企業内大学のメリットとは？企業の成長を促進するポイントを徹底解説！

人的資本経営が叫ばれる中、企業の成長に向け人材育成の重要性が高まってきています。

今の急速に変化するビジネス環境において、企業が競争力を維持し続けるためには、社員の継続的なスキルアップと成長が不可欠です。

多くの企業が「企業内大学」という取り組みに注目していますが、具体的にどのように進めれば成功するのか、その道筋が見えにくいことがあります。

では、企業内大学を効果的に導入し、企業全体の成長を促進するためには、どのようなアプローチが求められるのでしょうか？
 
従来のトレーニングプログラムが持つ限界について考えてみましょう。一般的なトレーニングプログラムは短期集中型であり、特定のスキルだけをターゲットにしています。

この方法は即時的なニーズには対応できますが、社員の長期的なキャリア成長や企業全体の持続的な競争力向上には不十分です。

さらに、従業員のモチベーションやエンゲージメントを高めることに成功しない場合も多いです。
 
本記事では、企業内大学の設立と運営を成功させるための具体的なステップとポイントを紹介します。

企業内大学を効果的に活用することで、社員のスキルや知識を体系的かつ継続的に強化することが可能になります。
 
企業内大学を設立し、組織全体の成長エンジンとしてフルに活用することで、持続的な競争力とイノベーションを実現しましょう。

▼企業内大学の国内外の事例について、有名な、ゼネラル・エレクトリック社「クロントンビル経営開発研究所」、マクドナルド社「ハンバーガー大学」、トヨタ自動車株式会社「トヨタインスティテュート」など7つの事例を取り上げ、紹介しています。併せてご覧ください。
⇒企業内大学の成功事例7選｜事例でわかる設立すべき企業の特徴も解説

▼関連して、現場教育については下記で解説しています。合わせてご覧ください。
⇒新たな現場教育で人材育成の効率と効果を高める方法とは？

▼関連して、技術伝承については下記で解説しています。合わせてご覧ください。
⇒技術伝承とは？熟練技術者の技術をスムーズに継承させる3つの秘訣を解説！

▼企業内大学や技術伝承についてまとめた資料は下記からダウンロードできます

そもそも企業内大学とは？​​​​​

企業内大学（Corporate University）は、企業が自社で運営し、自社の戦略やビジョンに準じた教育・研修を提供する教育組織のことを指します。

これは従業員のスキルアップを図る一方、組織全体の業績向上も目指しています。

企業内大学は、組織の成長、個人のキャリア開発、リーダーシップ、実務教育など、広いテーマを取り扱うことが可能です。

企業内大学で提供するプログラムは、会社の文化、戦略、価値観を反映したものであり、社員がそれらを理解し、実践することをサポートします。

また、業務知識やスキルを深めるだけでなく、リーダーシップやマネジメント能力を育てるコースも設けられることが多いです。

企業内大学は一般的な教育研修とは異なり、ビジネスの現場から離れた場所で学ぶだけではなく、企業内において時に現場に出向き、実際の現場の中で学ぶことができるという特性があります。

これにより、学んだことを仕事に生かしやすくなります。

また、企業内大学は長期的な視点で体系的に人材育成を行うための機能も持っています。

新入社員教育からマネジャー教育、エグゼクティブ教育まで、社員一人一人のキャリアステージに応じたプログラムを提供します。

一部の大企業では、自社キャンパスを設けて専任の講師を雇うなど、大学並みの規模と設備を有する企業内大学も存在します。

また、企業によってはオンラインのeラーニングシステムを採用しているところもあります。

企業内大学が注目される背景

企業内大学が注目される背景にはいくつかの要素があります。

企業内大学を設立するポイント

企業内大学を設立する際には運営体制やコストと共にいくつかの重要なポイントを考慮する必要があります。

これらのポイントを考慮に入れながら、企業の現状と将来のビジョンを反映した企業内大学の設立を目指すことが必要です。

企業内大学を設立するメリット

企業内大学を設立するメリットは以下のようなものがあります。

人材のスキル・知識の強化ができる

企業内大学により、重要なビジネススキルや知識を教えることが可能となります。

なぜなら、ビジネススキルや知識の伝達により、新規プロジェクトをスムーズに進行できるようになるだけでなく、既存のビジネスプロセスをより効果的に行うことにもつながるためです。

さらに、従業員の思考力を発展させ、新たな技術や市場の動向に対応できる能力の開発にもつながります。

このように、企業内大学は社員のパフォーマンスを向上させ、企業全体のビジネス上の成果に直接貢献します。

組織文化の強化につながる

企業内大学は、組織文化を強化するための強力なツールとなります。

なぜなら、企業独自に展開する教育プログラムによって、社員全体が企業のビジョン、ミッション、価値観を共有し、理解することができるからです。

これは、企業の目標に向けての一体感を生み出し、組織文化をより強固にします。

社員のエンゲージメント向上を図れる

社員の満足度やロイヤルティー、そしてエンゲージメント向上につながります。

なぜなら、企業内大学は、社員が自身のスキルを磨き、キャリアを積極的に進めるための道筋や具体的な手段を提供するためです。

社員が職場で成長し、充実感を得ることで、社員の生産性、コミットメント、そして企業に対する貢献が飛躍的に向上します。

▼エンゲージメント向上についてはこちらもご覧ください。
⇒エンゲージメント向上を推進する施策や事例を紹介 

競争力の強化につながる

企業内大学を設置して人材育成に取り組むことで、競争力の強化につながります。

それは、企業内大学では競争優位性を生み出し、維持するための「独自のスキルや知識」を伝承していくからです。

絶えず変化するビジネス環境において進化し続ける企業の前提として、異なる視点や創造的な思考、高度な専門知識などが必要となりますが、企業内大学は企業独自のノウハウのみならず、競争優位性を生み出すための新たな知識やノウハウも提供し、企業全体の競争力を強化することができます。

人材のリテンションができる

企業内大学を通じて、社員が自分たちの重要性を感じ、組織へのコミットメントが強化され、結果として、社員が企業に定着しやすくなります。

なぜなら、社員が自己成長や学習に対する企業の投資を感じたとき、社員のモチベーションが高まる可能性があり、その社員が習得した知識とスキルを活用することで、業績向上に貢献するという良いサイクルがつくれるからです。

▼離職防止についてはこちらもご覧ください。
⇒若手社員の離職防止をするには？効果的な取り組みや定着を支援するツールも紹介！

経験の継承ができる

企業内大学を通じて、長年に亘って獲得されたノウハウや経験を次世代の社員に継承することが可能です。

また、最近では人から人に伝えるだけでなく、伝える内容をデジタルコンテンツ化することで、ビジネスの知識と経験の効果的な移管が実現できます。

これにより、企業の独自のノウハウが情報資産として残ります。以上のようなメリットからも分かるように、企業内大学は、企業の人材開発と組織力強化に大きな影響を与える可能性があります。

▼後継者を計画的に育成してくサクセッションプランについてはこちらもご覧ください。
⇒サクセッションプランの作り方と次世代の経営者人材の育成とは

企業内大学を設立するデメリット

企業内大学を設立する際には多くのメリットがありますが、同時にいくつかのデメリットも考慮する必要があります。

それなりのリソースが必要

企業内大学の設立と運営は、大きなリソースを必要とします。

なぜなら、高いレベルの教育プログラムを構築するためには、教育カリキュラムの設計、講師の確保、教材の開発、教育環境の整備などに多大な時間と労力が必要となるからです。

また、それらの実施には大きな投資が必要です。初期の設立投資はしばしば大きく、その投資回収には時間がかかることがあります。

このため、企業は事前にその投資の価値を慎重に評価し、それが会社の目標と合致しているかどうかを確認しておく必要があります。

対象スキルや知識が変化してしまう

ビジネス環境は急速に進化し、企業が求めるスキルや知識も同様に変化します。

そのため、企業内大学の教育カリキュラムはすぐに古くなる可能性があります。

これに対応するためには、カリキュラムを定期的に見直し、必要に応じてアップデートすることが求められます。

これは新たなリソースを必要としますが、それにより企業内大学が提供する教育が現在および未来のビジネス上のニーズにフィットし続けることができます。

期待と現実とのギャップがある

企業内大学への期待が大きすぎる場合、現実的に達成可能な目標を設定することが難しくなることがあります。

また、全ての社員が自発的に参加し、熱心に学習するわけではないため、参加が強制的になったり、仕事と学習のバランスを見つけることへの抵抗感などが生じたりする可能性があります。

そのため、期待値の設定と目標設定は現実的であることが重要です。

期待値管理と社員の意欲を維持するための戦略や演出が必要です。

ビジネスとの整合性を取らねばならない

企業が提供する教育内容は、ビジネスや戦略的目標と連携してなければなりません。

なぜなら、企業内大学の教育プログラムがビジネスの現状や戦略と整合性がなければ、その効果は半減してしまうからです。

そのため、企業戦略と教育目標が一致することを定期的に見直し、必要に応じてアップデートすることが重要です。

以上の課題は大きなハードルとなる可能性がありますが、企業が設立前にこれらのリスクを十分に評価し、必要な対策を講じることで、これらの課題を適切に管理し、企業内大学の成功を実現することができます。

▼これからの時代を考えると外国人の社員も増えるかもしれません。企業内大学などで外国人への研修機会の充実化などが必要になるかもしれません。⇒外国人の社員研修で行う3つの内容とは？相互理解を促す研修手順紹介

企業内大学の講師は誰がやる？

企業内大学の講師を務める人は企業によりますが、以下のような人々が含まれています。

内部のリーダー（経営陣）

多いのはCEO（最高経営責任者）や上級管理職が担当するケースです。

経営陣の講師は非常に影響力があり、組織全体へのビジョンや戦略の共有、信念の裏付け、そしてその組織文化の形成に大いに貢献します。

経営陣講師のリーダーシップやマネジメントの経験は、具体的なアドバイスを提供し、他の社員が自身のリーダーシップを向上させるための具体的な行動計画を立てるのに役立ちます。

経営陣講師の役割は、組織の階層を超えて深い洞察力を提供し、組織のリーダーシップポテンシャルを引き出すことに重要性があります。

社内のエキスパート

特定の専門知識やスキルを持つ社員がその知識を共有することで、組織全体の知識ベースを向上させることができます。

例えば、ITスタッフが新しいソフトウエアの使い方を教える、または人事部門が効果的なコーチングの手法について教えるなど、企業内のエキスパートは、他の社員が日々の業務に必要なスキルを習得するのに役立ちます。

これは組織内での知識の共有を促進し、全体的なパフォーマンス向上に寄与します。

▼社内トレーナーの育成についてはこちらもご覧ください。
⇒人材育成のトレーナー認定資格とは？養成講座や研修を紹介！

外部の講師

外部の専門家やコンサルタントは、組織に新たな視点やアイデアを提供します。

外部講師は新しいアプローチやツール、最新の業界の動きに対する知見を提供します。

外部講師の専門知識は、企業が現在のビジネス環境に適応し、新たな競争力を得るのに役立ちます。

外部講師は企業にとって貴重な学習の機会であり、組織の革新や進歩を促すきっかけとなります。

学術の専門家

学界からの講師は、ある種の独自の価値を提供します。

学術の専門家は、深い学問についてのコンテンツを提供し、それをビジネスの現実にどのように適用するかを説明します。

大学教授や研究者からの教えは、理論と実践を結びつけ、戦略的思考や問題解決能力の向上につながります。

これらの講義は新たな視点を提供し、業界内または業界を超えた最新の研究やトレンドについての知識を深めます。

企業内大学へのトップ積極的な関与

企業内大学の成功は、トップ管理層の積極的な関与と継続的な支持が不可欠です。

なぜなら、経営陣が学習の重要性を強調し、企業文化の一部として組み込むことで、社員全体が自己成長とスキルアップの価値を理解し、それに取り組む環境が育まれるからです。

経営陣が企業内大学の価値を認識し、それを組織全体の戦略と連携させることは重要です。

企業トップ自身が講師として参加し、ビジョンや価値観、戦略を直接、生々しく伝えることで、それらがより具体的かつ実感を持って社員に伝わります。

また、経営陣が研修への参加を推奨し、実際の業績に結びつける例を示すことで、社員の参加意欲を引き出すことができます。

さらに、トップが企業内大学への資源（資金、人的資源など）の提供を積極的に行い、学習と成長を継続的に推進するコミットメントを示すことが、企業内大学の発展と成功につながります。

また、トップが企業内プログラムの成果とその影響を認め、顕著な実績を上げた社員を表彰することで、社員の動機付けをさらに強めることが可能です。

これは、組織全体の一体感を醸成し、社員の学習意欲と企業へのロイヤルティーを高める効果があります。

企業内大学は、組織の学習能力を高め、アジャイルな組織を構築するための重要なツールです。

しかし、その有効性は、トップの支持と積極的な参加に大いに依存しています。

経営陣が企業内大学を通じて組織自体の能力向上をリードし、変化の風を吹き込むことで、組織の持続的な成功に結びつくでしょう。

企業内大学の企業事例を紹介

建設業でデジタル学習環境をベースに企業内大学を立ち上げた事例を紹介します。
社員数：100名以上
事業：土木建築工事、建設工事の設計と監理

▼企業内大学の国内外の事例について、有名な、ゼネラル・エレクトリック社「クロントンビル経営開発研究所」、マクドナルド社「ハンバーガー大学」、トヨタ自動車株式会社「トヨタインスティテュート」など7つの事例を取り上げ、紹介しています。併せてご覧ください。 
⇒企業内大学の成功事例7選｜事例でわかる設立すべき企業の特徴も解説

​​​​​​​

企業内大学の運用に活用できるプラットフォーム「UMU」

ラーニングプラットフォーム「UMU（ユーム）」は、企業内大学の運用において非常に有用なプラットフォームとなります。

UMUは実践的で直感的な操作性を備えたプラットフォームであり、企業内のリーダーシップやマネジメントスキルを向上させるための、さまざまなコースを作成し提供することが可能です。

さらに、多様な機能を活用して学習者の積極的な参加を促すことができます。

▼UMUの特徴についてはこちらもご覧ください。
⇒UMUが通常のeラーニングよりも優れている点や魅力を紹介

まとめ

徹底解明！企業の成長を促進する企業内大学とは？について解説してきました。

• 企業内大学とは
• 企業内大学が注目される背景
• 企業内大学を設立するポイント
• 企業内大学を設立するメリット
• 企業内大学を設立するデメリット
• 企業内大学の講師は誰がやる？
• 企業内大学へのトップ積極的な関与
• 企業内大学の企業事例
• 企業内大学の運用に活用できるプラットフォーム「UMU」

環境変化の激しい現代においては、人材育成や人材定着の手法として企業内大学の設置を行う企業も増えてきています。

独自の教育を展開することで、人材力を高めていく取り組みです。集合研修などはもちろんのこと、オンデマンドでの学習コンテンツの提供など、現代の学習スタイルに合わせた学習環境を整備しています。

株式会社LDcubeでは、ラーニングプラットフォーム「UMU（ユーム）」を活用した、効果的な企業内大学の構想、設立、コンテンツ作成、運用、効果測定まで企業内大学の運用についてのサポートを行っています。

特に建設業など技能伝承待ったなしという業界での導入が増えています。企業内大学とはどのようなものかということについて、許可をいただいている企業の学習環境などをご覧いただくことや、デモ体験会も無料で行っておりますので、お気軽にお問い合わせください。

▼詳しくはこちらをご覧ください。

▼参考記事はこちらから。