離職防止に効果的な研修とは？対象者・テーマ・時期に合わせて内容を最適化しよう！

組織の成長に不可欠な人材の流出を防ぐためには、従業員の課題に即した研修を実施して、離職防止につなげることが重要です。

離職防止に効果的な研修は、セルフケア研修やリテンションマネジメント研修、チームビルディングスキル研修などが挙げられ、それぞれに明確な目標を設定し、最適なコンテンツを取り入れる必要があります。

また、離職防止を考えた際、研修の対象者は大きく4つに分けられます。新入社員、若手社員、特定のスキルを持った人材、管理職の4つです。それぞれの対象者に合わせて企画していくことが重要です。

研修実施のタイミングも傾向を押さえた上で企画することがポイントです。

GW、夏季休暇、年末年始休暇などの長期休暇というタイミングと賞与支給のタイミングを考慮して研修を企画することで、離職防止に向けた研修の効果は大きくなるでしょう。

この記事では、離職防止に効果的な研修の種類や内容、対象者ごとの傾向、実施のタイミング、実施方法、実施に伴う費用、研修以外の施策まで詳しく解説します。

最後まで読んでいただくことで、離職防止に向けた研修について、誰を対象に、いつ、どのような内容で、誰が実施するのが最適かというイメージをつかんでいただけると思います。

▼離職防止についてはテーマに合わせて下記で詳しく解説しています。

• 離職防止の成功事例12選｜効果がある施策・アイデアをご紹介
• 離職防止に効果的な取り組み・研修とは？７つの施策やツールを紹介！
• 離職防止に役立つコミュニケーションの取り方！働きやすい組織づくりの秘訣
• 若手社員の離職防止をするには？効果的な取り組みや定着を支援するツールも紹介！
• モチベーション低下による退職を防止する方法とは？5つの取り組みを紹介！
• OJT放置のリスクと対処法とは？新人の退職を防ぎ効果的に育成するコツ！
• 新入社員フォローアップ研修のあるべき姿とは？Z世代の定着化・戦力化に向けてポイントを徹底解説！
  
• 自己肯定感を高める7つの方法とは？低い部下をケアするポイントと合わせて解説！

▼離職防止に向けた施策についてまとめました。社内検討する際に活用ください。

離職防止で研修を実施する重要性

生産年齢人口の減少に伴う人材不足が深刻化している今、企業では離職防止に向けたさまざまな人事施策や研修の実施が求められています。

離職防止に向けた研修では、組織が抱える課題と従業員の離職の原因に即した研修テーマと学習コンテンツの採用が必要です。

また、研修の効果測定と改善も行い、PDCAを回してより効果的な研修にアップデートしていく必要があります。

研修後は、従業員一人一人の成果に応じた的確なフィードバックを行い、従業員のモチベーション維持・向上に寄与することも忘れてはいけません。

明確な成長目標を提示できる研修は、「組織に長く貢献していきたい」と考える従業員の育成に効果的です。

離職防止に効果的な研修テーマ

ここからは、企業の従業員の離職防止に効果的な研修テーマと主な内容を紹介します。

①セルフケア研修

セルフケア研修は、管理職も含めた全社員に対して有効な離職防止に役立つ研修です。

従業員が自分自身を気にかけて、ストレスの蓄積やメンタルヘルスの不調に気付き、対処する能力を研修で養います。

セルフケア研修を離職防止につなげるポイントは、ストレスに対する耐性を高め、思考の柔軟性を高める『レジリエンス』を鍛えるコンテンツの採用です。

レジリエンスは、回復力・弾力という意味を持っており、レジリエンスが高い従業員は柔軟な考え方や発想で良好な人間関係を築いていける特徴があります。

ストレスや困難な状況に自分で対処できる従業員は、モチベーションやパフォーマンスを維持しやすくなり、離職防止につながります。

また、組織の生産性向上にも寄与するのがメリットです。

▼レジリエンスを高める方法については下記で解説しています。合わせてご覧ください。
⇒レジリエンスを高めるには？高い人・低い人の特徴と具体的な実践方法を紹介！

②リテンションマネジメント研修

リテンションマネジメントには、維持・保持・引き留めるという意味があります。

リテンションマネジメント研修とは、人材の定着化を促進するために必要な知識や、優秀な人材の離職を防ぐためのマネジメントスキルを養うための研修です。

部下を抱える上司や管理職などを対象とした研修であり、離職につながる原因や離職防止に必要な要素を特定し、取り組みに落とし込める人材を育成できます。

また、従業員に対するキャリアモデルの明示や教育機会の提供、部下と上司が相互理解を深めるための1on1ミーティングの適切な実施方法なども、リテンションマネジメント研修で取得可能です。

職場で離職の兆候をつかんだりするためには心理的安全性の高い職場である必要があります。

▼心理的安全性を高める研修については下記で解説していますので、合わせてご覧ください。
⇒心理的安全性の研修はどう企画する？具体的な研修内容や設計のポイント

③チームビルディングスキル研修

チームビルディングスキル研修は、信頼関係が構築されたチームづくりや、チームの協働を促進して高い相乗効果を生み出すための能力を養うための研修です。

会社・部門・部署・プロジェクトなどの幅広い領域でリーダーに成り得る従業員に向けた研修のため、若手社員から管理職、経営層まで対象となります。

チームビルディングスキル研修の学習プログラムでは、メンバー間で信頼関係を強化するためのコミュニケーション能力や、心理的安全性の高いチームを構築するため能力を養わせるコンテンツなどを採用します。

チームビルディングスキル研修を経た従業員は、チームメンバー同士で素直に意見を述べたり助けを求めたりできる良好な人間関係の構築が得意になり、疎外感や孤独感を感じている従業員を早期に救済できるようになります。

▼チームビルディング研修については下記で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。
⇒チームビルディング研修とは？目的や学ぶ内容・研修の種類・実施方法

離職防止に向けた階層別研修のポイント

ここからは、新人・新入社員研修、中堅社員向け研修、管理職向け研修といった階層別研修の企画・実施で、どのようにして離職防止につなげるかを紹介します。

①新人・新入社員研修

新人・新入社員研修では、同期同士でコミュニケーションを活性させる取り組みの採用が早期的な離職の防止に役立ちます。

例えば、研修プログラムに座学ばかり採用するのではなく、メンバーとのコミュニケーションが必須なディスカッションやゲーミフィケーションなどの要素を取り入れます。

多様な学習コンテンツを組み合わせて、参加者同士の一体感を生み出すことは、リテンションにも効果的です。

▼以下の記事で新入社員研修のグループワークで活用できるゲームについて詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。⇒新入社員研修でおすすめグループワーク・ゲームを紹介！満足度と理解度向上！

また、入社前後の理想と現実のギャップを感じるリアリティショックを避けることも研修の企画において重要です。

②中堅社員向け研修

組織やチームのハブとなる中堅社員に向けた研修では、キャリアデザインやコミュニケーションスキルの向上に注力すると離職の抑制につながりやすくなります。

例えば、キャリアデザイン研修を通じて、従業員が組織に長く貢献していくために、「どのような役割を担い、どのように成長していくべきか」を明確にイメージさせられるようになります。

その結果、形骸化していた日常的な業務のマンネリ化の解消につながり、高いモチベーションでの成長を促すことが可能です。

▼若手中堅社員育成のポイントは下記で解説しています。
⇒若手社員育成のポイントとは？20代〜30代の今こそ重要な研修！

③管理職向け研修

組織に長く貢献してきた管理職でも、企業の経営方針や経営層に対して疑問を抱くことや、部下とのコミュニケーションに悩むことで離職のリスクが高まります。

管理職向け研修では、理念の浸透や経営マネジメントスキル、コーチング、コミュニケーション力などを養い、組織全体でのコミュニケーションの活性化や、リテンションにつなげるのが望ましいです。

企業のビジョンを明確にイメージさせる機会を設けるとともに、それに関わる当事者であると自覚させることが管理職の離職防止に効果的です。

▼コミュニケーション研修については下記で解説しています。
⇒コミュニケーション研修とは何をする？目的や具体的な内容・進め方

離職防止に向けた研修の対象者

離職防止に向けた研修の対象者は主に、

が挙げられます。

研修を通じて受講者の能力開発を促進し、受講者のケアをすることが目的です。

ただし、管理職については、研修の位置づけが少し異なります。それぞれの対象者について解説いたします。

新入社員

新入社員は、まだビジネスの経験がない場合が多く、新しい環境と仕事への適応に苦労し、離職を考えることがあります。

新入社員向けの研修の目的は、企業の文化や仕事の流れを理解し、基本的なスキルと知識を身に付けることで早期の離職を防ぐことにあります。

研修内容としては、企業理念やビジョンの理解、業務知識・スキルの習得、ビジネスマナーの教育などがあります。

若手社員

若手社員は、数年間の仕事の経験を通じてスキルアップし、現場を支える主要な存在となります。

彼らが中心的な存在となる一方で、報酬等の処遇が向上すれば問題は生じませんが、処遇が見合わないと感じるとき、離職のリスクが高まります。

そこで重要となるのは、若手社員を対象に研修の機会を設け、その活躍状況を把握し、直接意見を聞くことで、現状を把握しそこから解決策を導けるようにすることです。

特定のスキルを持った人材

DXやAIなど特殊な技術や知識を持つ人材は、そのスキルが企業の競争力に直結しています。

このようなスキルを持つ社員の離職は、企業のパフォーマンスや成長に大きな影響をもたらします。

研修を通じて、彼らのキャリアの支援、キャリアパスの明確化を進めることが必要です。また、スキル評価を基にした報酬体系の整備も同時に進めるべきです。

研修と制度面の整備を通じて、特別なスキルを持つ人材が企業に満足し、長期間在籍することをにつながります。

管理職

管理職が離職することを防ぐという考え方よりも、管理職が部下を指導・育成する立場にあり、管理職の行動や態度が部下のパフォーマンスや離職率に直接影響することから、彼らへの研修は重要となります。

管理職向けの研修では、リーダーシップ、コミュニケーション、マネジメントスキルの強化を行います。

特に、指導力や人間関係のスキル、部下のモチベーションを高める手法に対する理解を深めることで、部下が働きやすい環境をつくり、離職を防ぐことにつなげていきます。

離職防止に向けた研修実施のタイミング

社員が離職する具体的なタイミングは特定できませんが、一定の傾向があります。

それは長期休暇などで、学生時代の友人など会社外の人との接点が増えると、情報の取得量が増え、さまざまな考えを持つきっかけとなるという点です。

また、賞与が支給された後も離職する人が多い傾向にあります。これらの傾向を考慮し、毎年の特定のタイミングで研修を行うことで、組織の離職率低減を期待できます。

5月（GW前に研修を予定しておく）

ゴールデンウィーク前後は、休暇でリフレッシュした結果、社員が自己の仕事について可能性を見直したり、視野を広げたりすることが多いとされます。

長期休暇で社外とのコミュニケーションが増えることで、新たな視点や自己認識、あるいは自分の職種や自社以外の情報を得ることができ、これが離職を考える一因となり得ます。

この時期の研修では、参加者の感じていることや考えていることを理解し、適切な対策を講じることが重要となります。

8月（夏休み前に研修を予定しておく）

夏休みは、ゴールデンウィークと同じように社員が職場からしばし離れ、社外の人々との交流が増えます。

このことが、自身の働き方やキャリアといった要素について再評価するきっかけとなる可能性があります。

この時期の研修では、自身のキャリア形成の選択肢として、社外だけでなく社内にも可能性があることを再認識させ、出口となり得る離職への動きを防ぐことが目的です。

12月・1月（年末年始休暇前に予定しておく）

年末年始は、古い1年をしめくくり新たな1年を迎えるターニングポイントとなる重要な時期です。

また、普段より長い休暇になる傾向があり、社外の人との交流が増えます。

これが、新たな1年に向けた目標や抱負を再認識するきっかけとなる可能性があります。

また、3月末決算の企業が多い日本では、この時期には退職や転職の動きが活発化する傾向にあります。

このことを鑑み、年末年始の研修では参加者の現状を把握し、早期対策を講じることが求められます。

仮に1ヵ月間放置してしまうと1カ月後には転職先が決まってしまい、辞表が出される可能性も考えられるため、機を逃さず適切な対応をとることで離職防止を図ります。

売上向上や組織の成長を目指すならば、離職防止は重要な課題となります。

社員の離職に決まったパターンはないものの、上記のような一定の傾向から、それぞれのタイミングに合わせた研修を用意することで、離職防止につながる可能性が高まります。

これからの人材育成・活用に、ぜひご参考いただければ幸いです。

離職防止に向けた研修実施方法

研修実施方法として大きくは「集合研修」「オンライン研修」の2つがあります。

離職防止に向けた研修はどちらでも実施可能ですが、共通ポイントを押さえた実施が重要です。

集合研修

集合研修は、直接対面で行う研修のことを指します。

この形式の研修はインタラクティブで、ケーススタディーなどを取り入れて実施することができます。

集合研修では参加者同士のオープンなディスカッションや意見交換を容易に行えるため、新たな視点を得たり、他者の経験から学んだりすることが可能です。

離職防止に向けた研修では、一緒に課題に取り組むことでさまざまな視点やアプローチを学び、自身が直面している問題への解決策を見つけるきっかけになります。

また、研修中の言動や休憩時間中の行動なども見ることができるため、社員に変化などあれば、その変化には気付きやすい利点があります。

オンライン研修

オンライン研修は、オンライン会議システムを利用して行う研修のことを指します。

遠隔地からでも参加することができるメリットがあります。

どこかに集合するという負荷がかからないため、気軽にコストを抑えて実施することができます。

離職防止に向けたオンライン研修では、オンライン上のグループディスカッションを通じて受講者同士で意見交換する機会を多く設けたり、研修終了後にオンライン懇親会を設けたりという工夫をすると良いでしょう。

共通ポイント（心理的接触を増やす）

集合研修でもオンライン研修でも、1つの共通点として重要なのは、他の社員との心理的接触を増やすことです。

これは、社員が自分の意見や感情を開放的に表現できる雰囲気を作ることで、社員の満足度や所属意識を高める効果があります。

集合研修では、グループワークやディスカッションなどを通じて社員間のコミュニケーションを促進します。

そのような他の社員との交流を通じて新たな視点を得る機会を増やすことで、自身の働き方やキャリアについて新たな認識を得ることができます。

オンライン研修では、ブレイクアウトセッションを活用して参加者間のコミュニケーションを促進することが可能です。

自由に意見交換を行うことで、各社員が自分の考えを共有し、他の社員からフィードバックを得て、刺激を受けることが可能になります。

これらの心理的接触を増やす行為は、社員の満足度やモチベーションの向上、組織としての結束力を高める役割を果たし、それが離職防止に役立つと考えられています。

離職防止の研修に活用できる学習ツール（LMS）

離職防止に向けては、社員の成長意欲を刺激したり、成長実感が得られたりするような学習環境が重要です。

そのような学習環境づくりに向けてはLearning Management System（LMS）の活用が効果的です。

今回は、いくつかのリストで世界ナンバーワンを獲得したCrossKnowledge (CK)のLMSを取り上げながら活用ポイントを紹介します。

高品質で豊富なコンテンツ

CrossKnowledge LMSは、さまざまな専門分野のコンテンツを高品質で提供しています。

その内容は動画、テキスト、ファイル、インタラクティブ教材など、形式も多種多様で、専門家による具体的なコースも用意されています。

世界の著名なMBA教授陣による監修で作られているだけではなく、MBA教授陣が自ら講義を展開するマイクロラーニングのコンテンツなども有しています。

特に注目すべきは、本LMSのeラーニングコンテンツの品質が、ビジネススクールの国際認証機関であるEFMD（European Foundation for Management Development）により認められている点です。

この機関は42の国、400のビジネススクールと大学から構成されており、その審査を通過したことで、本LMSが提供するコンテンツの高品質性が世界的にも認められています。

この高品質かつ豊富なコンテンツ提供が本LMSの重要な強みとなっています。これにより、社員の成長意欲を刺激したり、成長実感が得られたりするような学習環境づくりに繋げられます。

パーソナライズ学習が実現できる

CrossKnowledge LMSは、パーソナルサーベイを活用して個々の学習者に合わせたパーソナライズ学習を提供敵ることが大きな特徴であり、強みです。

なぜなら、eラーニングによる学習は、最終的には「このコンテンツは、私にとってどのような利益があるのか」という質問に行きつきくからです。

パーソナルサーベイにより学習者の強みや啓発点などを把握し、それを基に推奨コースをリコメンドします。

さらに、進捗状況のトラッキング・報告機能を利用することで、学習者自身が自分の学習状況を把握し、必要に応じた修正や進行が可能となる環境が整っています。

これにより、本LMSは利用者一人一人に最適化された学習体験を提供し、より高い学習成果を出すことが可能です。

また、上司が部下に対して推奨コースのタスクを割り振ることができ、サーベイと上司という2つの側面からパーソナライズ学習を実現しています。

これらの機能を効果的に活用することで、１on１ミーティングを充実させることも可能です。

多言語対応

CrossKnowledge LMSは多言語対応を実現していることも強みです。

日本の少子高齢化の流れの中においては、今後外国人の社員が増えてくることも予想されます。その際には学習環境も多言語に対応している必要が出てきます。

世界中で活用されているLMSとして、各国のユーザーが自身の言語で学習を進められることにより、学習の敷居を下げています。

日本語はもちろん、英語以外にもフランス語、スペイン語、ドイツ語など、最大28言語に対応しているため、世界中の企業が適切な教育訓練を提供することができ、言語による制限を受けることなく、人材開発に取り組むことが可能です。

▼ LMSの多言語対応については下記で解説しています。合わせてご覧ください。
⇒多言語対応の学習管理システム（LMS）の必要性と選ぶ時のポイント

CrossKnowledgeのLMSは上記のように高品質でありながら、柔軟性と高度なカスタマイズ能力により企業のニーズに合わせたソリューションを提供できます。

LMSの専門家クレイグ・ワイスによると、CrossKnowledgeのLMSは「多機能性、使いやすさ、費用対効果、顧客満足度」などの観点で極めて高評価を獲得し、その結果として最高評価を勝ち取ったとのことです。

離職防止に向けた研修の費用

研修を開催するとなると、それなりの費用がかかるものです。

研修を開催する際には、その具体的な内容まで考慮して会議室や参加者の交通費・宿泊費、外部講師への委託料、社内講師が用意する教材費といった費用が必要となることを忘れてはいけません。

今回はこれらの費用要素に焦点をあて説明していきます。

会議室や参加者の交通費・宿泊費

研修を行うためには会議室を確保する必要があります。

その会議室が社内のものであればコストを抑えることが可能です。しかし、外部の会場を借りる場合には費用が発生します。

また、他地域からの参加者や複数日にわたる研修の際には、通常は参加者の交通費や宿泊費も会社が負担します。

外部講師委託料

専門性が要求されるテーマについては、外部の専門講師やコンサルタントを招くことがあります。

その場合、講師料や委託料が必要になります。

料金はテーマや内容によりますが、第一線で活躍する専門家の場合は、その貴重な知識と経験に見合った対価として、一般的に1日30万~50万程度の講師料が掛かります。

社内講師で実施する場合の教材費

社内の人材が講師として研修を行う際には、教材の作成・準備が必要です。

これにはパワーポイントのスライド作成、テキストやワークシートの印刷、参加者に配布する書籍の購入などが含まれます。

これらの費用は発生しますが、外部講師に委託するよりは低予算で研修を実施することが可能です。

eラーニングやLMSなどの利用料

eラーニングコンテンツやLMSを活用する場合には、利用料がかかります。

一般的にeラーニングの利用料は、1人当たり1万円~2万円程度のものが多いです。ただし、これは研修の受講者数分のeラーニングを活用する場合です。

研修の受講者数に限らず、全社員で利用する場合やコンテンツの制限のない「受け放題」プランなどを活用する場合などはボリュームディスカウントがあり、一人当たりの利用料を抑えて展開することが可能です。

▼研修の費用については下記で詳しく解説しています。
⇒研修実施に伴う費用とは？外部講師から内製化する相場まで徹底解説！

離職防止策として研修以外の選択肢

研修以外の離職防止策として、社員同士の心理的接触を増やす施策も有効です。

最近ではワーケーションなども取り入れられています。

さらに、社内イベントとしての運動会やBBQも実施されています。以下で詳しく解説します。

ワーケーション

ワーケーションとは、仕事（Work）と休暇（Vacation）を組み合わせた新しい働き方の一つです。

普段と異なる場所や環境で仕事をすることで、視野が広がり、新たなアイデアや刺激を得ることが期待できます。

また、普段の環境から離れることで、リフレッシュやリラクゼーションの効果も得られ、ストレスの軽減に繋がります。

さらに、複数名でワーケーションを行い、懇親会を開催することで心理的接触の機会を提供することもできます。これらの効果は、離職を防ぐために有効と言えます。

社内イベント（運動会やBBQなど）

社内イベントは、社員の交流を促進し、社員一人一人が企業の一部と感じる機会を創出します。

運動会やBBQなどは、日常の仕事プレッシャーから解放される機会となり、社員間でのコミュニケーションを深めることができます。

これは、社員の満足度を上げるだけでなく、離職の要因となる可能性のある労働環境や人間関係の改善にも寄与します。

また、社内イベントは社員の仕事への意欲を高め、トップマネジメントとの距離感を縮める効果もあります。

これらは社員のロイヤルティやモチベーションを向上させ、最終的には離職率を低下させると考えられます。

ワーケーションや社内イベントのような離職防止策は、社員が働く満足度やモチベーションを高める際に非常に効果的です。

これらを適切に取り入れることで、離職を防ぎ、社員の働きやすい環境作りに一役買うことができます。

研修の要素としておすすめなレジリエンス

離職防止に向けた研修の要素としては『レジリエンス』がおすすめです。

レジリエンスプログラムは、思考の柔軟性を高め、自身のエネルギーを仕事に生かすポイントを学び、困難な状況に陥ったときでもパフォーマンスを発揮できるための能力を磨く研修です。

これにより、離職が社員の頭をよぎったときでも、その状況を柔軟に捉え、自身のエネルギー発揮のポイントを社外ではなく社内に見つけより成長する可能性を育むことができます。

LDcubeが提供する『SBRP （ストレングス・ベースド・レジリエンス・プログラム）』は、レジリエンスの基本コンセプトから具体的な活用方法まで効率よく習得できるプログラムです。

SBRPは、認知行動療法の分野で有名なアルバート・エリス博士とアーロン・ベック博士によるABC理論や、ポジティブ心理学の分野のマーティン・セリグマン博士とクリストファー・ピーターソン博士が開発したVIA（キャラクターストレングス）の理論を応用して開発されています。

階層別研修・目的別研修・部門管理者向け研修・セールストレーニングなど、多岐にわたるシーンでSBRPを展開して、レジリエンスが高い人材の育成を強力にバックアップします。

▼レジリエンス研修については下記で解説しています。合わせてご覧ください。
⇒レジリエンス研修とは？実施で得られる効果と代表的な5つの要素

エンゲージメントの高い職場づくりの支援事例

社員数：100名以上
事業：刃物メーカー

導入前の課題

自律自走の人をつくるために自分たちの職場を自分たちで変えていきたい

製造本部では、自律自走の人づくりを目指し、さまざまな取り組みを行ってきました。
その中で行ったエンゲージメント診断の結果から、職場メンバーと上司との関係性がエンゲージメントに大きな影響を与えることがわかりました。

しかし、職場メンバーと上司の関係を向上させるためには、通常のコミュニケーション研修や外部講師が行うエンゲージメントをテーマにした研修会だけでは、本来目指すべき【自律自走】の趣旨から逸脱してしまう可能性があると懸念されていました。

自分たちの組織を自分たちでエンゲージメントの高い組織にするために、まず現場のメンバーがお互いを育て、自主的に関わることが重要だと考え、その手段を探求していました。

取り組みの詳細

自分たちの職場を変えていくためのツール（武器）を中核リーダーに提供し、リーダーを中心とした職場変革へ

まずは全体から2工場をピックアップし、その工場の中核リーダーに対してエンゲージメント研修を（株）ビジネスコンサルタントのコンサルタントが実施しました。

職場の中のリーダー層を対象に、工場内のエンゲージメント向上に必要なポジティブ心理学の考え方を学習するとともに、メンバーの潜在能力に気付き、向上を促すコミュニケーションの方法について学習しました。

その後、エンゲージメント研修で学習したことを職場で浸透させていくために、中核リーダー4名を選抜し、SBRP（ストレングス　ベースド　レジリエンス　プログラム）のライセンスを取得し、自分たちがレジリエンス研修を実施するための基本的なスキルを身につけていただきました。

SBRPライセンス取得者は各工場に戻り、自分たちの職場の中で希望する部署に対して順次レジリエンス研修を実施しました。

社内の中核メンバーが実施をすることにより、研修会とはいえ、気負うこともなくメンバー同士も率直にお互いについて語り合うことができ、充実した内容になりました。

また、外部講師を呼ぶ必要がないため、自分たちのスケジュールに併せて柔軟に設計することができ、実施者、参加者双方が参加しやすい形で研修会を実施することができました。

【展開ステップ】

• ステップ１　エンゲージメント診断の実施（社内）
• ステップ２　対象工場の職場リーダークラスによるエンゲージメント研修の実施
• ステップ３　職場の中核リーダーのSBRPライセンスの取得
• ステップ４　ライセンス取得者（中核リーダー）によるレジリエンス研修の実施
• ステップ５　エンゲージメント診断の実施（社内）
  

導入後の成果

職場内での研修会を通して、自己理解・他者理解ができお互いの関係性が深まった

ライセンス取得者（中核リーダー）によるレジリエンス研修を受講した方からは、自分の強みを確認できたり、他の人から自分も気付かない強みを指摘してもらったりすることで自信になったという話や、お互いがお互いについての話ができたことで、より関係性が深まったという感想を多くいただきました。

また、外部講師ではなく同じ職場の人がトレーナーとして研修を運営してくれたことにより、会社の今回の取り組みに関する本気度が伝わってきたという声も事務局に届きました。

レジリエンス研修を実施したライセンス取得者からも、自分たちが主体となって職場の関係改善のための研修会を企画・実施することができたため、今回の取り組みに対してより主体的に関わっていこうという気になったとおっしゃっていただいています。

例年2回実施しているエンゲージメント診断の結果も対象の工場の数値が向上したことにより、新たにライセンス取得者を増やして本取り組みを加速していくことになっています。

まとめ

この記事では、離職防止に効果的な研修について以下の内容で詳しく解説しました。

• 離職防止で研修を実施する重要性
• 離職防止に効果的な研修テーマ
• 階層別研修で離職を防止するポイント
• 離職防止に向けた研修の対象者
• 離職防止に向けた研修実施のタイミング
• 離職防止に向けた研修実施方法
• 離職防止の研修に活用できる学習ツール（LMS）
• 離職防止に向けた研修の費用
• 離職防止策として他の選択肢
• 研修の要素としておすすめなレジリエンス
• エンゲージメントの高い組織づくり支援事例

離職防止に効果的な研修には、セルフケア研修・リテンションマネジメント研修・チームビルディングスキル研修の3つが挙げられます。

また、離職を考える社員は新入社員、若手社員、特定のスキルを持った人材などが挙げられます。研修を通じてそれぞれへのケアが必要です。

離職を考えるタイミングも決まった時期はありませんが、長期休暇や賞与支給などの観点から大まかな傾向があります。それらを加味して研修実施を企画し、ケアすることがポイントです。

実施方法は集合研修、オンライン研修どちらでも実施可能です。タイミングや集合コストのバランスを見ながら実施方法を決定すると良いでしょう。いずれの場合も研修の中で社員同士の心理的接触を増やす工夫がポイントです。

そして、社員の成長意欲を刺激したり、成長実感が得られたりするような学習環境も重要です。

学習環境づくりに向けてはLearning Management System（LMS）の活用が効果的です。CrossKnowledge (CK)のLMSを活用することで高品質でパーソナライズした環境を整備することができます。

また、心理的接触を増やすという観点からは、研修実施のみならず、ワーケーションや運動会・BBQなどの社内イベントの実施も一定の効果が見込めます。

離職防止に向けた研修を実施する場合には、研修の要素として、レジリエンスをおすすめします。

レジリエンスプログラムは、思考の柔軟性を高め、自身のエネルギーを仕事に生かすポイントを学び、困難な状況に陥ったときでもパフォーマンスを発揮できるための能力を磨く研修です。

これにより、離職が社員の頭をよぎったときでも、その状況を柔軟に捉え、自身のエネルギー発揮のポイントを社外ではなく社内に見つけより成長する可能性を育むことができます。

LDcubeが提供する『SBRP （ストレングス・ベースド・レジリエンス・プログラム）』は、ビジネス環境の激しい変化にも柔軟に対応できるレジリエンスの高い人材を効率よく育成できるプログラムです。

ATCモデルの活用で思考の柔軟性を養い、困難な状況を打破する能力を身に付けさせます。さらに、VIAの活用で自身の強みを生かす方法を身に付けさせることで、ポジティブな感情を育みます。

あらゆる形式の研修に採用できるSBRPが気になる企業様は、ぜひこの機会に導入メリットや活用事例がわかる資料を無料でダウンロードしてみてはいかがでしょうか。

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