面でも優れています。

また、オンラインツールを活用することで、双方向のコミュニケーションやデジタルリソースを用いたインタラクティブな学びも可能です。企業のニーズに合わせて、対面とオンラインのハイブリッド形式も検討する価値があります。

リアルタイムかオンデマンドか

リアルタイムの研修は、講師や他の参加者と即時に交流ができ、ダイナミックな学びの場が形成されます。質問がその場で解決できたり、グループディスカッションが活発に行われたりするため、双方向性を重視する場合に最適です。

一方、オンデマンド研修は、参加者が自分のペースで進められるため、スケジュールに柔軟性があり、忙しい時期でも学習を継続できます。特に、反復学習が必要なトピックや、個々の需要に合わせてカスタマイズできる学習に向いています。

おすすめの実施方法はハイブリッド式

研修の実施方法は、その目的や対象となる若手社員の特性により最適なものを選ぶ必要があります。

例えば、基礎知識の習得には講義形式の対面研修が効果的ですが、実践的なスキル習得にはワークショップ形式が適しています。

また、遠隔地の社員を含む場合は、オンライン研修を採用することで一貫した研修体験を提供できます。

さらに、リアルタイム研修では即時性を、オンデマンド研修では柔軟性を重視します。

これらの方法を組み合わせたハイブリッドアプローチを採用することで、多様な学習ニーズに応えつつ、最大限の効果を引き出すことが可能です。
 
これらの選択肢を活用して、企業の目標に最も合致した研修プログラムを実施することで、若手社員の成長を促し、組織全体の競争力を高めることができるでしょう。

若手社員研修は外部講師？社内講師？

研修の成否を左右する要素の一つに、外部講師で実施するか、社内講師で実施するか、という選択があります。外部講師と社内講師、それぞれの特徴を理解し、効果的な選択を行うことが重要です。

ここでは、それぞれのメリットとデメリットを詳しく解説します。

若手社員研修で大事にしたいこと

若手社員研修の成功には、受講者が実際の業務で活用できるスキルや知識を得ることが重要です。

そのためには、講師が提供する内容に実用性や現実的な適用可能性があるかどうかが鍵となります。

また、研修の内容だけでなく、どのように伝えられるかというプレゼンテーションスキルも重要です。

外部講師のメリットとデメリット

外部講師の最大のメリットは、最新の業界知識や第三者視点の洞察を提供できることです。業界のトレンドや他社事例に基づいた知見は、受講者の視野を広げ、新たな発見を促します。

一方で、コストが高くなるケースが多く、講師が企業文化や具体的な業務内容を十分に理解していない場合、研修内容が実際の業務に生かしにくいこともあります。

社内講師のメリットとデメリット

社内講師は企業の文化や業務内容に精通しており、実務に直結した内容を提供しやすいという点が大きなメリットです。また、コスト面でも外部講師よりも経済的です。

デメリットとしては、視野がどうしても内部に限定されがちで、最新の外部の知見を取り入れにくい場合があります。加えて、社内講師自身が教えるスキルに長けているかどうかの確認も重要です。

若手社員研修でどちらの講師を選ぶかは、研修の目的や内容、予算に応じて判断する必要があります。多くの場合、外部の専門家からスキルや知識を吸収しつつ、社内での実際の適用を重視するために、両者を組み合わせると効果的です。

▼研修を社内講師で実施することのメリットとデメリットについては、以下で詳しく解説しています。
⇒研修は社内講師で実施？実施のポイントやメリットデメリットを解説

若手社員研修の「効果を高める」3つのポイント

若手社員研修は、一度実施するだけで終わりではなく、継続的な成果を上げるための工夫が欠かせません。この章では、研修の効果を最大限に引き出すための3つのポイントについて詳述します。

現場との連動

研修の効果を現場で生かすためには、業務と研修を密接に連動させることが重要です。

まず、上司を巻き込むことで、研修内容を実際の業務の中でどう活用するかについての具体的な指針を与えることができます。上司が若手社員と一緒にゴールを設定し、その進捗を評価することで、学びがより実践的になります。

また、OJT（On-the-Job Training）と研修を一体化することで、座学で得た知識を現場で即座に生かせる環境を整えることができます。実務を通して学びを深めるこのプロセスは、社員の成長を促し、職場への定着率を高めます。

振り返り・アウトプットの設計

研修の成果を確実にするためには、振り返りとアウトプットが欠かせません。学習プラットフォームやLMS（Learning Management System）などのデジタルツールを活用することで、研修受講後の振り返りやアウトプットを効率的に支援できます。

これらのプラットフォームでは、受講者が習得した内容を繰り返し学習したり、学んだ知識をもとに新たな提案を考えたりする機会を提供できます。振り返りを通じて知識を定着させ、実務に役立つ形でアウトプットする習慣をつけることが、研修の成果を持続させる鍵となります。

研修後フォロー・1on1・リマインド設計

研修を終えた後も、継続的なフォローアップを行うことで、効果を維持し向上させることができます。

1on1ミーティングを定期的に実施し、研修で得たスキルや知識が実際の業務でどのように生かされているかを確認することは重要です。これにより、個別の課題に対する具体的なサポートが可能となり、よりパーソナルな成長を促すことができます。

また、定期的なリマインドを通じて研修内容を再確認し、忘れてしまった部分を補完することで、学びを絶えず意識し続ける環境を整えます。

これらのポイントを重視することで、若手社員研修の効果は単なる一過性のものではなく、持続的な成長をもたらす基盤となります。これにより、組織全体の活力を高めることが可能になります。

若手社員研修の定着と育成ならLDcubeにおまかせ！

離職防止を図りながら、若手社員の定着を促進するためには、LDcubeのツール活用が効果的です。

現代はさまざまなシーンでデジタルツールが活用されるようになり、生産性が劇的に高まるシーンも出てきています。

研修や育成のシーンでもデジタルツールを活用することで効果性を高めることができます。

ここではデジタルツール『UMU（ユーム）』とコミュニケーション研修で使えるプログラム『LIFO®（ライフォ）』について紹介します。

デジタルツール『UMU（ユーム）』

学習プラットフォーム『UMU』は、若手社員の定着を促進するためのオンボーディングプログラム作成に効果的です。

オンボーディングプログラムとは、新入社員が新しく仕事を覚えたり組織になじみやすくしたりすることで、即戦力化を図るための人材育成プログラムです。

オンボーディングプログラムを作成することで、以下のような効果が期待できます。

UMUはテクノロジーの中に学習の科学の要素を取り入れており、社員が学んだことを成果やパフォーマンスにつなげるためのサポートをします。

社内で学ぶべき内容を体系的に整理し、社員がいつでも・どこでも・何度でも学習できる環境を確保することで、社員の不安を払拭できます。

▼オンボーディングプログラムについては以下の記事で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。
⇒オンボーディングプログラムとは？構築のポイントやメリットなど解説！

コミュニケーション研修で使えるプログラム『LIFO®（ライフォ）』

コミュニケーション研修で使えるプログラム『LIFO®（ライフォ）』について紹介します。

まず、コミュニケーションの前提として、自己理解は非常に重要な要素です。

自己理解とは、自分の性格や価値観、強みや弱点などを深く理解することを指します。
この自己理解の幅で他者を理解することができ、円滑なコミュニケーションにつながっていきます。

そのため、自己理解がなければ他者と効果的にコミュニケーションを取ることが難しくなるでしょう。

自己理解を深めるための方法は5つあります。

出典：自己理解を深める方法とは！5つの情報源について詳しく解説

コミュニケーション研修では上記の要素を取り入れながら進めていくことで研修効果を高めることが可能です。

LIFOプログラムは、『LIFO®サーベイ』という自己診断を中核とした、人の強みに焦点を当て、強みを生かすための方法論（プログラム）です。また、強みを使いすぎてしまうと弱みになってしまうという考え方が特徴です。

1967年にアメリカ人のスチュアート・アトキンズ博士とアラン・キャッチャー博士により、行動科学、精神分析、カウンセリング理論をベースに開発されました。LIFO®（ライフォ）という名称は、Life Orientationsから取っています。

LIFO®は、 自己理解と他者理解を深め、 行動の変化を促し、タテ・ヨコ・ナナメのコミュニケーションや良好な人間関係づくりをポジティブに促進します。

その適用範囲は広く、マネジャー育成や営業社員研修、コーチング、キャリア研修など、企業内人材育成のシーンから、就活中の学生が自分の強みを確認するような場面まで、あらゆる領域で活用されています。

出典：自己理解を深める方法とは！5つの情報源について詳しく解説

▼LIFOを活用したワークショップについては下記で詳しく解説しています。
⇒行動特性を踏まえた自分・自己理解を深めるワークショップ（研修）とは！

社内トレーナーが若手社員を含め効果的に研修を実施している事例

背景・課題：

リコージャパン株式会社では、2010年の販売会社統合以降、各支社の固有の課題に対応できず、教育施策が本部主導で一方的になるなどの課題がありました。

また、コロナ禍以降、会食などの機会が減ったことにより、コミュニケーションの希薄化を招いていました。これらの課題を解決するために、社員自らが強みや弱みを理解し合い、横のつながりを強化する取り組みが求められていました。

LIFOプログラム（社内トレーナーライセンス）の導入：

その中で、LIFO（Life Orientations）を導入しました。LIFOの活用を通じて、社員一人一人の個性を診断し、自己理解と他者理解を促進しました。

これにより、非公式なコミュニケーションが減少する中でも、社員同士の相互理解を深めるための新たな手段を提供することができるようになりました。

また、LIFOプログラムライセンスを取得することで、社内トレーナーが自主的に研修を行えるようになり、組織風土改革を進めました。

LDcubeとの協力により、多様なワークショップを展開し、各支社・部門が抱える具体的な課題に対応できるようになりました。

社内展開：

プログラムの展開においては、事前のLIFO診断、ワークショップの実施、職場での実践、効果検証のサイクルを組み込みました。

参加者は、研修後の職場実践を通じて得られたスキルを評価し合い、PDCAサイクルを回すことで、持続的なスキルアップを図っています。

また、ラーニングプラットフォーム「UMU」を活用し、受講者同士が学び合う環境も整備しました。

社内トレーナーによる研修実施後の反応：

導入後、プログラム受講者の満足度は高く、多くの支社で「対人関係」や「マネジメント能力」などにおいて数値的な改善が見られました。

LIFOを活用したレクチャーは「人」の問題の解決に寄与しており、特にアウトプット重視の体験学習が効果的でした。

また、UMUの活用と一連の学習サイクルの設計により、事務局の負担軽減と学習効果の向上が実現しました。

今後に向けて：

今後は、各支社や部門の課題に寄り添い、人材育成を継続的にサポートすることで、社員個々の自己成長と組織全体の活性化をさらに推進する予定です。

また、LIFO以外のライセンスプログラムも組み合わせ、人材育成のプログラムラインナップを増やしていきます。

これにより、組織内のさまざまな課題を解決し、全体の一体感をさらに高められることを期待しています。

▼本事例はインタビュー記事の一部です。インタビュー記事全文はこちらからご覧ください。
⇒リコージャパン株式会社様　ライセンスプログラム導入事例

まとめ：若手社員研修の本質は「成長実感」の提供

若手社員研修の決定版｜成功のポイント・おすすめテーマ・成功事例まで徹底解説！について紹介してきました。

• 「若手社員研修」がなぜ今、重要なのか？調査結果とその背景
• 研修で解決すべき若手社員の課題と、おすすめテーマ
• 若手社員研修の設計ステップとポイント
• 若手社員研修の実施方法
• 若手社員研修は外部講師？社内講師？
• 若手社員研修の「効果を高める」3つのポイント
• 若手社員研修の定着と育成ならLDcubeにおまかせ！
• 社内トレーナーが若手社員を含め効果的に研修を実施している事例
  

若手社員の育成と定着は、企業の人材戦略において重要視されるようになっています。従来のOJTや自然発達型の育成方法では対応しきれない現状があり、特に若手社員が職場に定着せずに早期退職する傾向が問題視されています。これにより、企業は計画的な育成と定着を目的とした研修プログラムの重要性を再認識しています。

若手社員が直面する「定着」と「育成」の課題を解決するための研修テーマとして、エンゲージメント向上やレジリエンス強化、キャリアの明確化やコミュニケーションスキルの向上などを紹介してきました。

研修の設計においては、目的とゴールの明確化、ターゲット特性の把握、多様なアプローチ方法の設計、適切な講師の選定、効果測定とフォローアップが重要です。また、デジタルツールを活用したオンボーディングプログラムやLIFOなどの手法で自己理解とコミュニケーション改善を図ることが効果的です。

また、若手社員研修を実施する際には、外部講師と社内講師を使い分けながら、UMUのようなデジタルツールを活用することも紹介してきました。特に、若手社員研修では、社内での文化や風土を踏まえた現場での実践を促すために、社内講師での育成を交えることが効果的です。そして、リアルタイムによる講義形式の研修のみでなく、デジタルを効果的に活用した学習環境の構築も有効でしょう。

若手社員研修は、企業の将来を担う人材を定着させ・育成するために重要な施策です。
『UMU』や『LIFO』 に興味のある方は、多彩な機能と導入事例などがわかる資料を無料で提供していますので、ぜひこの機会にダウンロードしてみてはいかがでしょうか。また、無料のデモ体験会なども実施しています。詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

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