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研修は社内講師で実施?実施のポイントやメリットデメリットを解説

社内研修は社員のスキル向上やモチベーションの向上に欠かせない要素ですが、その成否は講師の質に大きく依存します。多くの企業が社内研修の講師選定や育成に悩んでいますが、効果的な研修を実現するためにはどのようなアプローチが必要でしょうか?社員研修の講師をどう選び、どのように育成していくのが最善でしょうか?

まず、社内研修の講師が抱える一般的な課題について考えてみます。社内研修の講師が単に知識を提供するだけでは、参加者の理解やモチベーションが低下しがちです。さらに、講師が適切なトレーニングやサポートを受けていない場合、研修の質が一貫しなくなることがあります。

このような状況では、社員全体のスキル向上が期待できず、企業全体の競争力も低下してしまいます。
 
本記事では、上記のような課題を克服するための、社内研修の講師を効果的に選び育成するための具体的な方法を紹介します。

効果的に社外の講師が使っている教材を活用すれば、社内研修の講師が高い水準の教育を提供できるようになります。重要なのは、単に知識を提供するだけでなく、受講者一人ひとりが研修を通じて成長できる環境を整えることです。

優れた社内研修は優れた講師から生まれます。講師の質を向上させるための取り組みを実行し、全社員の成長をサポートすることで、企業全体が持続的に発展するための基盤を築きましょう。

▼社内トレーナー・講師の方向けの特集ページを作りました!

▼社内講師や研修実施についてはテーマに合わせて下記で詳しく解説しています。

▼社内研修のさまざまな事例については下記にまとめました。併せてご覧ください。

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目次[非表示]

  1. 1.社内研修の講師は2パターン
  2. 2.社内講師のメリットとデメリット
  3. 3.外部講師のメリットとデメリット
  4. 4.社内研修の講師は内容で分ける
    1. 4.1.社内講師での実施が向いている研修プログラム内容
    2. 4.2.外部講師での実施が向いている研修プログラム内容
  5. 5.社内講師に必要なスキル
    1. 5.1.コミュニケーションスキル
    2. 5.2.情報整理力
    3. 5.3.ファシリテーション能力
    4. 5.4.専門知識
    5. 5.5.情報収集力
  6. 6.社内研修を進行するフロー
  7. 7.社内講師として活躍するポイント
  8. 8.効果の高い社内研修とは(プロ用の教材の活用)
    1. 8.1.LIFOプログラム(Life Orientations:ライフォ)
    2. 8.2.HEP(Human Element Program:ヘップ)
    3. 8.3.ITS(Innovative Thinking System:アイ・ティ・エス)
    4. 8.4.SBRP(Strength Based Resilience Program)(エス・ビー・アール・ピー)
    5. 8.5.プロ教材活用の研修で期待される効果
  9. 9.社内講師でコミュニケーション研修を展開した支援事例
  10. 10.まとめ

社内研修の講師は2パターン

社内研修講師2パターンのイメージ

社内研修の講師は大きく分けて、社員が講師を務めるか、外部の講師に依頼するかの2パターンです。

  • 社員が講師となる:
    1つ目のパターンは社員が研修の講師となるケースです。社内のエキスパートが研修を担当する場合、直接的な業務経験や知識を伝えることが可能です。社員が研修の受講者である新入社員や他部署の人と交流する機会も増え、内部コミュニケーションの促進にも寄与します。ただし、講師として一定レベルの教養やスキルが求められるため、適任者の選定には注意が必要です。
  • 外部の講師に依頼する:
    2つ目のパターンは社外の外部講師に依頼するケースです。専門知識や特殊なスキルを学ぶとき、客観的な視点が必要な場合に有効です。外部の講師は新鮮な視点や最新の情報をしっかりと提供することができます。社員の講師と比較して、受講者が気を使い過ぎずに質問や意見等をしやすいという利点があります。コスト面では社員が講師となる場合よりも負担が大きくなることが多く、外部講師の提供する研修内容が必ずしも社内の状況にフィットするとは限らないというリスクもあります

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社内講師のメリットとデメリット

メリットデメリットのイメージ

研修効果は高めたいがコスト(費用・時間)はかけられない。そのようなときは社内講師での研修実施が効果的です。社内講師のメリットとデメリットについて紹介します。

メリット

  • コストが外部講師ほどかからない
  • 社内の状況を熟知しているため、現状に合わせた教育内容をプランできる
  • 社内の人間のため、受講者と講師の心理的距離が近い
  • 講師の日程調整に融通が利く

デメリット

  • 常に新しいアプローチの情報収集が必要
  • 専門知識はあるが、トレーニングスキルに不安がある
  • 受講者との心理的距離が近いだけに、なれ合いになってしまう可能性がある

人事スタッフなど社内講師で研修を実施する際にはコスト面では外部講師などへの支払いが必要ないため、コストを抑えた展開が可能です。

組織の規模にもよりますが、社内の状況を熟知しているため、研修の目的や実施の意義などを十分理解しており、研修内容が実態にフィットしやすいです。

そして研修の日程調整なども外部講師に比べると融通が利き、研修プランニングをスムーズに進められるでしょう。

反面、社内講師の方が研修実施に慣れていない場合、どのように実施するかという点について情報や経験が不足し、研修実施の目的を達成できないという懸念があります。

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外部講師のメリットとデメリット

メリットのイメージ

社内に研修実施のノウハウがなく、研修講師としてふさわしい人材がいないという場合には、外部講師を活用して研修を行うケースが多いです。

外部講師を活用するメリットとデメリットについてご紹介します。

メリット

  • 新しい情報、テクノロジーが期待できる
  • 第三者の立場での介入が期待できる
  • トレーニングスキルを含め研修実施の専門性が高いため、安心感と説得力がある
  • 他社、他業界の情報に触れられる

デメリット

  • コストがかさむ
  • 評判の良い講師ほど、日程調整が困難
  • 自社の内容理解に時間がかかる。受講者に「現場は違う」と思われる可能性がある

外部講師に依頼して研修を実施する際には、研修内容にテーマなどに合わせてノウハウや経験を有しているプロにお願いすると安心です。

他社・他業界の情報や事例などについて研修内で聞くことができるため、受講者にとっては新鮮感があるでしょう。

反面、それなりのコストがかかります。人気講師ほど先々の予定が埋まっていることが多く、研修日程候補が限られる場合もあります。

そして社内講師と比べ、社内の事情や状況、ビジネスそのものへの理解については情報が少ないため、現場の状況にフィットしない内容になってしまうことも懸念されます。

▼研修実施にかかる費用については下記で詳しく解説しています。
⇒研修実施に伴う費用とは?外部講師から内製化の相場まで解説!

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社内研修の講師は内容で分ける

社内トレーナーのイメージ

研修実施にあたり、社内講師で実施するか外部講師に依頼して実施するかについては、実施しようとしている研修プログラム内容に応じて使い分けることが重要です。

なぜなら、研修内容により社内講師が向いているものと、外部講師が向いているものがあるからです。それぞれ説明します。

社内講師での実施が向いている研修プログラム内容

  • 現場での実務や業務に関する内容
  • 会社の理念浸透を狙いとした内容
  • 情報セキュリティーやコンプライアンスなど社内事例を扱う内容
  • 新入社員を対象とした研修

上記のような自社独自の情報や業務、実務スキルの習得を多く扱う内容の場合、社内講師が向いています。

この内容を外部講師が理解するためには時間がかかります。仮に、理解したとしても社内の人間ではないため、そのリアルさには限界があります。

このような内容は、その情報を多く持っている社内講師が研修を担当することが向いています。

▼ 社内研修のプログラム作成については下記で解説しています。合わせてご覧ください。
⇒社内研修の作り方!効果的なプログラムとは?ポイントを解説

▼現代では社内研修での動画活用も進んでいます。詳しくはこちらをご覧ください。
⇒社内研修の動画活用効果を最大化するコツとは?メリットやポイントを解説

外部講師での実施が向いている研修プログラム内容

  • ロジカルシンキング、コミュニケーション、タイムマネジメント、コーチングなど、その会社独自の内容ではなく、一般的にビジネスパーソンに身につけてほしい内容
  • AIやDXリテラシーなど社内にも専門家がいない分野の内容
  • 研修受講者の役職が高い幹部向けの研修

汎用(はんよう)的なテーマや内容、専門性の高い内容についての研修の場合、社内でその分野の教材を開発したりする労力を考えると、その分野での研修実績やノウハウを持った外部講師に研修を依頼した方が、スムーズに研修実施ができます。

新たな分野のテーマを学ぶ際に、社内に専門家がいない場合には外部講師に依頼せざるを得ないでしょう。

そして、研修受講者の役職が高い場合、社内に専門家がいても外部講師を活用するケースも多いです。一般的には役職が低い人から高い人への影響力を与えるのが難しいためです。

(補足)対象者の階層で使い分ける

研修の対象者によって、社内講師、外部講師を使い分けるという大きな方針を持って展開しているケースもあります。管理職以上の幹部クラスは社内講師ではやりにくい側面があるので外部講師に、若手社員などは社内講師でやりやすいので社内講師で研修を実施するということは多いです。

▼オンラインでの研修実施が増えました。オンライン研修のポイントについて徹底解説しています。合わせてご覧ください。⇒オンライン研修成功の秘訣:メリット・デメリット、背景にある企業内人材育成の流れまで徹底解説!

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社内講師に必要なスキル

社内トレーナーに必要なスキルのイメージ

社内講師に必要なスキルは多岐に渡りますが、特に重要なのが以下の5つです。

  • コミュニケーションスキル
  • 情報整理力
  • ファシリテーション能力
  • 専門知識
  • 情報収集力

それぞれ解説していきます。

コミュニケーションスキル

社内講師に求められるコミュニケーションスキルとは、自身の考えを効果的に伝達し、それを受講者が理解できるように配慮する力を指します。話す内容が同じでも話し方で伝わり方が変わることもあります。

研修には様々な背景を持つ人々が参加している場合があり、同じ内容でも敢えて伝え方を変えることで、理解度や納得度が変わることがあります。

また、受講者から意識的・無意識的な反応などのフィードバックを受け取り、それを研修に反映する能力も重要です。

例えば、眠そうにしている受講者が多いと感じたら、タイミングよく休憩を入れたり、アクションを伴う実習を取り入れたり、臨機応変に対応する力などを意味します。

情報整理力

情報整理力とは、複雑な情報を整理し、それを明確でわかりやすい形で伝える能力のことです。

これは研修の内容を的確に伝えるため、受講者の理解を深めるために重要なスキルとなります。

特に社内研修では、多岐にわたる情報を研修の場面で一度に伝えることがあるため、受講者が理解できる形で分解・構造化する力が必要になります。

ファシリテーション能力

ファシリテーション能力とは、研修の学びが大きくなるよう、状況に合わせて受講者を学びが深まる方向へ導く能力のことです。

研修の中で起こるさまざまな状況に対して冷静に対応し、受講者全体を1つの方向に導く力も意味します。

グループワークやディスカッションを通じて、受講者の本音や気持ちを引き出すことや、受講者が主体的に考えたり、学んだりする機会を設けるためにも、講師としてのファシリテーション能力が求められます。

専門知識

社内講師として研修を担当する分野の専門知識は必須です。

講師が伝えるべき知識・情報が不十分では、受講者の理解を妨げてしまうからです。

その分野に関する最新の情報を常にキャッチアップし、自身の専門知識をアップデートし続けることも重要です。

これは新たな情報が絶えず出てくる現代社会において、受講者に最新かつ有益な知識を提供するために必要となります。

情報収集力

教育・学習の分野は日々変化し、新しい教育手法や学習ツール、例えばeラーニングプラットフォームやシミュレーションツールなどが登場しています。

これらを活用することで、どのような学びが実現できるのかについての知見を高め、うまく取り入れていくことが重要です。

最新ツールを用いた効果的な学習環境の構築により、受講者の学習効果を最大化していくことにつながります。

情報収集能力は社内講師が社内の学習の全体設計をする上で重要なスキルです。

専門書籍、論文、ウェブ情報、業界セミナーから学びを得て、組織全体の学習効果の最大化につなげていくことが求められます。

▼社内トレーナーについては下記で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。
⇒社内トレーナー導入における成功のコツとは?ポイントを解説

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社内研修を進行するフロー

研修のフローのイメージ

社内講師の一般的な研修のプロセスは以下の通りです。

研修計画の作成
 ↓
研修内容の準備
 ↓
研修の実施
 ↓
フィードバックの収集と改善

それぞれのポイントを説明します。

  • 研修計画の作成:
    研修の第一歩は、研修計画を作成することです。研修の目的を設定し、その目的に対応した内容と進行方法の選択が含まれます。例えば、新入社員向けの研修では、基本的な社内ルールの説明やビジネスマナーの習得などが主な目的になるかもしれません。その目的に合わせた内容と進行手段を精査し、具体的な日程や研修場所も考慮してスケジュールを作成します。
  • 研修内容の準備:
    計画を作成したら、次に具体的な研修の内容や教材を準備します。これにはスライド作成、配布資料の準備、アクティビティの設計など、研修の進行内容を組み立てるための作業が含まれます。研修の組み立てにおいては、事前課題、事後課題や上司の巻き込みなども重要になるため、研修当日の内容のみならず、目的を考慮しながら、研修前後も含め最大の学習効果を生むように組み立てていきます。また、事前に研修概要や目的、予定カリキュラム、事前課題などを受講者に伝え、研修への心構えを形成することも重要です。この段階から研修は始まっています。
  • 研修の実施:
    研修当日、計画と準備に基づき研修を進行します。講義、ディスカッション、実習など、さまざまな方法で研修を展開し、受講者が理解することをサポートします。受講者の反応や理解度に応じて臨機応変にスケジュールを調整することも重要です。
  • フィードバックの収集と改善:研修終了後、受講者のフィードバックを収集し分析することで、研修の成果を評価し、改善点を見つけます。これにより次回以降の研修の質を向上させていきます。

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社内講師として活躍するポイント

ポイントの画像

社員が社内講師として活躍するポイントは3つあります。

3つを意識して社内講師を務めることで、研修成功へと導き、社内講師として活躍することができます。

  • 受講者とのコミュニケーションをとる:
    社内講師が成功するための重要なポイントの一つは、受講者とのコミュニケーションです。なぜなら、それぞれの受講者が持っている知識レベルはさまざまであり、個々のニーズに応えて質の高い研修を提供するには、受講者との対話が必要だからです。​​​​​​​具体的には、一人一人の理解度を確認するための質問を投げかけたり、フィードバックを受け入れて研修内容を調整したりするなど、積極的なコミュニケーションを心掛けることが重要です。社内講師は受講者との距離感が近いという利点を生かして進めて行くことがポイントです。また、社内にいることから研修の機会のみならず、日ごろから細かくフォローアップすることも大切です。
  • 自身の専門知識のアップデート:
    社内講師として、専門知識を定期的にアップデートすることも非常に重要です。ビジネス環境や技術は絶えず変化する中で、それらに対応するためには、常に最新の情報を得ることが求められるためです。関連する書籍やeラーニング、外部講座、コミュニティへの参加、ウェブ上での最新情報の探求など、幅広い方法で講師としてのスキルアップ、自己研鑽が含まれます。
  • 研修内容の工夫:研修をさまざま工夫して進めること、そのPDCAを回すことも重要です。なぜなら、同じテーマの研修でも、その内容の提示方法を工夫次第で、受講者の興味を引いたり、理解を深めたりすることが可能になるからです。例えば、抽象的な概念を社内の具体的な例や身近な事例を用いて説明することで理解しやすくできます。

これらの社内講師ならではの工夫をもって、外部講師にはない研修の付加価値を高めることができます。

上記のように社内講師として活躍するためには、スキルを身に付けたり、情報収集したり、研修の計画や準備をしたりする必要があります。

社内講師にはそれなりの負荷がかかることになります。

全てを1人で行うのは大変なため、社内講師のバックアップをしてくれる外部機関と接点をもち、外部機関が提供している社内講師向けのツールを活用したり、日ごろから情報収集するためのチャネルとして活用したりすると良いでしょう。

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効果の高い社内研修とは(プロ用の教材の活用)

プロ用教材のイメージ

効果の高い社内研修とは、「社内講師が、外部講師の活用している研修教材を活用して、プロさながらの研修を、社内で展開する」という方法です。

なぜ効果が高いかというと、汎用(はんよう)的なテーマの場合には外部講師に依頼した方がスムーズに研修を実施することができますが、上記の方法は、社内講師と外部講師の両方のメリットを取り込んだ実施方法だからです。

株式会社LDcubeでは外部講師・プロ講師が活用している研修プログラム・教材を提供しています。代表的なプログラムを4つ紹介します。

  • LIFOプログラム(Life Orientations:ライフォ)
  • HEP(Human Element Program:ヘップ)
  • ITS(Innovative Thinking System:アイ・ティ・エス)
  • SBRP(Strength Based Resilience Program)(エス・ビー・アール・ピー)

LIFOプログラム(Life Orientations:ライフォ)

LIFOプログラムは、自己の強みやスタイルを発見し、自己啓発を促すプログラムです。

受講者は、行動科学に基づいて、個人の指向性や行動スタイルから個人の「強み」を理解し、その強みをコントロールすることで、対人関係の円滑化を図ることができます。

このプログラムの汎用性(はんよう)が高く、コミュニケーション研修、タイムマネジメント研修、コーチング研修、セールス研修、OJT研修を含むさまざまな研修で活用できます。
⇒LIFOプログラムについての詳細はこちらをご覧ください。

▼LIFOプログラムを活用したワークショップ・研修については下記で詳しく解説しています。
⇒行動特性を踏まえた自分・自己理解を深めるワークショップ(研修)とは!

HEP(Human Element Program:ヘップ)

HEPは個人が自身の力を最大限に発揮するための環境とツールを提供するプログラムです。

組織内で生じる問題の約80%は人間の感情が原因とも言われています。その根源となるセルフエスティームについての理解を深め、高めることを狙いとしています。

HEPはどのような状況であっても、柔軟な心持ちで行動することができる個人の能力を育成します。

多くの組織の方々にHEPを受講していただくことで、組織の活性化や生産性の向上に寄与します。
⇒HEPについての詳細はこちらをご覧ください。

▼セルフエスティームについては下記で詳しく解説しています。
​​​​​​​⇒セルフエスティーム(自尊感情)とは?

ITS(Innovative Thinking System:アイ・ティ・エス)

ITSは、「革新(イノベーション)=『創造性』+『実践』」をコンセプトとし、創造性を開発するためのプログラムです。

このコンセプトをベースに、革新的思考を啓発するとともに、革新的思考から生まれたアイディア、考え方、アプローチの仕方を実践に結びつけていきます。

そして、そのために必要な実践思考能力と、プレゼンテーションスキルをそれぞれ向上します。
⇒ITSについての詳細はこちらをご覧ください。

▼創造性については下記で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。
⇒創造性とは何か?ビジネスパーソンに必要なクリエイティビティの本質

SBRP(Strength Based Resilience Program)(エス・ビー・アール・ピー)

SBRPは、個人が逆境に立たされたとき、その逆境を乗り越える力(レジリエンス)を育むプログラムです。

環境変化の激しい現代では、あらゆるビジネスパーソンに必要な能力となります。

レジリエンスとは、「再起力」や「復活力」とも呼ばれ、厳しい環境に立ち向かい、力強く成長するスキルです。

このスキルは困難を乗り越える力と目標に希望を持つ力の2つの面から成り立つと言えます。
⇒SBRPについての詳細はこちらをご覧ください。

▼レジリエンス研修については下記で詳しく解説しています。
⇒レジリエンス研修とは?実施で得られる効果と代表的な5つの要素

プロ教材活用の研修で期待される効果

「社内講師が外部講師の活用している研修教材を活用してプロさながらの研修を社内で展開する」という方法は社内講師、外部講師両者のメリットを生かした展開が可能となるだけではなく、研修の効果性を高めることにつながります。

なぜなら、社内の事情や状況を熟知している社内講師が、プロ教材を活用することで、一定の研修品質を保ちながら、研修を実施できるからです。

外部講師と違い社内の状況を把握しているため、研修プログラムで学習した事柄をどのように現場で活用すると良いかということも事例や実例をなど踏まえて具体的に案内することが可能となり、現場での実践への橋渡しがしやすくなります。

この部分に関しては、外部講師も事前の打ち合わせなどでできる限り橋渡しをスムーズに行うことを意識し、受講者やビジネスモデルなどの理解を深めながら、プログラムを展開していきますが、社内で実務経験がある方にはどうしても及びません。

また、教える側の負担軽減にもつながります。プロ教材があることで研修用のテキストなどをいちから全て用意する必要がないからです。

社内講師によるプロ教材を活用したプログラム展開で研修の充実、効果性向上が期待されます。

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社内講師でコミュニケーション研修を展開した支援事例

社内講師のイメージ画像

社員数: 2,000名以上
事業:医薬品、機能食品の製造・販売
 
導入前の課題
コロナ禍による営業スタイルの変化と職場のコミュニケーション減少
~打開のカギを握るのは営業所長~

 
製薬業界の取り巻く環境変化の一つとして、withコロナ時代においてテレワークが推進され、営業所内での「対面でのコミュニケーション」は圧倒的に減少していました。

特にコロナ前まではできていた横や斜め(同僚間や別部門)の関わりが少なくなり、業務上の全ての判断や相談がラインの上長に集中するようになりました。出社することで自然と社内情報が入ってきていた環境が、コロナ禍によりなくなってしまいました。

また、MR(医薬情報担当者)の情報提供活動においてもオンラインでの対応が求められるようになり、新しい方法を模索しないといけない状況になりました。

営業所内の目標達成や職場内のコミュニケーション向上のカギは営業所長が握っていることから、営業所長がリーダーシップを発揮し、問題解決をしていくための方法を探していました。
 
取り組みの詳細
営業所長による職場ワークショップを完全オンラインで実施 
~半年間で7割以上の営業所に展開~

MRを取り巻く環境変化に合わせて、マインドやスキル強化の一つとしてLIFOプログラムの導入を決めました。

3年でLIFOを社内の共通言語にすることを目指して、まずは2020年5月に営業部門の教育担当4名がLIFOプログラムライセンスを取得しました。

次に営業所長がリーダーシップを発揮し、自職場の問題解決を行うスキルを習得するために、営業所長対象にマネジメント実践スキル講座(MSS認定講座)を実施しました。

講座を通じて、職場の問題解決のための道具とスキルを身に付けた営業所長は各職場にてチームづくりワークショップを実施しました。

4名のプログラムライセンス取得者(ライセンシー)は営業所長への個別指導や相談会など、職場展開に向けてのサポートを積極的に行いました。

コロナ禍ということもあり、プログラムライセンス取得から、MSS認定、ワークショップ実施まで全てオンラインで実施し、半年間で7割以上の営業所に展開していきました。

2021年度以降、新任営業所長はMSS認定講座を受講し、LIFOという道具とスキルを身に付ける機会を作っています。

2023年度現在では全ての営業所でチームづくりワークショップの実施が完了し、2巡目以降は各職場の課題に合わせてタイムマネジメントや期待役割などのテーマで実施しています。
 
導入の成果
「コミュニケーションの改善が期待できる!」「他部署へもLIFOを推薦したい!」の声多数

ワークショップ実施後に行ったアンケートでは、7割以上の方が「LIFO診断を受けて、自己理解ができた」、「部署内のグループワークの実施により他者理解ができた」、「LIFOの実施によりコミュニケーションの改善が期待できる」と回答をいただいています。

また、営業所長の9割近くの方が「LIFOの導入を他部署へも推薦したい」と回答いただきました。
タイムマネジメントのワークショップを実施した営業所においては、チーム活動を効果的に進めるためのガイドラインを決めることで、チームの結束力が高まったといった声もありました。

営業部門での評判を聞き、人事部門でもLIFOプログラムライセンスを取得し、経営幹部を巻き込むと同時に、本社の各部門においてもワークショップを順次進めています。
導入から3年が経過し、LIFOが社内の共通言語になりつつあります。

▼LIFOについては下記をご覧ください。
⇒LIFO(ライフォ)サービスページ

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まとめ

研修は社内講師で実施? 外部講師と比較して実施のポイントやメリットとデメリットについて解説してきました。

  • ​​​​社内研修の講師は2パターン
  • 社内講師のメリットとデメリット
  • 外部講師のメリットとデメリット
  • 社内研修の講師は内容で分ける
  • 社内講師に必要なスキル
  • 社内研修の進行フロー
  • 社内講師として活躍するポイント
  • 効果の高い社内研修とは(プロ用の教材の活用)
  • 社内講師でコミュニケーション研修を展開した支援事例

研修プログラムの内容により社内講師で実施するか、外部講師に依頼するかを判断すると良いですが、新たな展開方法「社内講師が外部講師の活用している研修教材を活用してプロさながらの研修を社内で展開する」というやり方もおすすめです。

株式会社LDcubeでは、プロ講師が活用している研修プログラム・教材や社内講師養成講座などを通じて、社内講師の方々の生産性向上、プレゼンス向上ご支援をしています。

無料でのプログラム体験会なども実施しています。お気軽にご相談ください。

▼参考・関連資料はこちらからダウンロードできます。

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▼社内講師が効果的な研修運営を行った事例について紹介しています。合わせてご覧ください。

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企画・作成・編集:代表取締役 新井澄人
企画・作成・編集:代表取締役 新井澄人
株式会社ビジネスコンサルタントで、講師派遣型の人材育成支援から始まり、社内トレーナーの養成による人材育成支援、デジタルツールを活用した人材育成のDX化の支援まで、中小企業から大企業まで20年にわたり幅広いコンサルティングに従事。 新入社員研修からOJTリーダー研修、若手社員研修、管理職研修、幹部研修、営業研修、デジタル学習環境づくりのコンサルテーションなどに自らもコンサルタントとして登壇しながらも、人材育成・組織活性化・営業強化において講師派遣型の枠を超えた支援を実現するため、ビジネスコンサルタントの子会社である株式会社LDcubeの設立と同時に代表取締役に就任。 資格: ・全日本能率連盟認定マスター・マネジメント・コンサルタント(J-MCMC2023002) ・LIFOプログラムライセンス(LIFO-MSSプログラム開発者)

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