eラーニングで得られる効果とは？目的別に徹底解説！

「eラーニングにはどのような効果があるのか知りたい」
「eラーニングの効果を知って自社に導入するべきか検討したい」

と考えていませんか？

eラーニングの効果は、一言で言うと「社員全体のスキル底上げによる企業力向上」です。

もう少し踏み込んでお伝えすると、以下のような効果をeラーニング導入によって得ることができます。

ただし、eラーニングは導入すれば効果が得られるというものではありません。

自社の希望・条件にマッチするものを導入しないと効果が得られない可能性があるのです。
そのため自社の希望・条件を整理し、それらに合うeラーニングを選定する必要があります。

この記事ではeラーニングの効果をご紹介し、そのうえで

• 自社の希望・条件にマッチするeラーニングを選ぶための確認事項
• eラーニング導入で効果を得られる企業組織の特徴

 を解説します。

本記事を読むことで、eラーニングのさまざまな効果や導入のコツを知って、社内にeラーニング導入の提案ができるようになるでしょう。

ぜひ最後までお読みください。

▼eラーニングの導入によって業務知識が向上する実際の事例についても知りたい方は、以下の記事もあわせてお読みください。⇒eラーニング導入事例6選｜導入に成功する企業の特徴を解説

▼ eラーニングは受け放題プランなどを活用することで、費用対効果を高めることも可能です。下記で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。⇒eラーニング受け放題（定額制）ならCrossKnowledge（LMS）！

▼ eラーニングを運用するためのLMSの全体像については下記で詳しく解説しています。
⇒LMSのすべて！機能から導入メリットまでポイントを網羅的に解説

▼ eラーニング・LMSの資料は下記よりダウンロードできます。

eラーニングの効果は「社員全体のスキルの底上げによる企業力向上」

eラーニングの効果は「社員全体のスキルの底上げによる企業力向上」です。

具体的には、

といった2つの効果があります。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

業務知識の定着率が向上する

eラーニングを導入すると「業務知識の定着率が向上する」という効果を得られます。

その理由は4つあります。

このように、eラーニングには業務知識が定着するような仕組みがあるため、社員一人一人のスキルアップに効果を発揮し、ひいては、企業力向上へとつながっていくのです。

社員のエンゲージメントが向上する

eラーニングの導入は、「社員のエンゲージメントを向上させる」という点においても効果を発揮します。

以下の要素が組み合わさることで、社員は自分の成長を実感しやすくなり、会社への「貢献意欲」や「所属感」が高まるのです。

こうしてeラーニングの導入によって、社員の会社に対するエンゲージメントが向上し、「さらに学習に取り組む」といった好循環が生まれます。

その結果、一人ひとりのスキル向上が集団の成果につながり、チーム全体のパフォーマンスが向上し、企業力がアップしていくのです。

▼eラーニングの導入については下記で詳しく解説しています。
⇒eラーニング導入を成功させる3つのフェーズと5つのプロセスを解説

▼ eラーニングの学習成果を高めるポイントについては下記でも解説しています。合わせてご覧ください。⇒eラーニングで学習成果を最大限高めるポイントとは？導入前後から解説！

目的別のアプローチで見るeラーニングの効果性

それではさらに、eラーニングの効果性について、目的別に掘り下げていきましょう。

eラーニングには「能力向上・スキルアップ」効果を得るまでの過程で「学習の質、効率、コスト削減」などのさまざまな「効果性」も期待できます。

効果を知るだけでなく、そうした「効果性」も知っておくことで、eラーニングを導入するメリットを広い視野で見ることができるでしょう。

さらに「効果性」は「eラーニング導入の目的別」に把握しておくことが重要です。

そうすることで「自社の導入目的に対して、期待する効果性があるかどうか」を把握でき、導入の判断材料になります。

下記目的別に、eラーニングの効果性を掘り下げて解説していきます。

※この記事での「効果性」は、「社員のスキルアップや能力向上効果を得るうえで、学習の質、効率、コスト効果なども得られること」という意味で使用しています。

【学習の質向上】を目的とする場合のeラーニングの効果性

1つめは「学習の質の向上を目的とする場合」の効果性についてです。

さらに掘り下げると以下のような効果性があります。

上記2つの効果性について、eラーニングがどのように学習の質向上に寄与しているのかを具体的に解説していきます。

パーソナライズ学習で個々の受講者の学習を最適化

eラーニングは「パーソナライズ学習で個々の受講者の学習を最適化」することができます。

eラーニングでは、

といったことが可能です。

また上司が部下に学習コースを割り振るというアナログなパーソナライズ化もできます。

このように受講者に最適化した学びを実現させ、学習の質を向上させることができるのです。

学んだ知識を使って考える力を向上

eラーニングは「考えることを重視した学習ステップで、学んだ知識を使って考える力を向上」できます。

学習者が情報を単にインプットするのではなく、理解し、それを使って問題を解決する能力を養えるよう、eラーニングのシステムに工夫が施されているのです。

たとえば、

などがあります。

このようにeラーニングは知識を使って思考・判断する力を向上できるため、結果として学習の質を向上させることができるのです。

▼eラーニングでの学習の質を高めるにはテストの活用も重要です。下記で解説しています。
⇒​​​​​​​eラーニングテストとは？試験例から導入効果までわかりやすく解説！

【研修コスト削減】を目的とする場合のeラーニングの効果性

2つめは「研修コスト削減」を目的とする場合の効果性についてです。

集合研修を行う場合はその都度、以下のコストがかかります。

一方でeラーニングを活用して研修を実施すれば、上記のコストはかかりません。

必要なのは、下記初期費用のみとなります。

このようにeラーニングの導入によって、研修のたびに支払っていたコストを大幅に削減できるのです。

【事務局の業務効率化】を目的とする場合のeラーニングの効果性

3つめは「事務局の業務効率化」を目的とする場合の効果性についてです。

集合研修を行うためには、下記のような手続き・管理を行いますが、煩雑になりがちで事務局にとって大きい負担になりがちです。

そこでeラーニングシステム（LMS）を導入することで、上記の業務を一括管理・自動化できるため、作業負担が大幅に軽減できます。

こうしたことから、事務局の業務効率化を目指している企業は、eラーニングシステム（LMS）の導入によって大きな効果を期待できるといえるでしょう。

▼研修業務の効率化については下記で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。
⇒​​​​​​​研修を効率化するには？コスト削減とパフォーマンス向上を両立する方法

【教育の質の均一化】を目的とする場合のeラーニングの効果性

4つめは「教育の質の均一化」を目的とする場合の効果性についてです。

eラーニングでは、すべての社員に対し、同じ教材・情報が提供されます。
そのため、地域や部門によって教育内容がばらつくことを無くせるのです。

たとえば「東京」「北海道」「福岡」に事業拠点のある会社が、事業所ごとに「コンプライアンス研修」を行ったとします。

この場合、事業所間の距離があることから、それぞれ違う「講師」が研修を行う可能性があります。
講師が違えば「教材」「提供される情報」に違いが発生するかもしれません。

その一方で、eラーニングを活用すれば、各事業所の社員はいつでもどこからでも、同じ内容のコンテンツで学習可能です。

このように、どこにいても同じ質・内容で教育をしたい場合は、eラーニングを活用することで実現できるでしょう。

▼eラーニング動画の活用で質の均一化を図れます。下記で解説しています。
⇒eラーニング動画はどう使う？自作の進め方と最適なプラットフォーム

【社員の学習効率化】を目的とする場合のeラーニングの効果性

5つめは「社員の学習効率化」を目的とする場合の効果性についてです。

これまで述べてきたようにeラーニングを取り入れることで社員は、

学ぶことができます。

このことが、社員が効率よく学習をしていくうえで大きな効果を発揮します。

具体的には、集合研修における課題を以下のように解決できるため、結果として社員の学習を効率化できるのです。

このようにeラーニングにおける学習は、場所も時間も学習回数も制限がないため、効率よく学びながら、知識を定着させていくことができます。

▼新入社員向けのeラーニングについては下記で詳しく解説しています。
⇒新入社員研修にeラーニングを活用するメリットと進め方・注意点

▼管理職向けのeラーニングについては下記で詳しく解説しています。
⇒管理職研修のeラーニング活用法─選び方から導入後のフォローまでの完全ガイド

自社の希望・条件にマッチするeラーニングを導入するポイント

eラーニングを導入する際は、最大限に効果・効果性を得たいものです。

しかし自社の希望・条件に合うeラーニングを導入しないと、その効果が思ったように得られない可能性があります。

というのも、eラーニングサービスといっても、その機能やコンテンツ、費用、操作性はさまざまであるからです。

そこで3章では、自社の希望・条件にマッチするeラーニングサービスを選ぶためのチェック項目を以下3つご紹介します。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

自社に適した費用対効果かどうか

1つめのチェック項目は「自社に適した費用対効果かどうか」です。

eラーニングサービスを選定する際、「機能性」や「操作性」ばかりに注目して、オーバースペックになってしまうケースがあります。

この場合、自社で使いこなせなかったり、費用がかさんでしまったりして費用対効果が低くなってしまうことがあるのです。

こうした失敗を避けるためにも、eラーニングを導入する「目的」や「ゴール」を明確にしたうえで、無駄な機能や操作は選ばないようにしましょう。

無駄な機能・操作性の例として、たとえばある企業が、以下を目的にeラーニングを導入した場合を想像してみましょう。

導入したeラーニングのプラットフォームには、以下のような機能が含まれていました。

しかし3.の機能は目的から外れた機能であったため、高いコストを払ったにもかかわらず、無駄になってしまいました。

このように、必要以上の機能により費用対効果が低くなってしまう事例は珍しくありません。

eラーニングの目的・ゴールと照らし合わせて、本当に必要な機能かどうかを精査しましょう。

自社だけで判断が難しい場合は、eラーニングサービス業者に目的を共有し、目的に合う機能を選んでもらうようにしましょう。

自社に適した操作性かどうか

2つめのチェック項目は「自社に適した操作性かどうか」です。

操作性のチェックは「社員のため」「管理者（事務局）のため」といった2つの視点で重要です。

社員視点で考えると、

「学習したいコンテンツにすぐにたどり着けない」
「クイズへの回答が保存されない」

などの操作性の悪いeラーニングでは、社員の学習モチベーションが下がってしまうでしょう。

また管理者（事務局）視点で考えると、操作が難しいeラーニングでは運用・管理効率が落ちてしまい、事務局の負担が増えてしまいます。

操作性の良いeラーニングを使用したほうが、

などの日常的なタスクを効率化でき、事務局の業務負担を減らして、運用・管理コストを下げることができるでしょう。

操作性を確認するためには、多くのベンダーが提供する無料トライアル版の利用がおすすめです。

トライアル版の操作性を複数社使って比較し、管理者側も学習者側も「使いやすい」と思えるようなサービスを選ぶと良いでしょう。

トライアル版をチェックする際に確認するべき項目は以下のとおりです。

※ダッシューボード：図やグラフを使って社員の学習データをさまざまな切り口で分析した掲示板のようなもの

自社に適したコンテンツかどうか

3つめのチェック項目は「自社に適したコンテンツかどうか」です。

社員に学んでほしい内容を提供できなければ、そもそもeラーニング導入の意味がありません。

eラーニングのコンテンツを選ぶ際には、以下の流れに従って進めましょう。

▼eラーニングのコンテンツの種類や選び方について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてお読みください。⇒eラーニングコンテンツの全てがわかる！形式・対象・テーマ別に解説

eラーニング導入で高い効果を得られる企業組織の特徴

eラーニングは導入すれば効果が出るというものではありません。
期待する効果を得るためには、導入後の行動も重要になってくるのです。

そこで4章では「eラーニング導入で効果を得られる企業組織の特徴」を以下2つご紹介します。

これらはeラーニングを運用して「スキルアップ・能力向上効果」を得るための大きなヒントとなるでしょう。

集合研修という形式にこだわりすぎず、学習行動のデータ取得を重視する企業

1つめは「集合研修という形式にこだわりすぎず、学習行動のデータ取得を重視する企業」です。

企業の中には、集合研修として全員で集まって学ぶことを「美徳」としているケースもあります。

しかし集合研修では、誰が、どの程度、理解しているのか把握できません。
中には参加しているだけで、話を聞いていない社員もいるかもしれません。

一方で、eラーニングで研修を行えば、

学習行動を行ったのかをデータ集計することができます。

具体的には、

をデータとして可視化することができ、「成果を上げている人がどれくらい学習をしているのか」がわかるようになります。

これらをもとにすれば、

「成績を上げるためには少なくともこれぐらい学習しよう」
「資格試験に合格している人はこれぐらい学習している。少なくとも同じぐらいの学習が必要だ」

といったように、優秀な社員の学習行動を再現し、ほかの社員にも取り入れてもらうことで、より高い効果を実現できるようになるのです。

そのためeラーニングの導入後は、集合研修にこだわるのではなく、eラーニングで学習行動データを取得して活用することを重視しましょう。

各社員のフォローを行う企業

2つめは「各社員のフォローを行う企業」です。

各社員の学習状況・学習データをチェックし、

などを行うと、学習成果を向上させることができます。

これは、各社員が持つ課題・疑問点・ニーズに個別に対応でき、強化が必要な学習分野をしっかり補強できるからです。

もしもこのようなフォローを各社員に行わない場合、

などが起こるリスクがあります。

モチベーションの高い社員は自主的に疑問点や理解不足な点を解決していくかもしれません。

しかし学習に対して後ろ向きな社員はとくに、フォローをしないと疑問点をそのまま放置してしまう可能性があり、思ったような成果が出なくなってしまう可能性があるのです。

そのような事態にならないためにも、以下のような個別フォローを行うことをおすすめします。

まとめ

eラーニングの効果は「社員全体のスキルの底上げによる企業力向上」です。

具体的には、

といった2つの効果があります。

eラーニングの効果性を見てみると、以下のようなものがあります。

eラーニングは自社の希望・条件にマッチするeラーニングを導入しないと効果が得られないため、以下のチェック項目を確認してeラーニングを選びましょう。

eラーニング導入で効果を得られる企業組織の特徴は以下のとおりです。

eラーニングの効果・効果性を理解して、自社に最適なeラーニングの導入を進めていきましょう。

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