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自己理解はなぜ必要?個人と組織の成長の観点から解説!

組織の成長において、メンバー一人一人の自己理解を深めることは、なぜ重要なのでしょうか。

近年、職場環境の多様化や働き方改革の推進により、個々の特性や強みを生かした組織づくりが求められています。しかし、多くの企業では自己理解の重要性は認識されているものの、具体的な促進方法や組織への導入ステップが明確になっていないことが課題となっています。

自己理解が深まることで、組織にはどのような変化が起こるのでしょうか。

メンバー個人の観点では、自身の強みや特性を生かした業務遂行が可能になり、職務満足度の向上につながります。

組織の観点では、適材適所の人材配置が実現し、チームのパフォーマンス向上に寄与します。さらに、1on1やフィードバック面談の質が向上し、効果的な人材育成も可能になります。

本記事では、自己理解がなぜ必要なのかという基本的な考え方から、組織に導入する際の具体的なステップ、実践的な運用方法、自己理解促進プログラムの支援事例まで、人事担当者の視点に立って概要を解説します。

自己理解促進の取り組みを通じて、メンバーの成長と組織の発展を実現する方法を、順を追ってご紹介していきます。

▼自己理解についてはテーマに合わせて下記で詳しく解説しています。

▼自己理解については下記にまとめました。ダウンロードして確認ください。

目次[非表示]

  1. 1.自己理解はなぜ必要なのか
  2. 2.自己理解の必要性を感じないことのリスク
  3. 3.組織開発において自己理解が必要な5つの理由
  4. 4.自己理解促進がもたらす組織への具体的効果
    1. 4.1.メンバー間の信頼関係が強化される
    2. 4.2.生産性の高いチーム運営が実現する
    3. 4.3.組織全体の成長スピードが加速する
  5. 5.組織への自己理解促進プログラム導入ステップ
    1. 5.1.①自己診断ツールの選定と活用
    2. 5.2.②社内トレーナーの養成
    3. 5.3.③社内トレーナーによる自己理解プログラムの展開
    4. 5.4.④継続的な教育計画への組み込み
  6. 6.組織での自己理解促進を実現する具体的な運用方法
  7. 7.自己理解を1on1やコミュニケーション活性化に効果的につなげた支援事例
  8. 8.まとめ:自己理解がなぜ必要かを理解し、個人と組織を成長させよう

自己理解はなぜ必要なのか

とは?のイメージ画像

自己理解は、個人と組織の双方にとって重要な成長のカギとなります。単なる自己分析や性格診断にとどまらず、職場でのパフォーマンス向上や効果的なチーム運営に直結する重要な要素です。

自己理解を深めることで、個人の強みを最大限に生かし、組織全体の成長を促進することができます。以下に自己理解が必要な理由について解説します。

個人のパフォーマンスの向上につながるため

自己理解は個人のパフォーマンス向上の出発点となります。自分の強みや弱み、行動特性を理解することで、業務への取り組み方を最適化できます。また、自分がどのような時にどのような感情を抱くのかを知っておくことは仕事を進めていく上で役立ちます。

例えば、細部への注意力が高い人は品質管理や検証作業で力を発揮し、創造的な発想が得意な人は商品開発やプロジェクトの企画立案で活躍できます。また、ストレス状況下での自身の反応パターンを理解することで、より効果的なセルフマネジメントが可能になります。

組織パフォーマンスの向上につながるため

個々のメンバーが自己理解を深めることは、組織全体のパフォーマンス向上にもつながります。チームメンバー一人一人が自身の特性を理解し、それを生かした役割分担や協力体制を構築することで、チームのパフォーマンスが向上します。

また、メンバー同士で各自の特性を共有することで、より効果的なコラボレーションが実現できます。組織内の各チームのパフォーマンスが向上することで、組織全体のパフォーマンス向上につながります。

メンバー間の相互理解が深まるため

自己理解を深めることは、他者理解を深めることにもつながります。自分自身の特性や行動パターンを理解することで、他者との違いにも気付きやすくなり、多様性を受け入れる土壌が育まれます。

これにより、チーム内のコミュニケーションが円滑になり、建設的な対話が促進されます。結果として、心理的安全性の高い職場環境の構築につながります。

適材適所の人材配置が実現できるため

メンバーの自己理解が進むことで、より効果的な人材配置が可能になります。各個人が自身の強みや成長領域を明確に理解し、それを上司や人事部門と共有することで、組織のニーズと個人の特性をマッチングさせた最適な配置が実現できます。

これは、個人の成長機会の創出とともに、組織の生産性向上にも貢献します。

メンタルヘルスケアの基盤となるため

自己理解は効果的なメンタルヘルスケアの土台となります。自身のストレス反応や心身の状態の変化に気づく感度が高まることで、早期のケアや予防的な対応が可能になります。

また、自己理解が進むことで、必要な時に適切なサポートを求めることができ、健全な職場環境の維持につながります。

効果的な人材育成が可能になるため

自己理解は効果的な人材育成の基礎となります。自己理解はタイムマネジメントやセールス、コーチングなどさまざまなスキルの土台となります。

自分の時間の使い方の癖に気付いたり、セールスを効果的に行うためのポイントを意識したり、コーチングを行う際の留意点を認識したりと自分のことを理解した上で、スキルを習得していく必要があります。

上記のように自分はどのような人間なのかを理解し、それを職場や組織内で相互に理解することで、個人のパフォーマンス向上のみならず、組織のパフォーマンス向上につながります。

▼自己理解をベースにした人材育成施策については下記で詳しく解説しています。


自己理解の必要性を感じないことのリスク

リスクのイメージ画像

自己理解の必要性を理解せずに放置することは、個人と組織の双方に大きなリスクをもたらします。表面的な業務遂行は可能かもしれませんが、長期的な視点で見ると、さまざまな問題が顕在化してきます。

自己理解の欠如がもたらすリスクを具体的に理解することで、その必要性がより明確になるでしょう。

  • 個人が強みを生かしきれない
    自己理解が不足していると、自身の強みを十分に生かすことができません。例えば、本来であれば創造的な企画立案や戦略的な思考で力を発揮できる人材が、日常的な定型業務に終始してしまうことがあります。また、自身の強みを理解していないために、成果を上げられる場面でも消極的になってしまい、結果として組織への貢献機会を逃してしまうことにもなりかねません。

  • 個人の適性を無視した配置が続く:
    自己理解が不足している状態では、自身の適性や志向性を上司や人事部門に適切に伝えることができません。その結果、個人の特性や才能を生かせない部署への配置が継続し、モチベーションの低下や業務効率の悪化を招くことになります。これは個人のキャリア形成における機会損失だけでなく、組織にとっても人材の有効活用ができていない状態を意味します。

  • 職場の人間関係トラブルが増加する:
    自己理解の不足は、職場での人間関係トラブルの原因となることがあります。自身の言動が他者に与える影響を理解できていないために、意図せず周囲との軋轢を生んでしまったり、チームの雰囲気を悪化させてしまったりすることがあります。また、ストレス状況下での自身の反応パターンを理解していないことで、適切なコミュニケーションが取れず、結果として職場の人間関係が複雑化してしまうリスクもあります。

  • 研修効果が十分に得られない:
    自己理解が不足している状態では、どんなに充実した研修プログラムを提供しても、その効果を最大限に引き出すことが困難です。自身の学習スタイルや成長のペースを理解していないために、研修内容を自分の中に落とし込むことができず、表面的な理解にとどまってしまいます。また、研修で得た知識やスキルを実務に効果的に活用する際にも、自己理解の不足が障壁となり、自分はできていると思い込み、新たな行動にチャレンジしないこともあります。結果として研修投資の効果が限定的なものとなってしまいます。

組織開発において自己理解が必要な5つの理由

ポイントのイメージ画像

組織開発の文脈において、メンバーの自己理解を促進することは、持続的な成長を実現するための重要な要素となります。

われわれは組織開発を下記のように捉えています。

経営トップあるいは経営幹部・管理者が主体となり、日常のマネジメント活動において、人と人との関係性を変えることによって、変化に対応し得る組織を創造していくことである。

つまり、管理者が主体となり、日々の職場で、メンバー同士の関係性を変えていくことが必要なのです。そのためには個々のメンバーの自己理解が深まることが出発点なのです。

以下に組織開発において自己理解が必要な理由を詳しく解説していきます。

1on1の質が向上する

自己理解が進んでいるメンバーとの1on1は、より深い対話と具体的な成長支援が可能になります。自身の強みや課題、キャリアの方向性について明確な認識を持っているメンバーは、上司との対話においても具体的な議論を展開できます。

また、日々の業務における自身の行動パターンや思考プロセスを理解していることで、より実効性の高い改善策を見いだすことができます。結果として、1on1がより建設的で有意義な場となり、継続的な成長支援の機会となります。

リーダーシップ開発が促進される

自己理解は効果的なリーダーシップ開発の基礎となります。リーダーとしての自身の特性や行動傾向を理解することで、状況に応じて適切にリーダーシップスタイルを選択することが可能になります。

また、自己理解が深まることで、自身の影響力の範囲や限界を認識し、より効果的なチームマネジメントを実現できます。これは次世代リーダーの育成においても重要な要素となり、組織の持続的な発展を支える基盤となります。

チームビルディングが効果的に進む

メンバー個々の自己理解が深まることで、より効果的なチームビルディングが可能になります。各メンバーが自身の強みや特性を理解し、それをチーム内で共有することで、相互補完的な協力体制を構築できます。

また、自己理解が進むことで、他者の特性も受容しやすくなり、多様性を生かしたチーム運営が実現できます。これにより、チームの創造性と生産性が向上し、より高いパフォーマンスを発揮することが可能になります。

組織の心理的安全性が向上する

メンバーの自己理解が深まることは、組織の心理的安全性の向上にも直接的に貢献します。自身の言動が他者に与える影響を理解し、適切なコミュニケーションを取れるようになることで、チーム内の信頼関係が強化されます。

また、自己理解が進み、チーム内の信頼関係が強化されることで、失敗や挑戦に対する建設的な態度が育まれ、組織全体としてより挑戦的な姿勢を持つことが可能になります。これは組織のイノベーション創出にも欠かせない要素となります。

適切なキャリア支援が可能になる

メンバーの自己理解が深まることで、より効果的なキャリア支援が実現できます。自身の価値観や志向性、スキルセットを明確に理解することで、より具体的なキャリアプランの策定が可能になります。

また、組織としても個々のメンバーの特性や成長意欲を踏まえた、適切な育成機会の提供や配置転換を行うことができます。これにより、個人と組織の双方にとって価値のある長期的なキャリア開発が実現できます。

上記のように自己理解が進むことで、日々の職場で、メンバー同士の関係性が徐々に変わっていき、変化に対応し得る組織になっていける可能性が高まるのです。

自己理解促進がもたらす組織への具体的効果

仕事のシーン

自己理解の促進は、組織に対して具体的かつ測定可能な効果をもたらします。これらの効果は、短期的な業績向上だけでなく、長期的な組織の健全性と持続的な成長にも大きく貢献します。

ここでは具体的な効果について解説します。

メンバー間の信頼関係が強化される

自己理解の促進により、メンバー間の信頼関係は大きく強化されます。自身の強みや課題を理解し、それをオープンに共有できる環境が整うことで、より深い相互理解が生まれます。

メンバー間の信頼関係が強化される、具体的な効果:

  • 率直な相互フィードバックの活性化
  • コンフリクトの建設的な解決
  • チーム内での自発的な助け合いの促進
  • 心理的安全性の向上による意見表明の活性化

これらの要素が相互に作用し合うことで、組織全体の信頼関係が強化されていきます。

生産性の高いチーム運営が実現する

自己理解が進んだメンバーで構成されるチームは、より高い生産性を実現できます。各メンバーが自身の得意分野や苦手分野を明確に理解し、それを踏まえた役割分担や協力体制が自然と構築されるためです。

生産性の高いチーム運営を実現する、具体的な効果:

  • プロジェクトの進行速度の向上
  • 問題解決の質と速度の改善
  • リソースの最適配分の実現
  • チーム内でのナレッジ共有の活性化

これらの要素が組み合わさることで、チーム全体の生産性が継続的に向上していきます。

組織全体の成長スピードが加速する

メンバーの自己理解が進むことで、組織全体の成長スピードも加速します。個々のメンバーが自身の成長領域を明確に理解し、主体的に学習や挑戦に取り組むようになるためです。

組織全体の成長スピードが加速する、具体的な効果:

  • 新規プロジェクトの立ち上げスピードの向上
  • イノベーティブなアイデアを創出する頻度の増加
  • 組織的な問題解決能力の向上
  • 変化への適応力の強化
  • 持続的な競争優位性の確立

これらの要素が重なり合うことで、組織全体の持続的な成長が実現されていきます。

組織への自己理解促進プログラム導入ステップ

ステップのイメージ画像

自己理解促進プログラムを組織に導入する際は、段階的なアプローチが重要です。効果的な導入のためには、組織の現状を適切に把握し、計画的に施策を展開していく必要があります。

以下で詳しく解説します。

①自己診断ツールの選定と活用

自己診断ツールの選定は、プログラム成功の鍵を握ります。

組織の規模や文化、目的に合わせて適切なツールを選択することが重要です。行動特性診断、性格診断、コンピテンシー評価、キャリア適性診断など、さまざまなツールの中から、組織のニーズに最も適したものを選定します。

その後の展開を考えると、社内トレーナーで展開しやすいツールであることも重要な要素です。ツール選定後は、パイロット部門での試験運用を行い、効果測定と必要な調整を行った上で、全社展開を進めていきます。

②社内トレーナーの養成

自己理解促進プログラムを持続的に運営していくためには、社内トレーナーの存在が不可欠です。

外部講師に依存し続けるのではなく、組織内部で展開できる人材を育成することで、より効果的かつ効率的なプログラム運営が可能となります。

トレーナー候補者には、人材開発に関する深い知識と実践経験を積ませ、段階的に役割を移譲していきます。

③社内トレーナーによる自己理解プログラムの展開

養成された社内トレーナーを中心に、自己理解プログラムを全社的に展開します。このプロセスでは、各部門の特性や課題を考慮しながら、柔軟にプログラムをカスタマイズしていきます。

トレーナーは単なる知識の伝達者ではなく、メンバーの自己理解を促進するファシリテーターとしての役割を担います。また、プログラム実施後のフォローアップも重要な責務となります。

④継続的な教育計画への組み込み

自己理解促進プログラムは、一過性のイベントではなく、組織の継続的な教育計画の一部として位置づける必要があります。

新入社員研修、管理職研修、キャリア開発研修など、既存の教育プログラムと有機的に連携させることで、より効果的な人材育成が実現できます。定期的なプログラムの見直しと改善を行うことで、組織の発展段階に応じた適切な支援を提供し続けることが可能となります。

組織での自己理解促進を実現する具体的な運用方法

自己理解促進を組織に定着させるためには、日常的な業務プロセスに組み込んでいく必要があります。効果的な運用方法を解説していきます。

月次の1on1で対話を行う

1on1は自己理解を深める重要な機会です。月次で実施される1on1では、業務上の課題だけでなく、自己理解に関する深い対話を意識的に組み込みます。

上司は、メンバーの行動特性や思考パターンについて具体的な観察結果をフィードバックし、メンバーの気付きを促します。

また、メンバー自身が感じている強みや課題についても、率直な対話を通じて明確化していきます。このプロセスを通じて、メンバーは自身の特性をより客観的に理解できるようになります。

チームミーティングで個々の強みを共有する

チームミーティングの場を活用して、メンバー間で互いの強みを共有し合う機会を設けます。これは単なる行動特性の共有ではなく、具体的な業務場面での実践例を基に行います。

例えば、「先月のプロジェクトで○○さんの緻密な分析力が課題解決に大きく貢献した」といった具体的なエピソードを共有することで、チーム内での相互理解が深まります。

また、この過程で自身では気づいていなかった強みに気づくこともあり、新たな自己理解のきっかけとなります。

自己理解が深まることでメリットを感じた事例を共有する

自己理解の促進がもたらす具体的なメリットを、組織内で積極的に共有していきます。

例えば、自己理解が深まったことで業務フローを改善し、より高い生産性を上げられるようになった事例や、チーム内でのコミュニケーションが改善された事例などを、具体的に共有します。これらの事例共有は、自己理解促進の重要性を組織全体で認識する上で効果的です。

また、まだ自己理解に積極的でないメンバーにとっても、その価値を実感できる重要な機会となります。

自己理解を1on1やコミュニケーション活性化に効果的につなげた支援事例

意見交換している様子

株式会社山梨放送/放送業

導入前の課題

新型コロナウイルス感染症の流行以前は、社内イベントを通じて活発にコミュニケーションが行われていましたが、コロナ禍により社内の人間関係が希薄化し、特に若手社員の早期離職が顕著になりました。

また、放送業界の人手不足と業務の多忙さから、社員教育には力を入れられずにいました。そこで、70周年プロジェクトの一環として「シゴトバ改革」を推進することが決まり、社員が自発的に提案し実行に移すボトムアップ型のアプローチを採用しました。

出会いと導入の決め手

各局や地元企業の事例調査によって、1on1ミーティングが効果的であると分かりましたが、社員の個性を理解するまでには至りませんでした。

キャリアコンサルタントの提案で、相互理解を深めるためにLIFO診断を導入しました。LIFOはその場で診断結果を得られるため、柔軟な勤務時間を抱える社員にも受検しやすく、コミュニケーション改善のツールとして活用が決定されました。

展開ステップと取り組み

1on1ミーティングを実施前に、全社員を対象にLIFOの活用法などを盛り込んだセミナーを実施しました。管理職と一般社員に分けたセミナーで、ミーティングの目的やLIFOの活用法を学びました。

セミナーを契機に、多くの社員が参加し、テーマへの高い関心が示されました。セミナー内容を随時アーカイブとして提供し、参加できなかった社員にも情報を共有しました。

導入後の感想と成果

LIFOの活用で、上司と部下の相互理解が進み、コミュニケーションのきっかけとなりました。1on1ミーティングでは、定期的にLIFOのスコアが話題となるなど、一歩踏み込んだ対話が実現しています。

中には、得られた結果を基に改善に取り組む社員も出始めています。このツールは、管理職のガイドとなり得る可能性があり、引き続きLIFOを活用していく方針です。

取り組みにおける課題と今後の展望

「シゴトバ改革」はボトムアップ式で進行しているため、部署ごとに進捗に差があります。また、1on1ミーティングの目的が理解されず、不満のぶつけ合いになるケースもあるため、意識改革が必要です。

社内通信などでLIFOの考え方を広め、1on1以外にも日常のコミュニケーションやチームビルディングに活用することを目指しています。特に新体制時や社員異動時に効果的であり、職場の活気を向上させることを期待しています。

▼事例の詳細は下記をご覧ください。
株式会社山梨放送様 LIFO導入事例

  株式会社山梨放送 1on1ミーティングで自分と向き合い、コミュニケーション活性化につなげる 「上司と部下のコミュニケーションがうまくいっていない」「チームとしてさらに成長してほしい」 このような意見をお持ちの方は多いのではないでしょうか。 また、社員のスキルアップについてのお悩みもよくお伺いします。 山梨放送様では、LIFOを活用した1on1ミーティングで自分を見つめなおし、 自身の成長とコミュニケーション活性化を促進するお取り組みをされています。 本記事では、審議室長 井上 進治様、メディアプロデュース局次長兼クロスメディア戦略部長兼ライブラリー室長 山田 歩様、 審議室副部長 三澤 真理様の3名にインタビューした内容をレポートします。 株式会社LDcube


まとめ:自己理解がなぜ必要かを理解し、個人と組織を成長させよう

自己理解はなぜ必要?個人と組織の成長の観点から解説!について紹介してきました。

  • 自己理解はなぜ必要なのか
  • 自己理解の必要性を理解しないリスク
  • 組織開発において自己理解が必要な5つの理由
  • 自己理解促進がもたらす組織への具体的効果
  • 組織への自己理解促進プログラム導入ステップ
  • 組織での自己理解促進を実現する具体的な運用方法
  • 自己理解を1on1やコミュニケーション活性化に効果的につなげた支援事例

自己理解の促進は、個人と組織の持続的な成長に不可欠な要素です。本記事で見てきたように、自己理解は個人のパフォーマンス向上だけでなく、組織全体の発展にも大きく貢献します。

メンバー一人一人が自身の特性を理解し、それを生かした行動を取ることで、チーム全体の生産性と創造性が向上します。また、自己理解は効果的なコミュニケーションの基盤となり、心理的安全性の高い職場環境の構築にも寄与します。

自己理解の促進には時間と労力が必要ですが、その投資に見合う価値を生み出します。組織全体で自己理解の重要性を認識し、具体的な施策を展開していくことで、より強固で成長力のある組織を築くことができます。

まずは小さな一歩から始め、段階的に取り組みを拡大していくことで、確実な成果につなげていきましょう。自己理解の促進は、組織と個人の双方にとって、より良い未来への投資となるのです。

株式会社LDcubeでは、自己診断ツール「LIFO®」を活用した研修会やワークショップ、LIFO®プログラムの社内インストラクター養成など幅広く支援をしています。導入に興味のある法人様向けに、無料でのLIFO®プログラム体験会なども行っています。お気軽にお問い合わせください。

▼LIFOプログラムについての資料はこちらからダウンロードできます。

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代表取締役 新井澄人
代表取締役 新井澄人
株式会社ビジネスコンサルタントで、講師派遣型の人材育成支援から始まり、社内トレーナーの養成による人材育成支援、デジタルツールを活用した人材育成のDX化の支援まで、中小企業から大企業まで20年にわたり幅広いコンサルティングに従事。 新入社員研修からOJTリーダー研修、若手社員研修、管理職研修、幹部研修、営業研修、デジタル学習環境づくりのコンサルテーションなどに自らもコンサルタントとして登壇しながらも、人材育成・組織活性化・営業強化において講師派遣型の枠を超えた支援を実現するため、ビジネスコンサルタントの子会社である株式会社LDcubeの設立と同時に代表取締役に就任。 資格: ・全日本能率連盟認定マスター・マネジメント・コンサルタント(J-MCMC2023002) ・LIFOプログラムライセンス(LIFO-MSSプログラム開発者)

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