研修実施に伴う費用とは？外部講師から内製化の相場まで解説！

最近、多くの企業が人材育成に積極的に取り組む中で、研修の費用に頭を悩ませている経営者や人事担当者は少なくありません。

他の予算との兼ね合いを考えると、高額な研修プログラムを採用することが難しい状況になっています。

限られた予算内で効果的な研修を実施する方法はないのでしょうか？実はあります。ポイントは、コストパフォーマンスに優れた研修プログラムを選ぶことです。オンライン研修や社内講師の活用を上手に行うことで、大幅なコスト削減が可能となります。
 
本記事では、外部講師を活用した場合と、社内講師を活用した場合の研修費用を解説し、費用を抑えて効果を最大化するポイント（外部講師の教材活用、オンラインの活用）などをご紹介していきます。

これらのポイントを押さえることで、研修費用を抑えながら効果を最大化していくことが可能となり、社員の成長と企業の発展を同時に実現することができるのです。

▼ 社内トレーナーについては下記で詳しく解説しています。併せてご覧ください。
⇒社内トレーナー導入における成功のコツとは？ポイントを解説

▼効果的なオンライン研修については下記で詳しく解説しています。併せてご覧ください。
⇒オンライン研修のメリットとは？成功の秘訣や背景にある人材育成の流れまで解説！

▼社内研修の企画と実施については下記にまとめています。

研修実施に伴う費用（相場）とは？

研修実施に伴う費用は研修のやり方によって異なります。

大きく①外部講師に委託して研修を行う場合と、②社内講師で研修を行う場合に分けられます。それぞれにかかる費用と共通してかかる費用について説明します。

研修を外部講師に委託する場合

外部講師を招いて研修を行う場合の費用は、さまざまな要素によって変動します。

以下は一般的な費用の内訳です。

研修を社内講師で行う場合

社内講師による研修は、外部講師を依頼する場合に比べてコストを抑えられることが多いですが、それでも以下のような費用がかかります。

共通してかかる費用

外部講師を招く場合でも、社内講師で行う場合でも、以下のような共通の費用が発生します。

このように研修実施にはさまざまな費用がかかります。これらの費用をしっかりと見積もり、予算計画を立てておく必要があります。見立てが甘いと、いざ研修を実施しようとした際に予算が不足し実施できないということもあり得ます。

1回の研修実施でかかる費用の目安

研修実施にかかる費用は、研修の規模や内容、講師の種類によって大きく変動します。

以下に、1日間および2日間の研修実施にかかる費用の目安について、外部講師と社内講師のそれぞれの場合を具体的な金額を交えて説明します。

外部講師に研修を委託する場合

1日間・受講者20名の研修を外部講師に依頼する場合、以下のような費用が発生します。

• 講師料：30万円～50万円程度（著名な専門家や講師：50万円以上）
• 交通費・宿泊費：研修実施の場所、講師の所在地に応じて：1万円～5万円程度
• 研修資料・その他準備費：受講者1名につき3000円～5000円程度

【見積もりイメージ（税別）】

2日間・受講者20名の研修を行った場合のイメージです。

【見積もりイメージ（税別）】

社内講師で実施する場合

1日間・受講者20名の研修を社内講師で行う場合、以下のような費用が発生します。

• 人件費：
  講師の通常業務以外の時間の給与：例として、社員の時給が3000円で6時間の研修を行う場合、1万8000円程度かかります。
  ただし直接キャッシュアウトするわけではないので見積もりには含めません。
• 研修資料・その他準備費：
  教材の印刷や配布に必要な費用：1万円～3万円程度

【見積もりイメージ（税別）】

2日間・受講者20名の研修を行った場合のイメージです。

【見積もりイメージ（税別）】

外部講師に依頼する場合に比べ、社内講師で実施する場合では、約半分程度の費用と言えます。

これらの費用はあくまで目安であり、具体的な金額は会社の規模や研修内容、地域によって変動します。計画を立てる際には、具体的に細かく計算することをおすすめします。

今回見てきたように研修実施に関しては、外部講師に払う料金もありますが、それ以上に研修を実施するための集合コスト（会場費・宿泊費・交通費）が大きくかかります。

第4章「研修を内製化して研修費用を抑える方法 」でご紹介しますが、外部講師が活用している教材を社内講師が活用することで、外部講師への委託料を削減することができます。

また、eラーニングやLMS、オンライン会議システムを使うことで集合コストを削減することができます。

研修費用を抑えながら効果を最大化するコツ

研修のテーマにより実施方法を整理する

効果的な研修を行うためには、研修のテーマごとに最適な実施方法を整理することが重要です。

外部委託するべき研修

• 役職が高い人への研修：
  役職が高い人への研修は社内ではやりにくいため、外部講師や外部講座を活用することが効果的です。
  
  
• 専門的な知識やスキルが必要な研修：
  高度なプログラミング技術や最新のマーケティング手法、リーダーシップトレーニングなど、専門知識が求められる分野では外部の専門家に委託することで、最新の知見を得ることができます。
  
  
• 業界特有のトレンドに関する研修：
  業界内で急速に変化しているトレンドや規制対応に関する研修も、経験豊富な外部講師から学ぶことが適しています。

内製化しやすい研修

• 新任管理職以下くらいまでの対象層の研修：
  新任管理職以下くらいまでの社員を対象にした研修であれば、社内講師で十分対応することが可能です。責任を持って後輩を育成するという思いで臨みましょう。
  
  
• 社内での業務プロセスやルールに関する研修：
  社内システムの操作方法や独自の業務フローに関する内容は社内の社員が一番よく理解しているため、内製化しやすいです。
  
  
• 一般的なビジネスマナー研修：
  新入社員向けのビジネスマナーなどの研修は、社員が日ごろから行っていることを教えるため、社内で内製化が可能です。

このように、内容に応じて外部委託と内製化をすみ分けることで、コストを最適化しながら効果的な研修を実施することができます。

社内講師をきちんと育成する

内製化が適している研修については、社内講師を育成することで長期的なコスト削減とクオリティーの向上が期待できます。

こうした取り組みによって、社内講師陣を強化し、内製化可能な研修を効果的に実施することができます。

▼ 社内講師が初めての場合の対応方法については下記で詳しく解説しています。併せてご覧ください。⇒初めての研修講師が感じる不安とは？社内研修を成功させるポイント・コツを解説！

eラーニング・LMSなどのオンラインを活用する

eラーニングやLMS（Learning Management System）を活用することで、研修費用を削減しつつ、学習効果を最大化することが可能です。

eラーニングやLMSを活用することで、コストを抑えつつ、継続的で効果的な研修を提供できます。特に技術系や業務遂行に関する研修は、この方法が効果的です。

このような多面的なアプローチを組み合わせることで、研修費用を抑えながらも、その効果を最大化することができます。研修内容に合わせた外部委託と内製化、社内講師の育成、そして効果的なオンラインツールの活用がカギとなります。

研修を内製化して研修費用を抑える方法

研修を内製化して研修費用を抑えるためには、いくつかの戦略を考える必要があります。その中でも、外部講師が活用している教材を社内講師が効果的に利用できるように育成する方法について詳しく説明します。

外部講師の教材を評価する

外部講師が使用している教材の質を評価します。具体的には以下の点をチェックします。

• コンテンツの深さと広さ
• 教材の魅力・分かりやすさ
• 学習のための補助資料（例：ワークシート、ビデオ、クイズ）
• 教材のカスタマイズとライセンス確認

その教材を社内で使えるようにライセンスや著作権関連の確認を行います。

外部講師の教材の例

例として、株式会社LDcubeが提供しているライセンスプログラムを紹介します。
 
LIFOプログラム（Life Orientations：ライフォ）

LIFOプログラムは、自己の強みやスタイルを発見し、自己啓発を促すプログラムです。

受講者は、行動科学に基づいて、個人の指向性や行動スタイルから個人の「強み」を理解し、その強みをコントロールすることで、対人関係の円滑化を図ることができます。

このプログラムは、汎用性（はんよう）が高く、コミュニケーション研修、タイムマネジメント研修、コーチング研修、セールス研修、OJT研修を含むさまざまな研修で活用できます。

⇒LIFOプログラムについての詳細はこちらをご覧ください。

▼コミュニケーション研修については下記で解説しています。
⇒コミュニケーション研修とは何をする？目的や具体的な内容・進め方

HEP（Human Element Program:ヘップ）

HEPは自身の力を最大限に発揮するための環境とツールを提供するプログラムです。

組織内で生じる問題の約80％は人間の感情が原因とも言われています。HEPはその根源となるセルフエスティームについて理解を深め、高めていくことを狙いとしています。

HEPはどのような状況であっても、柔軟な心持ちで行動することができる能力を育成します。
多くの組織の方々にHEPを受講していただくことで、組織の活性化や生産性の向上に寄与します。

⇒HEPについての詳細はこちらをご覧ください。

▼セルフエスティームについては下記で詳しく解説しています。
⇒セルフエスティーム（自尊感情）とは？

​​​​​​​ITS（Innovative Thinking System:アイ・ティー・エス）

「革新（イノベーション）＝『創造性』＋『実践』」をコンセプトとした、創造性を開発するプログラムです。

コンセプトをベースに、革新的思考を啓発するとともに、革新的思考から生まれたアイディア、考え方、アプローチの仕方を実践に結びつけていきます。

そして、そのために必要な実践思考能力と、プレゼンテーションスキルをそれぞれ向上します。

⇒ITSについての詳細はこちらをご覧ください。

▼創造性については下記で詳しく解説しています。
⇒創造性とは何か？ビジネスパーソンに必要なクリエイティビティの本質

SBRP（Strength Based Resilience Program)（エス・ビー・アール・ピー）

個人が逆境に立たされたとき、その逆境を乗り越える力（レジリエンス）を育むプログラムです。

環境変化の激しい現代において、レジリエンスは、あらゆるビジネスパーソンに必要な能力となります。

レジリエンスとは、「再起力」や「復活力」とも呼ばれ、厳しい環境に立ち向かい、力強く成長するスキルです。

このスキルは困難を乗り越える力と、目標に向かって希望を持つ力の、2つの面から成り立つと言えます。

⇒SBRPについての詳細はこちらをご覧ください。

▼レジリエンス研修については下記で詳しく解説しています。
⇒レジリエンス研修とは？実施で得られる効果と代表的な5つの要素

研修費用を抑えて効果を高めた事例

アイディアがあふれる組織づくり【ITS活用事例】

1,000名以上の社員がいる文具メーカーでは、以下のような取り組みを行いました。

導入後の成果

特許出願につながるアイディアの創出：研修で得たアイディアが特許出願に結びつく。
内部講師での研修継続：多人数・高頻度での研修実施が可能に。
受講者の肯定的な反応：「技術で創造力が身につく」、「グループとチームの違いを実感」など。
日常業務での応用：新しい思考法が日常の会議や業務でも活用され、意見を出しやすい環境構築につながった。

取り組みの詳細

創造力啓発プログラムの導入：6部門約100名に対し、新しい思考法を学ぶ研修を実施。テーマとして「10年後のボールペン」や「アフターコロナ明けの筆記具」などを設定し、模造紙を使ってアイディアを具体化。
「対面」集合研修：3～4人グループでの討議、結束力向上のための対話時間を設け、個人からチームへの変化を促進。
社内講師の育成：開発部門内に社内講師を育成し、柔軟な研修およびフォローアップ体制を構築。
日常的なアイディアサイクル: アイディア出し・ブラッシュアップ・実現可能性の検討を1カ月単位で実施。

導入前の課題

アイディア出しの遅延と類似性：商品開発時期にしかアイディアが出ず、出るアイディアも似通ったものばかり。
新しい手法の必要性：継続的なアイディア創出を求め、新しい手法と日常的なアイディア発想の重要性を感じていた。

全社でこの取り組みを行うことで、新商品が生まれる可能性が2倍、3倍にも広がりました。

研修の費用対効果を高める方法

研修の費用対効果を高めるためには、研修の効果を高めるのと同時に、研修の費用を抑えることが必要です。

研修の効果を高めるためには、効果的な学習設計が不可欠です。以下に、効果的な学習設計に不可欠な主要要素について説明します。

効果的な学習設計

重要なのは日数ではない

研修の効果を高めようと思ったときに重要なのは、「学習の頻度」です。

なぜなら、学ぶことにおいては、まとめて学ぶ日数ではなく、日ごろから定期的・継続的な学習環境があることの方が重要だからです。従来の集合研修スタイルではせっかく集まるのであれば、１日ではなく２日間かけて実施するということもよくありました。それは集合するという行為を前提としていたためです。

しかし学習で重要なのは、実施日数ではなく実施頻度です。まとめて2日間で実施するよりも、2週間に一度オンラインで2時間の学習を続ける方が、学習効果を高められることがあります。集合研修を前提としないオンライン研修スタイルだからこそ、これらは実現可能になりました。

一度に多くのことを学ぶのではなく、定期的に少しずつ吸収することで、より効果的に新たな知識やスキルを学び、理解することができます。
 

継続的な学習環境づくり

研修などの学びは一定の日数で終わりではなく、継続的に学習できる環境を整えることが重要です。

オンライン研修スタイルで1～2週間に一度、2時間程度の学習を続けていくことも必要ですが、それだけでは継続的に学習できる環境とは言えません。

具体的には現場の業務遂行に必要な知識やスキルについて学ぶことができる動画などのデジタルコンテンツを用意し、新入社員が学びたいと思ったときに、「キーワードで検索」して学習コンテンツを探し、学習できるような環境を整えることです。

このような学習環境の整備により、業務の理解を深め、学んだ内容を即座に実際の仕事に反映させることができ、新入社員の成長と共に企業全体のパフォーマンス向上にもつながります。

特にZ世代の若手社員は、デジタルネーティブ世代であり、「キーワードで検索」が日常的な問題解決行動として定着しています。

継続的な学習環境を整えることで、社員は業務遂行において自発的に学び、自身の成長に積極的に取り組むようになるため、最大のパフォーマンスを発揮することにつながります。

（補足）Z世代の学び方

現代の新入社員はZ世代であり、社会の変化とともに日ごろの学び方も変わってきています。新入社員が学びやすい環境をつくることが重要です。下記に参考情報を紹介します。

総合文具メーカーのコクヨ株式会社が2020年に行った「中高生の学びに関する実態調査レポート」でのアンケートによると、「勉強に関する情報をどこから得ますか？」という問いに対し、「YouTubeなどの動画サイト」と回答した学生が一番多い結果となっています（回答人数：824名）。

※コクヨ株式会社「中高生の学びに関する実態調査レポート」を参考に作成

学習行動のデータ取得と活用

研修の費用対効果を高めるには、学習行動のデータ取得とその活用が不可欠です。以下にその重要性と具体的方法について説明します。

▼ 人的資本経営が重要になってきている中、貴社では「社員がどれくらい学習しているか」といった、社員の学習行動についてのデータを取得・可視化できていますか？

※LDcube「ポスト・コロナの人財育成施策の実態」に関するアンケート（2年目）」より

学習行動のデータ取得

これからの時代の人材育成において、学習行動のデータ取得は極めて重要です。

特に、オンライン学習が主流となってきている今日では、学習者の学習進度、理解度、学習時間、パフォーマンスといったデータが簡単に取得できるようになっています。集合研修だけでは学習行動のデータは取得できません。

これらのデータは、個々の学習傾向を見極めるために役立ち、数値を基にさまざまな施策を講じることが可能です。

また、豊富な学習データを持つことで、組織全体の教育方針を決定する際の重要な参考情報となります。

具体的には、特定のトレーニングコースに対する受講者の満足度や、特定の問題や試験に対する理解度を可視化・分析し、これを活用することで、より効果的な研修プログラムの設計や実施が可能となります。

学習行動のデータ活用

データは取得するだけでなく、適切に活用することも重要です。

具体的には、データを分析して個々の社員のパフォーマンスを判断し、必要なスキルの習得を促進します。

また、取得したデータを基に学習効果を定量的に評価し、研修プログラムの改善に役立てることができます。

さらに、学習データは実際の業務にどの程度反映されているか、教育への投資対効果をどう評価するかの判断材料としても非常に有用です。

以上のように、学習行動のデータ取得とその活用は、研修の費用対効果を高めるために不可欠です。

データを基に研修を改善し続けることで、より効果的な学習環境を提供し、企業全体のパフォーマンス向上に貢献することができます。

LMS：学習管理システムの活用

研修の費用対効果を高めるには、LMSの学習行動のデータを活用して効果を高めていくことが重要ですが、それだけではなく集合コストを抑えた学習環境づくりも必要です。

学習行動のデータを取得するため

学習行動のデータ取得をするためにはLMS（学習管理システム）の活用が求められます。

LMSは、オンラインコースの作成、配布、進行管理、フォロー、評価までを一元的に行い、教育・研修の効率化に不可欠なツールです。

LMSを導入することで、社員は自由に学習できる環境を提供されます。社員は学習コンテンツ、時間帯、場所を自由に選んで学習を進めることができ、モチベーションを維持しながら学習を続けることが可能となります。

そして、その学習行動が全てデータ化され蓄積されていきます。

集合研修だけでは学習行動のデータが蓄積されず、データを活用した改善など効果を高める施策が不十分となります。

▼ 貴社では、学習管理システム（Learning Management System）などのプラットフォームを活用していますか？

※LDcube「ポスト・コロナの人財育成施策の実態」に関するアンケート（2年目）」より

集合コストを抑えた学習環境づくりを行うため

研修を集合スタイルで行うには、集合コストがかかります。特に全国に展開している組織の場合には集合コストだけでも大きな金額になります。

LMSを活用してeラーニングや動画などオンラインで学習環境を整えることで、集合コストをかけずにいつでも、どこでも、何度でも学ぶことが可能です。

また、LMSを活用することで研修運営にまつわる業務の効率化を図ることができます。

受講者への案内や研修日程の調整、事前課題の案内や回収、研修当日の教材の配布、研修後のアンケート、事後課題の配布と回収などをワンストップで行うことができ、コスト削減にもつながります。

▼研修の効率化については下記で詳しく解説しています。併せてご覧ください。
⇒研修を効率化するには？コスト削減とパフォーマンス向上の両立

効果的な学習設計やデータを活用して学習の効果性を高めていくとともに、集合コストを抑えたり、研修業務の効率化を図ったりしながら研修の費用対効果を高めていくことがポイントです。
  

【新】研修実施の費用イメージ

これまでの解説を含めてオンラインなどを活用し研修実施をする際の費用イメージについて解説します。
 

社内講師がツールを活用して実施する場合

1日間・受講者20名の集合研修を外部講師の教材を活用して社内講師で行う場合の費用イメージです。

【見積もりイメージ（税別）】

集合研修スタイルなので、集合コストがかかりますが、外部講師にかけていた費用を外部の教材費に置き換えることで、コストを抑えながらプロさながらの研修実施ができ、費用対効果を高めることが可能です。

社内講師がオンラインで外部教材を活用して研修を実施する場合

1日間・受講者20名のオンライン研修を外部講師の教材を活用して社内講師で行う場合の費用イメージです。

【見積もりイメージ（税別）】

集合コストがかからない分、コストを抑えた実施が可能です。

社内講師がオンラインでeラーニングを活用して研修を実施する場合

オンライン研修を受講者20名、2時間×4回程度でeラーニングを活用して社内講師で行う場合の費用イメージです。

【見積もりイメージ（税別）】

こちらも集合コストがかからない分、コストを抑えた展開が可能です。

研修費用を抑えながらも効果を高めるのはLDcubeにお任せ！

株式会社LDcubeは集合研修での知見をベースに、現代のテクノロジーを駆使して、真に効果のある学びを追求しています。

人材育成を成功させるカギは、学習者主体で効果的な学習を行うことです。従来は集合研修が中心であり、学習者主体ではなく、研修を提供する側の都合で組み立てられていました。

人材育成のやり方は時代とともに変化しています。時代・社会・学び方の変化を踏まえ、真に効果のある学びを実現するために、LDcubeは研修提供会社から飛び出しました。

LDcubeは研修にとどまらず、学びを発展させ、学びを効果的にデザインし、学びに奥行きを持たせ、お客さまの真に効果のある学びの実現に向けて伴走します。

具体的には、外部講師が使っている教材の提供や社内トレーナーへのeラーニング・LMSの提供、経営シミュレーションの提供などを行っていますが、その過程において効果的な学習設計をベースにご提案しています。

研修費用を抑えながらも効果を高めたいとお考えの方はぜひLDcubeにご相談ください。
  

まとめ

研修実施に伴う費用とは？外部講師活用から研修内製化の費用まで解説！について紹介してきました。ポイントをまとめておきましょう。

外部講師を活用しての研修実施では、外部講師料、外部講師の交通費・宿泊費、教材費用がかかります。

社内講師が行う研修では、研修実施の人件費、研修準備に関わる講師の人件費、教材費用がかかります。

外部講師、社内講師問わず研修実施そのものにかかる費用として、会場費、備品費用、参加者の交通費・宿泊費、参加者の日当、飲食費用などがあります。

研修実施において、外部講師に対するコストもありますが、それ以上に集合コスト（会場費・宿泊費・交通費）が大きくかかります。

研修費用を抑えながら効果を最大にするコツは、研修を内容や対象者で整理し、外部委託するものと、内製化するものに分けること、そして外部講師が活用している教材を社内講師が使えるように内製化することです。それによりコストを抑えることができます。

また、eラーニング・LMSなどのオンラインツールの活用により集合コストを抑えた研修展開が可能となります。

研修の費用対効果を高めるには、研修の効果性を高めることと、研修の費用を抑えることを同時に追求していくことが必要です。研修の効果性を高めるには効果的な学習設計を行うことがポイントです。

そのためにはLMSなどを活用して学習行動のデータ取得とその活用がカギになります。

株式会社LDcubeでは、外部講師が使っている教材の提供や社内トレーナーへのeラーニング・LMSの提供、経営シミュレーションの提供などを行っています。多くの組織が研修の費用を抑えながら研修の効果を高めています。

研修費用を抑えながらも効果を高めたいとお考えの方はぜひLDcubeにご相談ください。

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