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eラーニング導入事例6選|導入に成功する企業の特徴を解説

「他社のeラーニングの導入事例を見て、検討材料としたい」
「eラーニングの導入事例を確認して、自社にとって効果のあるものか判断したい」

と感じていませんか?

以下は、eラーニング導入が課題解決に効果を発揮した事例6つです。

課題・ニーズ

事例の概要

  • 研修担当事務局の負担が大きい
  • コロナ渦で「研修の在り方の見直し」が必要になった
  • 研修担当事務局の負担が大きい
  • 働き方の変化によって人材育成のDX化が必要になった
  • 自社に合わせた学習プログラムを導入したい
  • 事務局の負担が大きい
  • 昇格テスト実施に多額の実施コストがかかる
  • 各社員の学習進捗が見えない
  • 学習コンテンツを多言語化対応したい
  • 教育の質の均一化が難しい
  • 商品勉強会の参加率が悪い

ここで重要なのは、複数の導入事例の共通点から「自社にeラーニング導入は向いていそう・向いていない」といった方向性を導き出すことです。

そうすることで、eラーニング導入を社内提案する際の根拠として活用することもできるでしょう。

自社と全く同じシチュエーションの導入事例を探すのは骨が折れます。

だからこそ、今ある導入事例から見えてくる「eラーニング導入が成功する企業の特徴」を明らかにしておく必要があるのです。

そこで、この記事ではeラーニングの導入事例はもちろんのこと、

  • 導入事例の共通点からわかるeラーニング導入に適した組織の特徴

についても、くわしく解説します。

本記事を読めば、eラーニング導入の判断ができ、さらに社内提案もしやすくなるでしょう。

ぜひ最後までお読みください。

▼ eラーニングはの導入については下記で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。

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▼ eラーニング・LMSの資料は下記よりダウンロードできます。

LMS資料

この記事の監修者  株式会社LDcube 代表取締役 新井澄人  株式会社ビジネスコンサルタントで、講師派遣型の人材育成支援から始まり、社内トレーナーの養成による人材育成支援、デジタルツールを活用した人材育成のDX化の支援まで、中小企業から大企業まで20年にわたり幅広いコンサルティングに従事。 新入社員研修からOJTリーダー研修、若手社員研修、管理職研修、幹部研修、営業研修、デジタル学習環境づくりのコンサルテーションなどに自らもコンサルタントとして登壇しながらも、人材育成・組織活性化・営業強化において講師派遣型の枠を超えた支援を実現するため、ビジネスコンサルタントの子会社である株式会社LDcubeの設立と同時に代表取締役に就任。

目次[非表示]

  1. 1.eラーニングの導入事例(1)全グループ会社の研修フローをDXに。事務局負担を一気に軽減!
  2. 2.eラーニングの導入事例(2)時間と場所を選ばずに学ぶLMSを活用した学習管理の実現
  3. 3.eラーニングの導入事例(3)次世代リーダー向けコンテンツの提供と、運用の効率化を実現
  4. 4.eラーニングの導入事例(4)eラーニング/プラットフォームの多言語対応、資料のペーパーレス化による大幅なコスト削減
  5. 5.eラーニングの導入事例(5)eラーニング導入によって全社員に均一の質で教育を提供し、知識の定着を実現
  6. 6.eラーニングの導入事例(6)国内・海外、場所を問わず受講できる環境を実現
  7. 7.導入事例の共通点からわかるeラーニング導入に適した組織の特徴
    1. 7.1.研修を担当する事務局の負担が大きくなっている
    2. 7.2.研修実施に多大なコストがかかっている
    3. 7.3.自社に合わせた学習プログラムを導入したい
    4. 7.4.教育の質を均一化したい
    5. 7.5.場所を問わず開催したい
  8. 8.eラーニングの導入を成功させるために重要な2つのポイント
    1. 8.1.目的・目標・ニーズを明確化したうえでコンテンツを選ぶ
    2. 8.2.評価やフィードバック、社内コミュニケーションをかかさない
  9. 9.まとめ

eラーニングの導入事例(1)
全グループ会社の研修フローをDXに。事務局負担を一気に軽減!

eラーニング導入事例①

従業員数:3,000名以上
事業:小売業

1つめの事例は、eラーニングの導入に加えて研修フロー全体をDX化した事例をご紹介します。

課題

数十社のグループ会社を持つA社では、各グループ会社からの研修申し込みプロセスが以下のように煩雑となっており、事務局の負担が大きくなっていることが課題となっていました。

  • 各グループ会社への個別のメール案内
  • 参加者の取りまとめ
  • 日程ごとの人数調整
  • グループ会社の研修担当者や受講者からの問い合わせ対応(頻繁に発生) など

また、研修申し込み手続きに手間や時間をかけてしまい、研修プランニングに必要な時間も確保できない状態でした。

こうした状況の中、さらに新型コロナウイルスの影響もあり「研修の在り方の見直し」をせざるを得ない状況となりました。

そこでA社では、下記の取り組みを行いました。

取り組んだこと

1.研修申し込みサイトの構築

以下をワンストップで確認できるサイトを作成し、事務局が担当する手続きの煩雑さを軽減しました。
・研修の開講案内
・受講者の登録
・リマインドメールの自動送信
・アンケート

2.研修運営をLDcubeがサポート

以下のような研修の運営業務全般をLDcubeにてサポートし、事務局の手間を軽減しました。
・研修プログラムの説明会
・各種問い合わせの対応
・実施に向けた(研修の)コーディネート  など

3.受講者用学習サイトの構築

受講者が一連のフローで学習を進めていけるように、eラーニング環境を整えました。
具体的には、eラーニング学習→オンライン研修→職場実践→コーチングという流れをオンライン上で一貫して行えるようにしました。

その結果、以下のような成果を出すことができました。


成果

1.事務局への問い合わせが大幅に減少

各グループ会社からの問い合わせ窓口をLDcubeにしたこと、そして研修に関わる資料をオンライン上でまとめて掲載できるようにしたため、頻繁に発生していた事務局への問い合わせが少なくなりました。

2.研修のより良いプランニングができるようになった

研修申し込みサイトのアンケートから、
・各事務局の意見
・受講者の意見
・講師の意見
を吸い上げ、それをもとに本年度の振り返りができるようになりました。
また、来年度の研修プランニングにも改善点を活かせるようになりました。

3.受講管理の手間が少なくなった

受講者用学習サイトによって、
・課題提出の有無
・学習進捗状況の確認
・リマインドメールの自動送信
ができるようになったため、事務局の手間が少なくなりました。

この導入事例を通して、eラーニングを導入することで、

  • 各社員の学習進捗状況
  • 課題提出の有無

など、社員の学習状況についてスピーディーに把握できることがわかります。

一方で、社員が高いモチベーションを維持して学習できなければ、研修内容を理解しないで終了してしまう可能性があります。

そのため、双方向コミュニケーションやソーシャル機能が備わったeラーニングシステムを導入することで、モチベーションを維持できるよう工夫をする必要があるでしょう。

▼関連して、研修業務の効率化については下記で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。
⇒研修を効率化するには?コスト削減とパフォーマンス向上を両立する方法

  研修を効率化するには?コスト削減とパフォーマンス向上を両立する方法 急速なデジタル化の進展や市場環境の変化により、業績向上に直結する人材育成の重要性が高まる一方、研修コストの削減と生産性の向上を同時に実現することが求められ、従来の集合研修のあり方が問い直されています。本記事では、研修を効率化する6つのステップを紹介します。さらに、効率化を進めるうえで障壁になりやすいポイントについても、まとめました。 株式会社LDcube


eラーニングの導入事例(2)
時間と場所を選ばずに学ぶLMSを活用した学習管理の実現

eラーニング導入事例②

社員数: 1,000名以上
事業:賃貸・ファイナンス

2つめの事例は、eラーニングシステムの導入事例です。

課題

賃貸・ファイナンス事業を営むB社では年間50回以上の研修を運営する際、事務局が以下のような業務に追われてしまい、人材育成計画の策定に必要な時間が割けないことを課題に感じていました。

  • 研修参加者への周知
  • 事前・事後課題の案内
  • 研修にかかわる諸連絡  など

また、新型コロナウイルスの影響で働き方と学び方が変化する中、事務局は人材育成のデジタル化(DX化)を進める必要性を感じていました。

そのためにLMS(※)の活用が必要であると考えていましたが、

「LMSを使ってどのような学びをデザインしていけばいいのか」
「LMSを使って新しい学びのスタイルをどのようにして社員に浸透させればいいのか」

などといった悩みを抱えていました。

そこでB社は以下の取り組みを行いました。

取り組んだこと

1.人材プログラムの見直し

集合研修をオンライン化し、eラーニングを導入しました。
またeラーニングのコンテンツ(教材)を整理し、社内の人材育成プログラムの見直しを行いました。

2.教育ポータルサイトをリリース

以下のeラーニング学習ができる「教育ポータルサイト」を整備。
・実施予定の研修コンテンツ
・自己啓発のためのコンテンツ
・自社独自の知識などを学ぶオリジナルコンテンツ
(各事業部の担当者が自部門で学ぶべき内容のオリジナルコンテンツなど)
社員が時間と場所を選ばずに学習できる環境を用意しました。

3.受講必須の研修や研修の課題を一括管理

以下をプラットフォーム上で配信・集計を行えるようにしました。
・全社員が受講必須の「コンプライアンステスト」の実施
・各研修の「事前・事後課題の提出」
また、未受講者・未提出者へは自動的にアラートメールが配信され、管理・学習促進をスムーズに行えるようになりました。

その結果、以下のような成果を出すことができました。

成果

1.社内研修の管理の効率化

研修の案内や課題提出がオンラインで完結し、事務局の負担が大幅に削減されました。

2.社員の早期戦力化

日々のOJTに加えて、分からないことはいつでも教育ポータルサイトから学習できる環境が実現し、異動者や新入社員などの早期戦力化に効果を発揮しました。

3.社外の公募型研修の申し込みの増加

公募型研修では教育ポータルサイト上から申し込みができるようになり、受講生が申し込みやすくなったため、申込数が増加。
その結果、事務局負担を減らしつつ公募型研修の申込者数を増加させ、多くの教育機会を提供することができるようになりました。

この事例では、eラーニングの導入によって、社員が時間や場所を選ばずに学習できるようになっています。

また各社員が自身に合う学習コンテンツを選んだり、理解不足の箇所を重点的に学べるようにしたりするなどして、よりパーソナライズされた学習が実現しています。

結果として、社員の早期戦力化が実現可能となります。

一方で、eラーニングコンテンツだけでは実技を伴う業務は身につきません。そのため、実技の必要な業務がある場合は、社員が実技を行う研修も組み合わせると良いでしょう。

※LMS:eラーニングを実施する際のベースとなるシステム。LMSには受講者がログインして学習する「受講機能」、講師や管理者が受講履歴や成績管理を行う「管理機能」があります。

eラーニングの導入事例(3)
次世代リーダー向けコンテンツの提供と、運用の効率化を実現

eラーニング導入事例③

社員数: 10,000名以上
事業:金融・保険業

3つめの事例は、次世代リーダー向けにeラーニングを導入した事例です。

課題

C社では将来の幹部候補を対象に、自社に合わせた学習プログラムを導入したいと考えていました。

また100名以上の集合研修を行いたくても、人事担当者の人数が少ないために、業務負荷が高く、実施できないことが課題となっていました。eラーニング導入をしたとしても、申し込みから運用まで、相当の負荷がかかるため、効率化を図る必要があります。

さらにeラーニングの導入をする場合、自社のオリジナルコンテンツの制作を希望していました。しかし、内製は自社への負担が大きいため、できるだけ負荷のかからないように、eラーニングの導入を進めたいと考えていました。

そこでC社は以下の取り組みを行いました。

取り組んだこと

1.次世代リーダーの育成ポータルサイトを構築

自社オリジナルのコンテンツ「次世代リーダーの育成ポータルサイト」を作成し、申し込みからeラーニングの学習開始・運用までをワンストップで管理できるようにしました。

また、各コースの内容や、過去の受講者のコメントが一目で分かるようにし、受講者がコースを選択しやすいよう工夫しました。

2.自動と手動のリマインドメールを組み合わせ、学習促進を実現

学習の進捗に対するリマインドメールを自動配信し、効率的な運用管理を行いつつ、学習者の進捗状況を確認しながら、手動でその都度メッセージを変えながら促進を図りました。

3.既存のeラーニングコンテンツを使用して学習コースを作成

CrossKnowledge社のeラーニングコンテンツを活用し、受講対象となる層の知識やスキルレベルに応じて、既存コンテンツを組み合わせました。

全部で4つのコースを作成し、その中から1コースを選択する形で提供しました。

その結果、以下のような成果を出すことができました。

成果

1.カスタマイズしたeラーニングコースにより、高い満足度を実現

・次世代リーダーに求められる知識やスキルを習得できるコースデザイン
・「診断・ケーススタディ」→「クイズに解答」→「解説」
といった双方向コンテンツの提供により、受講者から高い満足を得られました。

2.次世代リーダーの育成ポータルサイト(LMS)の活用により、担当者の業務負荷を削減

申し込みから実施までをポータルサイトで一元管理することができ、担当者はサイトオープン後の業務を全てシステムで代替できました。その結果、業務負荷の削減につながりました。

3.効果的なリマインドによる受講率アップ

開始1週間後など、受講者に学習を意識させるタイミングでは、自動のリマインドメールを設定しました。さらに、学習結果を見ながら都度メールを手動で送信し、リマインドを行いました。自動と手動のリマインドを効果的に組み合わせることで、100%に近い受講率を達成しました。

この事例ではeラーニングコンテンツの導入によって、自社の状況に合わせた学習コースを社員に提供できるようになっています。

また講師によって左右されず、教育の質を均一にすることが可能になりました。

一方で、講師との直接的なコミュニケーションがないため、疑問をその場で解決できない可能性があります。

オンラインの研修対応やライブ配信対応、コミュニケーション機能を追加するなどを行うことで、学習内容の理解を深めやすくなるでしょう。

▼関連して、eラーニングコンテンツについては下記で詳しく解説しています。
⇒eラーニングコンテンツの全てがわかる!形式・対象・テーマ別に解説

  eラーニングコンテンツの全てがわかる!形式・対象・テーマ別に解説 eラーニングは自社に役立ちそうな教材をただ選ぶだけでは意味がありません。この記事では、eラーニングの内容を種類別に紹介するだけでなく、企業が最適なeラーニングコンテンツを選ぶ際にやるべきことや導入時の失敗例と対策を解説します。 株式会社LDcube


eラーニングの導入事例(4)
eラーニング/プラットフォームの多言語対応、資料のペーパーレス化による大幅なコスト削減

eラーニング導入事例④

社員数: 4,000名以上
事業:機械製造

4つめの事例は、通信教育からeラーニングへと教育方法を変えた事例です。

課題

D社では昇格テストを行っています。対象者の配属先(海外拠点も含む)を問わず、日本国内に集合して昇格テストを行うため、多額の実施コストがかかっている状況でした。

また、事務局は各社員の学習進捗が全く見えない状況となっていました。
というのも、

  1. 業者から受講者に教材が送られ、
  2. 各自が通信教育を受講し、
  3. 完了したら教材を業者に送り返す

というプロセスを取っていたためです。
完了後のフィードバックはベンダーからあるものの、プロセスが把握できないことについては度々議題に上がっていました。

さらに、D社は今後海外に力を入れていく方針を定めたため、学習コンテンツも多言語対応する必要があると考えていました。

そこでD社は以下の取り組みを行いました。

取り組んだこと

1.階層別の専用学習サイトの構築

階層別(管理職、中堅社員、新入社員など)に専用学習サイトを構築。
受講者はログインすると昇格テストに関わる範囲の学習ができるようになりました。

また学習コンテンツだけでなく、
・各階層に対する上役からの期待を動画でアップロードしたり
・スケジュールをPDFでダウンロードできたり
するなど、学習コンテンツ以外にも昇格に関係のある資料を一括で掲載しました。

2.学習コンテンツのオンライン化

昇格テストに関わる練習問題をオンライン化しました。
LDcubeは、昇格テストに関する学習内容について、
・動画コンテンツ化
・ナレーション付け
・練習問題の作成
するなど、納得のいくコンテンツへと昇華させていきました。

3.学習コンテンツの多言語化

Cross Knowledge社のコンテンツは多言語対応(英語、中国語、タイ語等)しているため、日本語を使わない社員にも受講できるよう環境を整えました。

その結果、以下のような成果を出すことができました。

成果

1.昇格テストの実施コスト削減

研修の案内から課題の提出までをオンライン上で一貫して行うことができるようになったため、昇格テストの実施コストを削減できました。

2.受講管理ができるようになった

eラーニングシステムにより、受講者の進捗が「見える化」されました。
また、移動中や隙間時間を利用して学習を進めている社員が多くいるという、これまで見えていなかったことも新たに発見されました。

3.資料の一元管理ができるようになった

受講者は昇格に関する資料を専用サイトから一覧で確認できるようになりました。
その結果、受講者からの問い合わせ(案内メールの削除や制度関係など)を大きく削減できました。

4.学習コンテンツの多言語化

学習コンテンツを多言語対応(英語、中国語、タイ語等)できたため、日本語を使わない社員も学習コンテンツを利用できるようになりました。

この事例から、eラーニング導入によって、

  • 研修場所の案内
  • 研修場所の確保
  • 交通費の用意

などが必要なくなるため、研修にかかるコストを大きく削減できることがわかります。

一方で、自社オリジナルの教材を作成する際には時間がかかるため、今回の事例のように企業へ依頼をすることで、内製するよりもスピーディーな作成が可能となります。

▼関連して、eラーニングのテストについては下記で詳しく解説しています。
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eラーニングの導入事例(5)
eラーニング導入によって全社員に均一の質で教育を提供し、知識の定着を実現

eラーニング導入事例⑤

社員数:20,000名以上
事業:販売業

5つめの事例は、eラーニング導入によって全社員に均一の質で教育を提供し、知識の定着を実現した事例です。

課題

K社では20,000人以上(アルバイト含む)の従業員に対して「同じ質・レベルで教育することが難しい」という課題を持っていました。

そこでK社はeラーニングを導入して、以下の取り組みを行いました。

取り組んだこと

1.業務マニュアルを画像・動画中心の学習教材へ変更

文字で解説された業務マニュアルを見直して、画像・動画で作られた学習教材で教育を行いました。

2.個別フォローアップを実施

研修状況をリアルタイムで把握し、各社員に合わせて個別にフォローアップを行いました。

その結果、以下のような成果を出すことができました。

成果

1.正社員登用試験の一発合格率アップ

毎年実施する正社員登用試験の一発合格率が、90%から98%へとアップしました。

この事例からeラーニングを導入することで、研修ごとに学習の質に差がつくことがなく、一貫性のある学習提供が可能になることがわかります。

一方で、eラーニングシステムの中には「誰がどの教材をどこまで進めたのか」「どのような成績を残したのか」などの情報がわかりづらかったり、可視化できなかったりするものもあります。

そのため、学習状況の可視化や、情報の一元管理ができるオンライン学習プラットフォーム(LMS)を選ぶことが重要です。そうすることで学習者一人ひとりの進捗状況やテストの結果などが管理しやすくなるでしょう。

eラーニングの導入事例(6)
国内・海外、場所を問わず受講できる環境を実現

eラーニング導入事例⑥

社員数:8,000名以上
事業:自動車部品製造など

6つめの事例は国内・海外、場所を問わず受講できる環境を実現した事例です。

課題

自動車部品を製造するD社では、

  • 自社商品の販売店の営業スタッフ
  • 自社商品の販売を請け負う代理店

に対して商品勉強会を行っています。

しかし、講習対象者は日々の営業活動で多忙であったり、勉強会開催地が遠方であったりするため、勉強会へ参加できない社員が出てしまっていました。

そこでD社はeラーニングを導入して、以下の取り組みを行いました。

取り組んだこと

1.商品勉強会の内容をeラーニングコンテンツ化し、さらに多言語化対応

商品勉強会で行っていた内容をeラーニングコンテンツに落とし込みました。
さらに多言語オプションを追加し、日本語以外の言語でも商品知識に関するeラーニングを受講できるようにしました。

2.社員誰もがeラーニングコンテンツを作成して発信できる体制を整備

eラーニングのコンテンツ作成マニュアルを完備し、社員であれば誰でもコンテンツを作成・発信できる体制を整備しました。

その結果、以下のような成果を出すことができました。

成果

1.国内・海外、場所を問わず受講できるように

D社の商品勉強会に、どこにいても受講できるようになりました。
また多言語オプションを追加したことで、海外拠点でもeラーニングで商品知識をつけてもらえるようになりました。

2.質の高いeラーニングコンテンツの提供を実現

誰もがeラーニングコンテンツを作成できるようになったことで、「商品の良さを伝えたい」という現場の熱意を反映した質の高い学習内容を提供できるようになりました。

この事例からeラーニングの導入によって、研修の受講対象者が多忙であったり、遠方に配属されたりしている場合でも受講してもらいやすくなるということがわかります。

研修は、社員に受講してもらわなければ商品やスキルに関する知識を学んでもらえません。
場所や時間を問わずいつでも取り組めるという点はeラーニングの大きなメリットといえるでしょう。

一方で集合研修を行わない分、学習者同士のつながりをつくりにくく、社員同士の関係性は希薄になりがちです。

そのため、学習者同士でのディスカッションやグループワークなどの機能が充実した学習プラットフォーム(LMS)を選ぶことをおすすめします。

そうすることで、学習者同士がお互いにやり取りができるため、横のつながりを強化でき、社員のモチベーション向上も期待できるでしょう。

導入事例の共通点からわかるeラーニング導入に適した組織の特徴

eラーニング導入事例⑦

ここまでeラーニングの導入事例をお伝えしましたが、実はeラーニングの導入に向いている組織には共通点があります。

この共通点を明らかにすることで、eラーニングの導入に自社が適しているかどうかも判断しやすくなるでしょう。

そこで7章では、事例の共通点からわかるeラーニング導入に適した組織の特徴を以下5つご紹介します。

【事例の共通点からわかるeラーニング導入に適した組織の特徴】

  1. 研修を担当する事務局の負担が大きくなっている
  2. 研修実施に多大なコストがかかっている
  3. 自社に合わせた学習プログラムを導入したい
  4. 教育の質を均一化したい
  5. 場所を問わず開催したい

それぞれ詳しく見ていきましょう。

研修を担当する事務局の負担が大きくなっている

1つめは「研修を担当する事務局の負担が大きくなっている」企業です。

下記のような企業の場合、研修にまつわる業務が増えるため、事務局の負担は大きくなりがちです。

  • 社員数が多い(1,000人以上)
  • 研修の回数が多い

こうした状況に対し、導入事例では以下のような業務負担を軽減できていました。

  • 研修参加者への個別のメール案内
  • 参加者の取りまとめ
  • 日程ごとの人数調整
  • 事前・事後課題の案内
  • 研修リマインドメール
  • 受講管理(学習進捗状況、テスト結果、課題の提出状況)
  • 配布資料の準備・管理  など

こうしたことから、事務局の負担が大きくなっている企業はeラーニングの導入に向いているといえるでしょう。

研修実施に多大なコストがかかっている

2つめは「研修実施に多大なコストがかかっている」企業です。

集合研修を行うと、どうしても会場費や交通費、講師の手配などにコストがかかってしまいます。

こうした状況に対し、導入事例では以下のようなコスト削減を実現しています。

  • 研修会場のレンタル費用
  • 研修参加者の交通費
  • 研修講師に支払う費用  など

eラーニングを導入することで、研修場所が不要になり、社員に研修場所へ来てもらう必要もなくなります。

さらに、eラーニングコンテンツは繰り返し使用できるため、講師に何度も同じ講義をしてもらう必要もなくなるのです。

とくに、

  • 国内に事業所が点在している場合や、海外拠点などもある場合
  • 社員数が多く、会場費用が膨れ上がってしまう場合

などは、研修実施コストを大きく削減できるため、eラーニングの導入が適しているといえるでしょう。

自社に合わせた学習プログラムを導入したい

3つめは「自社に合わせた学習プログラムを導入したい」企業です。

自社ですべての学習コンテンツを内製するのは手間やリソースが必要になるため、簡単ではありません。

こうした状況に対し導入事例では、

  • 自社固有の業務知識・スキル
  • 自社固有の業務プロセス
  • 自社固有のニーズ(例:将来の幹部候補について自社向けに教育したい)

に合わせて、既存の学習コンテンツをカスタマイズすることで実現していました。

また必要に応じて、学習コンテンツの作成を外注することも可能です。

そのため、自社に合わせた学習プログラムを導入したいと考えている企業に、eラーニングの導入はおすすめであるといえるでしょう。

▼eラーニングコンテンツについては下記で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。

  eラーニングコンテンツの全てがわかる!形式・対象・テーマ別に解説 eラーニングは自社に役立ちそうな教材をただ選ぶだけでは意味がありません。この記事では、eラーニングの内容を種類別に紹介するだけでなく、企業が最適なeラーニングコンテンツを選ぶ際にやるべきことや導入時の失敗例と対策を解説します。 株式会社LDcube


教育の質を均一化したい

4つめは「教育の質を均一化したい」企業です。

研修の実施場所が異なり、講師も違うとなると、同じテーマの研修であっても「教材」「提供される情報」「学習内容の質」にばらつきが出てしまいがちです。

一方で、eラーニングの導入事例では、すべての社員に対して同じ教材・情報が提供されました。そのため、地域や部門によって教育内容がばらつくことを無くすことに成功しています。

各事業所の社員はいつでもどこからでも、同じ情報が提供されるコンテンツで学習できるため、一定の質の教育内容を社員に受けてもらえるのです。

こうしたことから、教育の質を均一化したい場合は、eラーニング導入をおすすめします。

場所を問わず開催したい

5つめは「場所を問わず開催したい」企業です。

  • 事業所が複数ある(国内に点在している、海外拠点があるなど)
  • オフィス出社、リモートワークなど働き方が多様化している

上記のような場合、一か所に研修場所を決めてしまうと、研修開催地と配属先が離れていて、研修への参加率が下がってしまうケースがあります。

これに対し事例では、インターネットに接続できさえすれば、どこからでもeラーニング学習コンテンツで学べるようになっていました。

したがって、いつでもどこでも研修を受けられるような体制を整えたいと考えている企業に、eラーニングの導入はおすすめです。

▼eラーニング活用時には受け放題プランなどを活用することで費用対効果を高めることができます。合わせてご覧ください。

  eラーニング受け放題(定額制)ならCrossKnowledge(LMS)! 本コラムでは、世界的に著名なMBA教授によって監修されたeラーニングであるCrossKnowledge(LMS)について紹介します。法人・個人問わず全てのコースを学べる受け放題プラン(定額制)もあります。プランの選び方や活用法、導入の流れについても詳しく解説します。 株式会社LDcube


eラーニングの導入を成功させるために重要な2つのポイント

eラーニング導入事例⑧


eラーニングの導入事例や、導入に適する組織の特徴などから、自社に導入する方向で検討している場合は、「導入時のポイント」も知っておきましょう。

eラーニングの導入検討時から「導入における重要なポイント」を知っているかどうかで、

  • 導入を社内提案するときの説得材料
  • eラーニングの導入を成功に導くコツ

として活用できるのです。

そこで8章では、eラーニングの導入を成功させるために重要なポイントを、以下2つご紹介します。

【eラーニングの導入を成功させるために重要な2つのポイント】

  1. 目的・目標・ニーズを明確化したうえでコンテンツを選ぶ
  2. 評価やフィードバック、社内コミュニケーションをかかさない

それぞれのポイントを見ていきましょう。

目的・目標・ニーズを明確化したうえでコンテンツを選ぶ

1つめは「目的・目標・ニーズを明確化したうえでコンテンツを選ぶ」ことです。

eラーニングを導入する目的・目標を把握しておくことで、適切なコンテンツ選択や研修計画の作成、達成度の評価ができるようになります。

また、

  • 学習内容
  • 配信方式
  • 学習環境

など、社員のニーズを知って活かすことで、社員がeラーニングに取り組みやすくなり、eラーニング利用率を向上させることもできるでしょう。

たとえば、企業が新たに「営業チームの交渉スキルを向上させるため」のeラーニングを導入する場合です。

以下のように目的・目標を明確化すれば、クロージング能力を向上させることに注力したコンテンツを選べるようになります。3カ月後に、eラーニングの成果が出ているかどうかを正しく評価することもできるでしょう。

目的:「営業チームのクロージング能力の向上」
目標:「3ヶ月以内にクロージング率を20%向上させる」

また、「外回り中の空いた時間や、外回りから帰ってきたタイミングなどで受講したい」というニーズに合わせて、オンラインで受講できる「動画コンテンツ」「実践的なシミュレーション」を組み合わせ、スマートフォンでもPCでも受講できるように整備しました。

ニーズに合わせてコンテンツや学習環境を整えることで、社員が研修を受けやすく、継続しやすくなるのです。

誰も取り組まない、効果が出ないといったことを避けるため、そして導入を成功させるためにも、目的・目標・ニーズを明確化したうえでeラーニングを導入しましょう。

▼関連して、eラーニング動画については下記で解説しています。
⇒​​​​​​​eラーニング動画はどう使う?自作の進め方と最適なプラットフォーム

  eラーニング動画はどう使う?自作の進め方と最適なプラットフォーム 現代の人材教育において、適切に設計されたeラーニング動画の重要性は、かつてなく大きくなっています。本記事では、eラーニング動画をどう扱っていけばよいのか、自作(内製)とeラーニングプラットフォーム活用の視点から詳しく解説します。 株式会社LDcube


評価やフィードバック、社内コミュニケーションをかかさない

2つめは「評価やフィードバック、社内コミュニケーションをかかさない」ことです。

以下のような評価とフィードバックを定期的に行うことで、より良いeラーニングコンテンツにしていくことができます。

評価

フィードバック

  • 学習の進捗
  • コースの完了率
  • テスト結果

→学習が計画通りに進んでいるか、どの分野で苦労しているのか把握できる。そのためeラーニングのプログラムの調整に役立つ。

  • 受講者からコースを受けてみた感想をフィードバックしてもらう

→コースの内容や配信方法が有効なのかどうかを評価し、必要に応じて改善できる。

またeラーニングを実施する際、受講者だけでなく、その上司や同僚との社内コミュニケーションを行うことで、学習へのエンゲージメントを向上できます。

たとえば受講者の上司や同僚が学習内容を認識していれば、彼らから受講者に対して必要に応じて現場でサポートしてもらいやすくなるでしょう。

また受講者は周囲の社員に「eラーニングを受講している」と把握してもらっていると、責任感を感じ、より積極的に学習に取り組んでくれるようになります。

このように受講者の評価やフィードバック、社内コミュニケーションを促進することで、持続的な学習につながり、より学習効果をアップできるようになるでしょう。

学習行動データの評価・フィードバックには
LDcubeが提供するCrossKnowledgeがおすすめ!

LDcubeでは、eラーニングサービスCrossKnowledgeをご提供しています。

CrossKnowledgeは、フランスに本社を置くCrossKnowledge社(CK社)と提携し、

  • グローバル28か国語に対応をしたeラーニングシステム(LMS)
  • 世界規模で著名なMBAの教授が監修・登壇した高品質な教育コンテンツ

を提供するeラーニングサービスです。

CrossKnowledgeでは、「社員の学習進捗を評価し、その結果をレポートとして可視化する機能」があり、管理者は各社員の学習状況を評価・フィードバックの策定を行うことができます。

学習行動データを活かして、より各社員のスキルアップ効果を上げたい場合に最適なeラーニングサービスなのです。

その他にも以下の強みがあります。 

  1. 「世界のLMS市場トップ50リスト」において、2020年に最高評価を得ており、世界ナンバーワンのLMS
  2. 最大8言語に対応している(LMSは28言語、教育コンテンツは8言語)
  3. コンテンツは著名なMBA教授が監修しており、高品質である
  4. 個々の社員に合わせたパーソナライズ学習を実現する「CKコネクト」という機能がある
  5. 著名なMBA教授自らが登壇しているマイクロラーニングコンテンツを有していること
  6. 使いやすさに重点を置いた設計により、社員が快適に学習できるインターフェースとなっている

eラーニングの導入を検討中の方は、CrossKnowledgeについて、ぜひお問い合わせください。

▼ 下記ページでCrossKnowledgeの概要を紹介しています。



まとめ

本記事では、eラーニング導入が課題解決に効果を発揮した事例を6つご紹介しました。

課題・ニーズ

事例の概要

  • 研修担当事務局の負担が大きい
  • コロナ渦で「研修の在り方の見直し」が必要になった
  • 研修担当事務局の負担が大きい
  • 働き方の変化によって人材育成のDX化が必要になった
  • 自社に合わせた学習プログラムを導入したい
  • 事務局の負担が大きい
  • 昇格テスト実施に多額の実施コストがかかる
  • 各社員の学習進捗が見えない
  • 学習コンテンツを多言語化対応したい
  • 教育の質の均一化が難しい
  • 商品勉強会の参加率が悪い

6つの導入事例の共通点からわかるeラーニング導入に適した組織の特徴は、以下のとおりです。

  1. 研修を担当する事務局の負担が大きくなっている
  2. 研修実施に多大なコストがかかっている
  3. 自社に合わせた学習プログラムを導入したい
  4. 教育の質を均一化したい
  5. 場所を問わず開催したい

eラーニングの導入を成功させるためには、以下2つのポイントを参考にしましょう。

  1. 導入時における障害を減らす
  2. 持続的な学習体験を実現させる

導入事例や導入に成功する企業の特徴を確認し、eラーニングの導入判断や、社内提案のヒントにしましょう。

株式会社LDcubeでは世界のLMS市場トップ50リストで2020年に1位に輝いたCrossKnowledgeのLMS/eラーニング製品を日本で展開しています。

CrossKnowledgeのLMS/eラーニングは多言語対応しており、世界レベルの著名なMBA教授らが監修した高品質なコンテンツを有しており、24時間365日稼働しています。

無料のデモIDの発行や導入事例の紹介なども行っています。受講者からの評判や受講費用など含めて、お気軽に問合せ、ご相談ください。

▼ 関連資料はこちらからダウンロードできます。

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