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研修は意味ないと言われる理由とは?5つの原因と効果的な改善ポイントを解説!

「研修会を実施しても効果が見えない」「受講者から意味がないと言われる」このような悩みを抱える人事担当者や経営者の方は決して少なくありません。実際、多くの会社で研修に対する「意味がない」という声が上がっており、せっかく時間と予算をかけて実施した研修が期待した成果を生まないケースが頻発しています。

しかし、研修そのものが意味のないものではありません。問題は研修の設計や実施方法にあることがほとんどです。受講者の心に響かない研修には共通する原因があり、それらを理解して適切な改善策を講じることで、研修を組織にとって価値ある投資に変えることができます。

本記事では、研修が「意味ない」と言われてしまう5つの根本原因を詳しく分析し、それぞれに対する具体的な改善策をご紹介します。さらに、研修効果を継続させるためのフォローアップ体制についても解説します。人材育成に真剣に取り組む皆さまにとって、必ず参考になる内容となっています。

▼研修設計や効果的なやり方については下記で詳しく解説しています。

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目次[非表示]

  1. 1.学習設計されていない研修は意味がない
    1. 1.1.研修の目的は受講者の行動変容
    2. 1.2.行動変容につながる設計がなければ意味がない
  2. 2.多くの研修は意味がないという実態(調査結果)
    1. 2.1.65%の組織が人材育成施策の効果を感じていない
    2. 2.2.研修の目的が教育体系に沿った研修実施になっている
  3. 3.研修が意味ないと言われる5つの根本原因
  4. 4.研修が意味ないと言われない為に必要な要素
  5. 5.意味ない研修と言われないための学習設計 
  6. 6.意味ない研修を卒業するための効果測定
  7. 7.意味ない研修を卒業するための施策
  8. 8.研修を意味あるものにするために提供できるもの
  9. 9.意味ある研修を展開している支援事例
  10. 10.まとめ:学習設計で研修を意味あるものへ

学習設計されていない研修は意味がない

学習設計されていない研修は意味がない

研修の真の価値は、受講者の行動が実際に変わることにあります。しかし、多くの組織で実施されている研修は、学習設計が不十分なため期待する効果を生み出せていません。
 

研修の目的は受講者の行動変容

研修の最終目的は、受講者が新しい知識やスキルを身に付けるだけでなく、それを実際の業務で活用し、行動を変えることです。行動変容とは、研修で学んだ内容を職場で実践し、以前とは異なる方法で業務に取り組むようになることを指します。

従来の研修では、知識の伝達に重点が置かれがちでした。しかし、知識を覚えただけでは、実際の業務改善や成果向上にはつながりません。受講者が学んだ内容を「知っている」状態から「できる」状態、そして「継続してやっている」状態へと段階的に変化していくことが重要です。
 

行動変容につながる設計がなければ意味がない

行動変容を実現するためには、研修の企画段階から体系的な学習設計が必要です。効果的な学習設計には、事前の現状把握、実践的な学習内容、職場での実践支援、継続的なフォローアップという要素が含まれます。

これらの要素が欠けた研修では、受講者は一時的に新しい知識を得ても、職場に戻ると元の行動パターンに戻ってしまいます。結果として「研修を受けたが何も変わらない」という状況が生まれ、研修は意味がないものと評価されてしまうのです。学習設計なくして、真に価値のある研修は実現できません。
 

多くの研修は意味がないという実態(調査結果)

現在、多くの組織で研修の効果に対する疑問の声が高まっています。

65%の組織が人材育成施策の効果を感じていない

2024年 人材育成施策の効果

(「現在の人材育成施策の効果について教えてください。」への回答結果グラフ)

弊社が実施した人材育成に関する調査によると、研修などの人材育成施策を実施している組織の65%が、その効果を実感できていないという実態が明らかになっています。この背景には、前年踏襲の研修計画と実施、研修体系に基づいて研修を行うことが目的化していることなどが影響していると考えられます。

特に問題となるのは、本調査は2年連続で実施しておりますが、効果を感じていない組織の割合が65%前後で推移していることです。つまり、効果を感じないのにやり続けているということです。研修は実施することが目的化しやすい施策の1つですが、その効果を検証し、しっかりとPDCAを回していくことが必要です。
 

研修の目的が教育体系に沿った研修実施になっている

「貴社で研修を実施する際、その目的は何ですか。」への回答結果グラフ

(「貴社で研修を実施する際、その目的は何ですか。」への回答結果グラフ)

弊社が実施した調査によると、51%の組織では、研修を実施する目的は「教育制度に則った人材育成を行うこと」と回答しています。つまり、年次研修計画に基づいて機械的に研修が実施されています。新入社員研修、中堅社員研修、管理職研修といった階層別の教育体系は重要ですが、それが目的化してしまうと本来の効果は期待できません。

「毎年実施している研修だから」「他社でも行っている内容だから」という理由で研修を継続することで、現場の実際のニーズや課題から乖離した内容となり、行動変容も意識されず意味のない研修になってしまう可能性が高くなります。
 

研修が意味ないと言われる5つの根本原因

研修 意味ない 原因

研修が意味ないと評価される背景には、構造的な問題が存在します。これらの根本原因を理解することが、効果的な研修設計の第一歩となります。

  • 研修が前年踏襲になっている:
    多くの組織では、前年度と同じ内容の研修を継続的に実施しています。しかし、ビジネス環境や組織の課題は常に変化しており、過去の研修内容がそのまま現在のニーズに合致するとは限りません。前年踏襲による研修では、時代遅れの知識やスキルを提供することになり、受講者にとって価値の低い学習体験となってしまいます。
     

  • 研修の目的が曖昧:
    研修を企画する際に、明確な目的や達成すべき成果が設定されていないケースが少なくありません。「コミュニケーション能力の向上」や「リーダーシップの強化」といった抽象的な目標では、研修設計も曖昧になり、効果測定も困難になります。具体的で測定可能な目標がないまま実施される研修は、受講者にとって学習の方向性が見えない状況を生み出します。
     

  • 現場業務と研修内容にギャップがある:
    研修内容が受講者の実際の業務内容や職場環境と乖離している場合、学習した知識やスキルを実践に活用することが困難になります。人事部門が現場の実情を十分に把握せずに研修を企画することで、理論的な内容に偏重し、実用性の低い研修となってしまいます。このギャップが、研修を受けても仕事に生かせないという結果を招きます。
     

  • 受講者のスキルレベルに合わない研修内容:
    受講者の現在のスキルレベルや経験を適切に把握せずに研修を実施すると、内容が簡単すぎたり難しすぎたりする問題が発生します。既に習得済みのスキルを再度学習させられる受講者は、研修の価値を感じることができません。逆に、前提知識が不足している状態で高度な内容を提供されても、理解が困難で学習効果は期待できません。
     

  • 座学中心でアウトプットの機会が不足している:
    講師からの一方向的な情報提供に偏った座学中心の研修では、受講者の積極的な参加や実践的な学習が制限されます。知識をインプットするだけでなく、それを活用して考え、議論し、実践する機会がなければ、深い理解や定着は望めません。アウトプットの機会が不足した研修は、受講者にとって受動的な体験となり、記憶に残りにくい結果を招きます。

 

研修が意味ないと言われない為に必要な要素

研修 必要な要素 イメージ

効果的な研修を実現するためには、従来の手法を見直し、新しい要素を取り入れることが必要です。

  • 研修の目的を明確にする:
    研修の企画段階で、研修の目的を明確にすることが重要です。そして、具体的で測定可能な目標を設定しましょう。「営業スキルの向上」ではなく、「顧客との商談において、課題を的確にヒアリングし、適切な提案ができるようになる」といった具体的な行動レベルまで目標を明確化します。この明確な目的設定により、研修内容の設計方針が定まり、受講者も学習の方向性を理解できます。
     

  • 上司の巻き込みを図る:
    研修の効果を最大化する、つまり職場での行動変容につなげるためには、受講者の直属の上司の理解と協力が不可欠です。上司が研修の目的や内容を理解し、受講者の学習を支援する体制を整えることで、職場での実践がスムーズに進みます。研修前に上司から期待を伝え、研修後に学習内容を共有し、継続的な指導とフィードバックを行う仕組みを構築することが重要です。
     

  • 研修内容を業務内容にリンクさせる:
    受講者の実際の業務内容や職場の課題に直結する研修内容を設計することで、学習の実用性が高まります。現場のリーダーや実務担当者へのヒアリングを通じて、具体的な課題や改善点を把握し、それらを研修内容に反映させます。業務との関連性が高い研修は、受講者の学習意欲を向上させ、実践への移行を促進します。
     

  • アクションラーニング形式にする:
    実際の業務課題を題材として、グループで議論し、解決策を検討し、職場での実践期間を設け、実際に解決策を実践するアクションラーニング形式を取り入れることで、実践的な学習が可能になります。この手法では、知識の習得だけでなく、それを活用した問題解決プロセスを体験できます。受講者同士の学び合いも促進され、多様な視点や解決アプローチを身に付けることができます。
     

  • デジタルツールを駆使し細かくフォローする:
    研修の効果を持続させるためには、継続的なフォローアップが重要です。デジタルツールを活用することで、研修後の実践状況を定期的に確認し、必要に応じて追加のサポートを提供できます。学習管理システムやアプリを通じて、進捗の可視化、定期的なリマインド、追加学習コンテンツの提供などを行い、長期的な学習支援体制を構築します。

  

意味ない研修と言われないための学習設計 

研修 学習設定 イメージ

効果的な研修を実現するには、体系的な学習設計プロセスが必要です。以下の8つのステップを順次実行することで、受講者の行動変容を促進できます。

  • ① 現場ヒアリングによる、実践的な研修内容の設計:
    研修企画の第一歩として、受講者や受講者が実際に働く現場の管理者・先輩社員にヒアリングを実施します。現在の業務課題、必要なスキル、改善したい点を具体的に把握することで、実務に直結する研修内容を設計できます。このヒアリングにより、理論的な知識だけでなく、実際の業務で活用できる実践的なスキルを研修で提供することが可能になります。
     

  • ② 研修前に上司からの期待を伝える:
    研修の効果を高めるために、受講者の直属の上司から研修に対する期待や目標を明確に伝えます。上司が研修の意義を理解し、受講者に対して具体的な期待を表明することで、受講者の学習意欲が向上します。また、研修後の実践についても上司がサポートする姿勢を示すことで、受講者は安心して新しいスキルに挑戦できる環境が整います。
     

  • ③ eラーニングなどで事前学習を行う:
    研修当日の効果を最大化するために、基礎的な知識やコンセプトについてはeラーニングで事前に学習します。事前学習により、研修当日は知識の習得ではなく、その知識を活用した実践的な演習や議論に時間を集中できます。受講者は自分のペースで基礎知識を身に付けることができ、研修当日はより応用的な学習活動に集中することが可能になります。
     

  • ④ 研修当日はアウトプット中心に行う:
    研修当日は、講師からの一方向的な講義を最小限に抑え、受講者が積極的に参加するワークショップやディスカッション、ロープレを中心とした構成にします。学んだ知識を即座に活用し、他の受講者と意見交換することで、深い理解と定着が促進されます。アウトプット中心の研修により、受講者は能動的に学習に参加し、記憶に残る学習体験を得ることができます。
     

  • ⑤ 実際に行う前提でアクションプランを作る:
    研修の最後に、学習した内容を職場で実践するための具体的なアクションプランを作成します。いつ、何を、どのように実践するかを明確にし、実現可能な計画を立てることが重要です。このアクションプランは、研修で得た知識やスキルを実際の業務で活用するための橋渡しとなり、行動変容を促進する重要な要素となります。
     

  • ⑥ 上司に報告し、アクションプランを共有する:
    研修終了後、受講者は上司に研修の学習内容とアクションプランを報告し、共有します。上司がアクションプランの内容を理解することで、職場での実践をサポートする体制が整います。また、定期的な進捗確認やフィードバックの機会を設けることで、継続的な学習支援が可能になり、研修効果の持続が期待できます。
     

  • ⑦ 事後課題は職場でのアクションプランの実践:
    研修後の事後課題として、作成したアクションプランを職場で実際に実践します。決められた期間内に具体的な行動を起こし、その結果や気付きを記録することで、研修で学んだ内容の定着を図ります。実践を通じて新たな課題や疑問が生まれることもあり、これらは次の学習機会での重要なテーマとなります。
     

  • ⑧ 単発ではなくシリーズ研修で構成する(③~⑦のサイクルを回す):
    1回限りの研修ではなく、シリーズとして継続的に実施することで、段階的なスキル向上を図ります。③から⑦のサイクルを繰り返すことで、知識の習得、実践、振り返り、改善のプロセスが継続され、着実に行動変容につながります。このサイクルにより、受講者は継続的な成長を実感し、学習に対する意欲を維持することができます。

 

意味ない研修を卒業するための効果測定

研修 効果測定 イメージ

研修の真の価値を証明し、継続的な改善を図るためには、体系的な効果測定が不可欠です。

  • 効果測定の4段階:
    効果測定には、カーパトリックの4段階評価モデルが広く活用されています。第1段階は受講者の満足度や反応を測定し、第2段階では知識やスキルの習得度を評価します。第3段階では職場での行動変容を確認し、第4段階では組織の業績向上への貢献を測定します。この4段階を順次評価することで、研修の包括的な効果を把握できます。
     

  • 研修直後のアンケート:
    研修終了直後に実施するアンケートでは、受講者の満足度、内容の理解度、今後の実践意欲を測定します。5段階評価に加えて自由記述欄を設け、具体的な感想や改善提案を収集することが重要です。このアンケート結果は、研修内容や進行方法の迅速なフィードバックとなり、次回の研修改善に直結する貴重なデータとなります。
     

  • 研修後の定期的なアンケート結果の推移:
    研修効果の持続性を確認するため、例えば研修後1カ月、3カ月、6カ月のタイミングで定期的なアンケートを実施します。学習内容の定着度、職場での実践状況、継続的な学習意欲の変化を追跡調査することで、時間経過による効果の変化を把握できます。この推移データにより、フォローアップの必要性や研修設計の改善点を特定することが可能になります。
     

  • 受講者・関係者へのインタビュー:
    アンケートでは把握しきれない詳細な情報を収集するため、受講者や上司、同僚への個別インタビューを実施します。具体的な行動変容の事例、研修で学んだスキルの活用場面、職場での課題や障壁について深く掘り下げることで、定量データでは見えない研修効果の実態を明らかにします。このインタビューは研修の質的な改善につながる重要な情報源となります。
     

  • パフォーマンスとの相関:
    研修の最終的な効果を証明するため、受講者の業績指標や組織のパフォーマンス指標との相関関係を分析します。売上成果、顧客満足度、生産性指標、離職率などの客観的データと研修受講との関連性を統計的に検証することで、研修投資効果を確認することができます。この分析結果は、経営層への報告や今後の研修予算確保において重要な根拠となります。

 

意味ない研修を卒業するための施策

研修 施策 イメージ

研修の根本的な改善を実現するためには、個別の研修改善だけでなく、組織全体での取り組みが必要です。

  • 経営トップの賛同を得る:
    効果的な人材育成を実現するためには、経営層の理解と支援が不可欠です。研修による行動変容の意義を示し、人材育成が組織の競争力向上に直結することを経営陣に説明します。トップが人材育成の重要性を認識し、積極的に推進する姿勢を示すことで、組織全体で学習を重視する文化が形成されます。また、十分な予算確保や制度整備も可能になります。
     

  • 社内トレーナーを養成し、機動力を高める:
    外部講師に依存せず、社内の専門性を活用した研修体制を構築することで、機動力のある人材育成が可能になります。各部門のエキスパートをトレーナーとして養成し、実務に密着した指導ができる体制を整えます。社内トレーナーは現場の実情を熟知しているため、より実践的で効果的な研修を提供できます。また、継続的なフォローアップも実施しやすくなります。
     

  • デジタルコンテンツを作成し、効率を高める:
    社内の知識やノウハウをデジタルコンテンツとして蓄積し、いつでもアクセス可能な学習環境を構築します。動画教材、eラーニングコンテンツ、デジタルマニュアルなどを体系的に整備することで、個人のペースに合わせた学習が可能になります。一度作成したコンテンツは繰り返し活用でき、研修コストの削減と効率化を同時に実現できます。
     

  • プラットフォームを活用し、運用力を高める:
    学習管理システム(LMS)や学習プラットフォームを導入することで、研修の企画から効果測定まで一元的に管理できます。受講状況の可視化、進捗管理、効果測定データの分析などが効率的に行えるため、データに基づいた研修改善が可能になります。また、受講者も自分の学習状況を把握しやすくなり、自律的な学習を促進できます。
     

  • 継続的な学習文化を組織に根付かせる:
    研修を単発のイベントとして捉えるのではなく、継続的な学習と成長を重視する組織文化を醸成します。日常業務の中で学習機会を見つける習慣、同僚同士で知識を共有する仕組み、新しいスキルに挑戦することを奨励する評価制度などを整備します。このような学習文化が根付くことで、研修の効果が持続し、組織全体の学習能力が向上します。

 

研修を意味あるものにするために提供できるもの

意味ある研修 イメージ

研修を意味あるものにするためには、さまざまな要素が必要です。以弊社が提供できる内容について説明します。

  • 研修実施ノウハウ(社内トレーナー支援):
    社内トレーナーが効果的に研修を実施するには、研修実施ノウハウが不可欠です。私たちはトレーナーに向けた専門的なスキル支援を提供し、研修の設計から実施、評価までをサポートします。具体的には、各種研修プログラム、効果的なコミュニケーションスキル、フィードバックの方法など、トレーナーが必要とする実践的なスキルを磨いていきます。
     

  • 高品質eラーニングコンテンツ:従業員が場所や時間に縛られずに学習できることは、現代の研修において重要です。弊社は業界トップクラスのeラーニングコンテンツを提供しており、幅広いテーマやスキルに対応した最新の教材をそろえています。各教材は世界の著名なMBA教授陣が監修・登壇して作成されており、受講者が興味を持ち続けられるように、インタラクティブな要素やマルチメディアを活用しています。
     

  • 学習プラットフォーム:
    学習プラットフォームは研修の効果を最大化するためのツールです。私たちの提供するプラットフォームは、受講者の進捗管理、評価、フィードバックの自動化を可能にし、個々の学習スタイルに合わせたカスタマイズを実現します。さらに、モバイルデバイスからもアクセスできるため、受講者は自身のペースで学習を進められます。
     

  • ラーニングデザインの知見:
    研修の設計には、学習者のニーズを深く理解し、それに基づいた効果的なカリキュラムを構築し、行動変容につなげるためのラーニングデザインが重要です。私たちは、行動科学や学習科学に基づく、効果的なラーニングデザインの知見を生かし、受講者の理解と応用力を最大限に引き出す研修プログラムを設計します。これにより、受講者が実際の業務で直面する課題解決に必要なスキルと知識を身に付けることができます。

 

意味ある研修を展開している支援事例

リコージャパン株式会社 人事・コーポレート本部 人財開発センター 人財開発部 部長 武田 佳祐 様  リコーグループは、日本、米国、欧州、アジア・パシフィックに拠点を置き、全世界約200の国と地域で事業を展開しているグローバルカンパニーです。2036年に創業100周年を迎えるリコーグループは、「”はたらく”に歓びを」という価値観を基に持続可能な未来をつくる活動をしています。 「人のこころとからだに携わり、現場に寄り添った教育施策を実現したい」という個人の想いを持ち、活動しています。

背景・課題:

リコージャパン株式会社では、2010年の販売会社統合以降、各支社の固有の課題に対応できず、教育施策が本部主導で一方的になるなどの課題がありました。

また、コロナ禍以降、会食などの機会が減ったことにより、コミュニケーションの希薄化を招いていました。これらの課題を解決するために、社員自らが強みや弱みを理解し合い、横のつながりを強化する取り組みが求められていました。
 

LIFOプログラム(社内トレーナーライセンス)の導入:

その中で、LIFO(Life Orientations)を導入しました。LIFOの活用を通じて、社員一人一人の個性を診断し、自己理解と他者理解を促進しました。

これにより、非公式なコミュニケーションが減少する中でも、社員同士の相互理解を深めるための新たな手段を提供することができるようになりました。

また、LIFOプログラムライセンスを取得することで、社内トレーナーが自主的に研修を行えるようになり、組織風土改革を進めました。

LDcubeとの協力により、多様なワークショップを展開し、各支社・部門が抱える具体的な課題に対応できるようになりました。
 

社内展開:

プログラムの展開においては、事前のLIFO診断、ワークショップの実施、職場での実践、効果検証のサイクルを組み込みました。

参加者は、研修後の職場実践を通じて得られたスキルを評価し合い、PDCAサイクルを回すことで、持続的なスキルアップを図っています。

ラーニングプラットフォーム「UMU」を活用し、受講者同士が学び合う環境も整備しました。
 

社内トレーナーによる研修実施後の反応:

導入後、プログラム受講者の満足度は高く、多くの支社で「対人関係」や「マネジメント能力」などにおいて数値的な改善が見られました。

LIFOを活用したレクチャーは「人」の問題の解決に寄与し、特にアウトプット重視の体験学習が効果的でした。

UMUの活用と一連の学習サイクルの設計により、事務局の負担軽減と学習効果の向上が実現しました。
 

今後に向けて:

今後は、各支社や部門の課題に寄り添い、人材育成を継続的にサポートすることで、社員個々の自己成長と組織全体の活性化をさらに推進する予定です。

また、LIFO以外のライセンスプログラムも組み合わせ、人材育成のプログラムラインナップを増やしていきます。

これにより、組織内のさまざまな課題を解決し、全体の一体感を更に高められることを期待しています。

▼本事例はインタビュー記事の一部です。インタビュー記事全文はこちらからご覧ください。
リコージャパン株式会社様 ライセンスプログラム導入事例

まとめ:学習設計で研修を意味あるものへ

研修は意味ないと言われる理由とは?5つの原因と効果的な改善ポイントを解説!について紹介してきました。

研修が意味ないと言われる根本的な原因は、受講者の行動変容を促す学習設計の不備にあります。前年踏襲による形式的な研修実施、目的の曖昧さ、現場とのギャップ、レベル不一致、アウトプット不足といった問題を解決するためには、体系的な学習設計が不可欠です。

効果的な研修を実現するには、現場ヒアリングから始まり、事前学習、アウトプット中心の研修、アクションプラン作成、継続的なフォローアップまでの、一連のプロセスを設計する必要があります。

さらに、経営層の支援、社内トレーナーの養成、デジタル化、学習文化の醸成など、組織全体での取り組みが研修効果を最大化します。

学習設計に基づいた研修は、受講者にとって意味のある学習体験となり、組織の成長と競争力向上に貢献します。今こそ、従来の研修を見直し、真に価値のある人材育成を実現する時です。

LDcubeは、社内研修の内製化をサポートするライセンスプログラムを提供しており、研修のデジタル化や社員の学びを支える環境づくりに注力しています。これにより、現代のビジネス環境において、企業の持続的成長を支える重要な手段として広く活用されています。

▼関連資料はこちらからダウンロードできます。

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企画・作成・編集:代表取締役 新井澄人
企画・作成・編集:代表取締役 新井澄人
株式会社ビジネスコンサルタントで、講師派遣型の人材育成支援から始まり、社内トレーナーの養成による人材育成支援、デジタルツールを活用した人材育成のDX化の支援まで、中小企業から大企業まで20年にわたり幅広いコンサルティングに従事。 新入社員研修からOJTリーダー研修、若手社員研修、管理職研修、幹部研修、営業研修、デジタル学習環境づくりのコンサルテーションなどに自らもコンサルタントとして登壇しながらも、人材育成・組織活性化・営業強化において講師派遣型の枠を超えた支援を実現するため、ビジネスコンサルタントの子会社である株式会社LDcubeの設立と同時に代表取締役に就任。 資格: ・全日本能率連盟認定マスター・マネジメント・コンサルタント(J-MCMC2023002) ・LIFOプログラムライセンス(LIFO-MSSプログラム開発者)

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