人材育成はプラットフォーム活用で効果を高められる！
人材育成において、
効果が感じられない
運用が煩雑で思うように進まない
研修や評価の質がばらつく
…こんな悩みを抱えていませんか？これらの課題は多くの企業が直面している現実です。改善の鍵を握るのは、時代の流れに応じた「プラットフォームの活用」にあります。
今や、効果的な人材育成は戦略的なプラットフォームなしには成り立ちません。人材育成プラットフォームを活用すれば、これまで分断されがちだった研修、評価、学習履歴といった要素を一元管理できます。これにより、情報が1つのシステムに統合され、見える化されるため、管理者も受講者もプロセスをスムーズに進めることが可能です。例えば、研修進捗や評価結果をワンクリックで把握し、運用効率と質を大幅に向上させることができます。
さらに、学習データの蓄積はリアルタイム性と客観性により、育成施策の評価を可能にし、戦略の改善にも役立てられます。受講履歴やスキル習得度の傾向を見れば、どの施策が効果的かを判断しやすく、データに基づいた計画的な育成が実現します。これにより、人材育成が属人的な判断ではなく、科学的な根拠の下で行われるものへと変わっていくのです。
人材育成のプラットフォームを効果的に利用することで、育成施策の再現性を高め、業務に直結する形で学習をパーソナライズすることが可能になります。例えば、自社独自のコンテンツを登録して、現場のニーズに応じた実践的な学習を提供し、成果に直結させることができます。これによって、社員一人一人のスキルが最大限に引き出され、組織全体の競争力強化につながるのです。
本記事では、このような人材育成プラットフォームの活用方法について、具体的な事例や成功のポイントを詳しく解説します。あなたの組織の人材育成施策を次のステップに進めるためのヒントを提供します。
▼LMSについてはテーマに合わせて下記で詳しく解説しています。
▼LMS選定ポイントについては下記にまとめています。
目次[非表示]
人材育成はプラットフォーム活用で効果を高められる
人材育成はプラットフォームを活用することで効果を高めることができます。その理由を解説します。
人材育成施策を一元管理できる
プラットフォームを活用することで、人材育成施策を一元管理でき、運用効率と効果が大幅に向上します。
従来の人材育成は、研修、eラーニング、評価などがばらばらに管理され、情報の分断が課題でした。プラットフォームを導入すれば、これらを1つのシステムで統合でき、管理者は全体像を把握しやすくなります。
例えば、研修の進捗、受講履歴、評価結果を1つのシステムで確認できるため、担当者は複数のツールを行き来する必要がありません。さらに、受講者へのリマインドや資料配布も自動化できるため、運営負荷が軽減されます。
一元管理は、育成施策の「見える化」を実現し、戦略的な人材育成を可能にします。
学習データの蓄積ができる
プラットフォームを使えば、学習データを継続的に蓄積でき、長期的な育成戦略に活用できます。
人材育成の効果は短期的には見えにくく、データの蓄積がなければ改善の方向性を判断できません。プラットフォームは受講履歴、スキル習得度、評価結果などを自動で記録し、データベース化します。
例えば、対象層ごとのラーニングパスを作成し、進捗度合いを確認しながら、理解度クイズの結果からどの分野に強みや弱みがあるかを把握できます。これにより、次の研修テーマや個別指導の優先度を決めることが可能になります。
学習データの蓄積は、属人的な判断を排し、科学的な人材育成を実現する鍵です。
データを通じて効果を感じられる
プラットフォームを活用すれば、データを通じて育成施策の効果を「見える化」できます。
人材育成は投資であり、経営層や現場に効果を示すことが重要です。プラットフォームは受講率、理解度クイズの正答率、スキル習得度などをレポート化し、定量的な評価を可能にします。
例えば、研修後の行動変容度合いや資格取得率を数値で示せば、育成施策が業績にどう貢献しているかを明確に示せます。これにより、現場の納得感や経営層の理解が深まります。
データによる効果測定は、人材育成の価値を証明し、継続的な投資を促す強力な武器です。
データを活用してPDCAを回し、効果を高められる
プラットフォームで蓄積したデータを活用すれば、PDCAサイクルを高速で回し、育成効果を最大化できます。
人材育成は1度きりではなく、改善を重ねることで成果が高まります。プラットフォームは、計画（Plan）、実行（Do）、評価（Check）、改善（Act）の各段階で必要なデータを提供します。
例えば、受講率が低い場合は通知方法を改善し、スキル習得度が低ければ教材を見直すなど、データに基づいた改善が可能です。これにより、施策の精度が上がり、社員の成長スピードも加速します。
データ活用によるPDCAは、人材育成を「やりっぱなし」から「成果を出す仕組み」へと進化させます。
補足：弊社調査より「6割以上の組織で人材育成の効果を感じられていない」
弊社では、めまぐるしい環境変化の中、人事ご担当者、経営者さまへ2023年、2024年に引き続き、2025年も同時期に3回目の「ポスト・コロナの人材育成施策の実態」について広く調査しました。
結果として、「67％の組織が人材育成施策の効果を感じられていない」「3年連続で6割を超える組織で人材育成施策の効果を感じられていない」ことが分かりました。
人材育成の効果を高めるためにプラットフォームを活用して、しっかりとPDCAを回していきましょう。
▼当社が行った調査の詳細は下記で解説しています。
⇒【調査レポート速報！】（3年目）ポスト・コロナの人財育成施策の実態調査結果を公開！
人材育成プラットフォームを活用して実現したいこと
人材育成プラットフォームを活用することで、アナログで施策展開していた時にはできなかったことができるようになります。プラットフォーム活用で実現したいことについて解説します。
人材育成の再現性の向上
人材育成プラットフォームを活用することで、育成施策の再現性を高め、誰が担当しても一定の品質を維持できます。
従来の人材育成は、担当者の経験やスキルに依存しがちで、研修の質にばらつきが生じることが課題でした。プラットフォームを導入すれば、コンテンツやプロセスを標準化し、データに基づいた設計が可能になります。
例えば、オンボーディング研修をプラットフォーム上でテンプレート化すれば、新入社員がどの部署に配属されても同じ品質の研修を受けられます。活躍している人材の学習データを活用することで、いつまでにどれくらいの学習を行えば活躍できるのかを明示し、学習に取り組むことで再現性を高めることができます。
再現性の高い育成は、組織全体の人材育成レベルを底上げし、長期的な競争力を強化します。
パーソナライズ学習
プラットフォームを活用すれば、社員一人一人に合わせたパーソナライズ学習を実現できます。
社員のスキルやキャリア志向は多様であり、画一的な研修では効果が限定的です。得意不得意も人によって違います。プラットフォームは学習履歴や学習結果のデータを分析し、最適な学習に取り組むことができます。
例えば、営業職でヒアリングが苦手なメンバーはヒアリングを強化するチャットボットロープレコースを、クロージングが苦手なメンバーはクロージングを強化するチャットボットロープレコースを学習するなど、個別最適化が可能です。さらに、AIからの的確なフォードバックにより、改善点などを明確につかむことができます。
パーソナライズ学習は、社員のモチベーションを高め、育成効果を最大化する鍵となります。
コストパフォーマンスの向上
人材育成プラットフォームは、育成コストを削減しながら効果を高めることで、コストパフォーマンスを大幅に改善します。
従来の集合研修は、会場費や講師委託料、交通費などのコストがかかり、時間的制約も大きいのが課題でした。プラットフォームを導入すれば、オンラインで研修を提供でき、運営負荷やコストを削減できます。
例えば、全国に拠点を持つ企業がオンライン研修を導入すれば、移動費や宿泊費がゼロになり、研修時間も柔軟に設定可能です。さらに、コンテンツを繰り返し利用できるため、長期的なコスト削減効果が期待できます。
コストパフォーマンスの向上は、育成施策の継続性を高め、企業の成長戦略を支える重要な要素です。
人材育成プラットフォームの種類
① 学習管理システム（LMS）汎用コンテンツ付
汎用コンテンツ付きのLMSは、人事部門が中心となり、幅広いテーマの学習を効率的に設計できるプラットフォームです。
このタイプのLMSは、ビジネススキルやコンプライアンス研修など、一般的な学習ニーズに対応するコンテンツがあらかじめ用意されています。そのため、導入後すぐに学習プログラムを開始でき、企画や教材開発の負担を軽減できます。
例えば、新入社員研修やハラスメント防止研修など、全社員が受講すべきテーマを標準コンテンツでカバーできます。さらに、プラットフォーム上で進捗管理や受講履歴の確認が可能なため、人事部門は全社的な育成状況を簡単に把握できます。
汎用コンテンツ付きLMSは、スピード重視で標準化された育成を実現したい企業に最適な選択肢です。
② 学習管理システム（LMS）汎用コンテンツ無
汎用コンテンツが無いLMSは、現場の実務に即した独自コンテンツを活用し、より実践的な学習設計を可能にします。
このタイプのLMSは、企業独自のノウハウや業務プロセスを反映した教材を登録・配信できるため、現場の課題解決に直結する学習を提供できます。汎用コンテンツに頼らない分、学習設計の自由度が高く、専門性を強化できます。
例えば、製造業では安全管理手順や設備操作マニュアルを動画化し、LMSで配信することで、現場のスキル定着を促進できます。営業部門なら、自社製品の提案トークや事例集を教材化し、即戦力育成に活用できます。
汎用コンテンツが無いLMSは、現場主導で実務に直結する育成を強化したい企業に最適です。
③ タレントマネジメントシステム
タレントマネジメントシステムは、人材情報の一元管理には優れていますが、学習設計の自由度はLMSに比べて限定的です。
このシステムは、社員のスキルや評価、キャリア情報を管理し、人材配置や育成計画に活用することが目的です。しかし、学習コンテンツの配信や進捗管理機能は簡易的で、体系的な育成設計には物足りなさがあります。
例えば、タレントマネジメントシステムでスキル情報を分析し、育成対象者を抽出することは可能ですが、研修の実施や教材管理は別の仕組みに依存するケースが多いです。結果として、育成施策の運用に追加ツールが必要になることがあります。
タレントマネジメントシステムは、人材戦略の基盤として有効ですが、学習設計や運用を重視するならLMSとの併用が望ましいです。
人材育成プラットフォームを活用して成果を挙げた事例
人材育成プラットフォームの活用を支援した支援事例を2つ紹介します。
パーソナライズ学習でeラーニング受講率100％を達成した事例（専門商社）
支援事例：専門商社（400名）
【これまでの課題】
eラーニングを「必修」にしなければ学習しない
流し見で「完了」することが目的になってしまっている
業務が忙しくて受講することを忘れてしまう ・・・など
【受講率100％を実現】
「必修」「受講期限」の設定がない中で、受講率100％を実現
診断結果を基に自動でリコメンドされるコースを自主的に受講
1人平均5.7コースの受講（多い人は16コースの受講）
今回のポイント
パーソナライズ学習：パーソナル診断結果を基にした個々人に合わせた学習コンテンツ自動配信
いつでも学べる環境：学習者が必要なときに必要な学習にアクセスできる環境
学習データの蓄積：学習者の学習状況をトラッキングするために学習行動のデータを取得
お客さまの声
- 社内ではeラーニングを導入しても、結局やってくれないのではないかという声が出ていました。
なぜなら、eラーニングを「必修」にしないと学習者が積極的に取り組まないといったことがあったからです。同じことを繰り返していても効果は上がらないと思っていましたが、パーソナライズ学習を取り入れたところ、受講率が100％になったので正直驚きました。
また、これまではコンテンツ数にも限りがあり、自社のオリジナルコンテンツの搭載ができなかったのですが、自社オリジナルコンテンツの搭載もできるようになったことで、学習してもらう幅が広がりました。
また、診断結果のレポートには、自身の強みや課題の啓発だけではなく、職場メンバーとの関係性の中で起こりうることや周囲が必要なことについてもアドバイスがあり、そのレポートを基に、他メンバーと対話することで、職場の中でのコミュニケーションが取りやすくなり、仕事がスムーズに進むようになりました。
デジタルとリアルを融合させた部下育成を行っている支援事例（住宅メーカー）
不動産営業の効果的なロープレ事例
デジタルOJTとリアルOJTの連動で業績向上へ【UMU導入事例】
社員数：3000名以上 事業：住宅メーカー
導入前の課題～環境変化に対応した教育を提供したい～
働き方改革など、時代や環境の変化に伴い、従来通りの詰め込み型教育では新入社員がなかなか育たないという課題を抱えていました。
この課題を解決するため、2018年に新入社員の教育方針を「全社の人材育成システムを確立し、共通認識の下、営業人材を長期的視点で組織的・計画的に育成する」というものに変更しました。
3年で一人前とする本計画の元、「研修は事前学習→集合研修→職場実践サイクルによる、OJTとの連動形式を取る」「計画的なロールプレーイングの実施で営業のスキル向上を図る」「個々の学習の進捗状況と習得度の把握」をしながら持続的学習を促進していくために、マイクロラーニングによるインプットとAIによるロープレ（ラーニングプラットフォーム：UMU（ユーム）の活用）の導入を決定しました。
取り組みの詳細
①マイクロラーニングによるインプットで本部・現場の負担減へ
現場のハイパフォーマー社員に依頼し、1人当たり2テーマの模範ロープレ動画を提供してもらい、その動画をプラットフォーム上に掲載しました。
動画学習＋AIロープレ導入前は現場でのOJTの質にばらつきがあるという課題もありましたが、動画学習の導入を機に、学習の質を均一化することができ、今では入社1年目～3年目の必須コンテンツとなっています。
②研修後の確認テストで学びの定着を図る
研修の最後にまとめとして、受講生にはプラットフォーム上で確認テストに回答してもらうことで、研修の理解度を測るとともに、学習内容の定着化を図る取り組みをしました。
講師はリアルタイムで受講生たちの理解が浅いポイントが分かり、その場で解説や補足説明を行うことで、効率的な学習を実現できました。
③48のテーマに細分化したロープレの提供で営業スキル向上へ
一人前になるまでに必要な知識を48テーマに細分化し、それをロープレの課題として受講生に提示、順次プラットフォーム上に動画をアップロードしてもらうことで、営業スキルの向上を図っています。
1週間に1本ずつ、模範ロープレ動画を視聴した上で、自身のロープレ動画を提出してもらいます。上司から70点以上の評価を受けることができればテーマクリアという運用を実施することで、デジタルで体系的な学習をしながら、リアルでOJTを促進するという連動を図っています。
導入後の成果
①一人前として必要な知識を漏れなく学習
プラットフォーム導入前は、3年間営業活動をしていても、人によっては現場で遭遇しないテーマもありましたが、48テーマを計画的に展開していくことで、体系的に、漏れのない学習の提供が可能となりました。
②学習と上司からのフィードバック率と業績の相関が分かった
受講生が動画を提出すると、AIからのフィードバックを受けられるため、1人でも自分のロープレにおける啓発ポイントを確認しながら、何度もロープレの練習をすることが可能です。また、トークの中身についても上司からのフィードバックを受けることで、トークのブラッシュアップを図ることができます。
実際に受講生の学習や上司のフィードバック率のランキングデータを確認すると、上位者には好業績者の顔ぶれが並んでおり、学習と上司からのフィードバック率と業績が相関していることが分かりました。
これまで現場でのOJT実施状況は不透明でした。しかし、学習状況やフィードバック率がデータとして可視化することで、実施状況を把握しながら上司の関わりを促進し、全体の学習・育成を促進することができました。
まとめ
プラットフォームを導入することで、人材育成施策の一元管理が可能となり、効率的かつ効果的な運用が実現します。この一元管理は施策の見える化を進め、戦略的な育成をサポートします。
次に、学習データの蓄積についても触れました。プラットフォームは受講履歴やスキルの習得度を継続的に記録し、科学的な育成判断を可能にします。データ主導のアプローチにより、人材育成の透明性が向上し、経営層や現場の納得感を高めることができます。
また、プラットフォームが提供する柔軟な学習環境により、個別最適化されたパーソナライズ学習が可能となります。AIを活用したフィードバック機能などにより、社員一人一人のスキルやキャリア志向に応じた学習機会を提供し、モチベーションと育成効果を最大化します。
さらに、コストパフォーマンスの向上についても見逃せません。オンライン研修によって、時間や場所の制約を大幅に軽減し、運営コストを削減するだけでなく、長期的な成果を見据えた継続的な投資をも引き出す要素となります。
最後に、さまざまなプラットフォームの種類とその活用例を紹介し、目的に応じた選択肢を提示しました。学習管理システムとタレントマネジメントシステムの特性を踏まえつつ、企業として適切なツールを選び、実践に結び付けることが重要です。
これらのポイントを押さえることで、人材育成プラットフォームをより効果的に活用し、組織の成長につなげるステップを踏み出せるでしょう。
株式会社LDcubeはCrossKnowledgeの日本国内の公式パートナーとしてLMSやeラーニング・マイクロラーニングなどの提供などを行っています。またUMUの公式パートナーとしてUMUの導入支援や運用支援も行っています。
また無料のデモIDやデモ体験会、活用事例・導入事例の紹介、料金の案内なども行っていますので、お気軽にお問い合わせください。
▼関連資料はこちらからダウンロードできます。
▼関連記事はこちらから。
