OJTで教える社員の役割とは？デジタル時代に必要なポイントを解説！
OJT（On The Job Training）の効果最大化のカギは、教える側の育成や教育にあります。
時代の流れと共に求められるスキルが変わり、その中で教える側が自己成長を続けることの重要性が増してきています。
本記事では、効果的なOJTを実現するためにOJT担当者が理解しておくべきポイントやメリットについて深く掘り下げます。
またデジタル時代の実務や業務の特徴やデジタル時代に必要なスキル、デジタルツールを使った、教える側の生産性を向上する秘訣まで、幅広く解説します。
▼OJTの全体像や詳細のテーマについては以下にまとめています。併せてご覧ください。（関連記事）
▼OJTで教える側の育成（OJTトレーナー育成）についてまとめました。
目次[非表示]
OJTで教える側に必要なこと
OJTに重要な要素の1つは教える側、つまり「指導者」です。
しかし、教えるだけが役割ではありません。共に学ぶ「学習者」であったり、仕事を進める「パートナー」であったりします。
講義や実習の提供者だけでなく、問題解決のサポーターや新人の成長を支援するメンターであることも求められます。教える側に必要な要素について紹介します。
（教える側に必要なこと）
|
情報提供とともに、一緒に問題解決力も育む
OJTでは特定のスキルや知識を伝えるだけでなく、具体的な仕事や業務を任せ、実践力を強化する中で、自分なりの思考や問題解決能力を伸ばすことも大切です。
そのための具体的なアプローチは、情報提供だけでなく、物事の背景や理論、その使い方について教えることです。
そして、具体的な問題解決に一緒に取り組むことで、問題解決能力を磨き、ともに挑戦と反省を経験することで、自主的な学習態度を育みます。
頻度と質を保ったフィードバックを提供する
定期的なフィードバックは、新人や若手の学習にとって必要不可欠です。
しかし、指導者が注意すべきなのは、その頻度と質です。毎日のフィードバックが必ずしも良いわけではありません。また、ただ指導者が思うように伝えるのが良いわけでもありません。
日々の仕事の状況を見ながら適切に活動を評価し、タイミングを逃さず、Here and nowで仕事の実践状況に対する新人や若手社員の反応や理解度に合わせた関わりが求められます。
それが新人や若手社員のモチベーションの向上やエンゲージメントの向上にもつながります。
OJTを指導者自身の学びの場にもする
OJTを通じて指導することは、新人や若手社員の学習だけでなく、指導者自身の成長の機会でもあります。
新人の視点や疑問を通じて、自分の理解や知識について振り返り、深掘りすることで、指導者として仕事の仕方の再点検や改めて技術を磨くことにつながります。
教える側のマインドセット
OJTを通じて教える側のマインドセットは重要です。
新人や若手社員を尊重しながら、相手への理解を深める努力を行い、同時に自らも学習しようとする意識。
これらが、新人や若手社員の学びをより深いものにし、指導者自身の成長につながると考えています。OJTを通じて教える側は自らも学び、成長する機会と捉えることで、指導者としての技術を磨き、新人や若手社員の成長を支えていくことができます。
教える側のマインドセットこそが、OJTの効果を最大化するカギとなるのです。
▼OJTトレーナーについては下記でも詳しく解説しています。合わせてご覧ください。
⇒OJTトレーナーの3つの役割とよりよい人材育成の循環を生むコツとは？
▼OJTには計画も極めて重要な要素です。下記で詳しく解説しています。
⇒OJT計画とは？テンプレート例や効果的なプランの立て方・注意点
OJTをデジタル時代へシフト
OJTを通じて教えることにデジタルテクノロジーを適切に活用する能力も求められます。
それはコロナ禍を経て、オンラインツールを使った遠隔指導やデジタル資料のダウンロードなどOJTのやり方が変わってきているからです。
OJTリーダーやメンター、コーチがこれまでのやり方にこだわることなく、OJTを受ける側の視点に立ち、必要なツールを駆使することが求められています。
また、そのような率先して新しいことに取り組む姿を見せることも重要です。デジタル時代のOJTにおいて教える側に必要なポイントを紹介します。
デジタルテクノロジーを用いた問題解決力の啓発
情報が瞬時に共有されるデジタル社会では、新入社員たちの問題解決能力を伸ばすには実際の業務経験だけでなく、デジタルテクノロジーを活用する能力も求められます。
シミュレーションツールやAIによる予測分析を用いることで、新入社員たちは予測や解決策をデジタル的に考察し、思考するようになります。
つまり、実際の経験がなくても疑似的な経験のような情報に触れることができるのです。デジタルテクノロジーを活用すれば時間や場所を問わずフィードバックの送受信が可能となります。
さらに、フィードバックを可視化し、その進歩を分析することも可能です。
これにより上司が、新入社員や若手社員のみならず先輩社員（OJTの担当）が目標に向けどのような関わりをしているのかを確認することに役立ちます。
部下の育成は上司である管理職の責任であるという前提に立ち、上司などのマネジメント層の参画状況も可視化していくことも重要な要素です。
▼OJTには動画活用が効果的です。下記で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。
⇒若手のOJTには動画教材の活用が効果あり！事例も含めて理由を解説！
教える側がデジタルマインドをもつことの重要性
デジタルテクノロジーを活用することで、指導者自身のスキルも向上します。
新たな教育ツールの検証や運用方法の学習は、自身のデジタルスキルを磨く機会となります。
「使ったことがないからわからない」ではなく、自ら学ぶマインドをもち、新たなツールを駆使して新入社員や若手社員の育成に携わりましょう。そのような教える側へデジタルマインドの啓発は重要です。
教えるだけでなくデジタルツールの活用、常に最新の教育方法を学び、それを活用する柔軟性。これらが、デジタル化していく未来に対応した新人若手教育を実現します。
デジタル化の波が押し寄せる今、OJTを通じて教える側も具体的なデジタルテクノロジーの活用が必要となります。
これらのテクノロジーは教える側自身のスキルを向上させるだけでなく、新入社員・若手社員の学習体験を豊かにし、教育の目的を達成すること、全体の教育効果を高めることにつながります。
教える側がデジタルマインドをもつことが、新たな時代に対応したOJTを教えるためのカギとなるでしょう。
▼OJTのデジタル化でばらつきを軽減するポイントをまとめました。
OJT教える側のメリットデメリット
OJTを行う教える側の社員にはメリットとデメリットがあります。工夫することでデメリットを軽減できます。
（OJT教える側のメリデメ）
|
メリット スキルの向上と自己成長
OJTを通じて教えることは、教える側自身のスキルや知識、経験の向上につながります。
また、新人からのフィードバックや感想を通じて自己成長を体験することができます。
また、リーダーシップを発揮する絶好のチャンスです。新人に対する教育は、新人の育成のみならず、所属する部署やチームの活性化や成長、発展に大きく貢献することが期待できます。
デメリット 時間とエネルギーの消費
一方、OJTを教える側にもデメリットがあります。
多くの時間とエネルギーを教育に投じることで、自分自身の業務やプロジェクトがおろそかになってしまう恐れがあります。
また、新人の成長やスキル習得は、教える側の指導に大きく依存します。
このことから、自分の仕事での成果・結果を出すことと新入社員や若手社員育成の両輪の活動が求められ、大きなプレッシャーを感じることがあります。
しっかりバランスを見ていかないと思った以上に教える側の時間やエネルギーを消費してしまうという点が懸念されます。
教える側の工夫でデメリットを軽減
しかし、効率的な教育プランの策定や、新人の自主性を尊重する指導方法など、教える側の工夫次第でこれらのデメリットは軽減可能です。
教える側には、スキルの向上やリーダーシップ発揮といったメリットがありますが、一方で時間とエネルギーの消費、結果に対するプレッシャーといったデメリットもあります。
しかし、適切なプランニングと指導法、さらには生産性を高めるためのデジタルツールを用いれば、これらのデメリットを軽減し、より効果的なOJTの体制を実現することが可能です。
▼OJTのデメリットについては下記で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。
⇒OJTの最大のデメリットとは？解決策と合わせて詳しく解説！
OJT教える側のアップデート項目
OJTは時代とともにやり方も変わってきており、現代ではデジタルツールの利活用が求められるなど変化は継続しています。
現在のOJTを効果的に機能させるために、教える側のアップデートが必要な具体的な項目について紹介します。
（OJT教える側のアップデート項目）
|
問題解決スキルのアップデート
指導者自身の問題解決スキルを高めることが、新人の指導力の向上にもつながります。
これは自分が問題に直面した時、どのように考え、どのような打ち手を打ったかという経験が前提となります。
柔軟に考え、的確な解決策を見つける能力を身に付けることで、新人や若手社員たちのロールモデルとなります。デジタルツールも駆使した問題解決力を身に付けていく必要があります。
コミュニケーションスキルのアップデート
デジタル化が進む現代では、コミュニケーションスキルも進化し続けています。
オンライン上でのコミュニケーションが増える中、対面での直接的なコミュニケーションのみならずオンラインの特徴を加味したコミュニケーションスキルにアップデートしていくことがポイントです。
効果的なフィードバックの方法や、社内でSNSなどを使った新人や若手社員とのつながりを保つ方法を学び続けることが不可欠です。
アップデートマインドセットの養成
指導者自らこれまでの仕事の進め方やスキルについて再確認するだけでなく、指導に必要なスキルを磨いていく必要があります。
自身の指導スキルをアップデートするためには、人事が主催するOJT研修を受講する、上司に教えを乞うなど含めた自己啓発計画が必要です。
短期的、中期的な学習計画を作ることで、計画的にスキルアップをしていく必要があります。
このように何よりも大切なのは、教える側の「アップデートマインドセット」を養うことです。
教えるだけでなく、学ぶことにも意欲的であり続け、新しい知識やスキル、教育法にアンテナを張り続ける姿勢が求められます。
教える側も学ぶ側でもあることを認識し、常に成長を続けることで、新人や若手社員教育をより有効にし、企業や組織全体に貢献することができます。
▼OJTのやり方については下記で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。
⇒【即戦力を育てる】OJTの正しいやり方とは？7ステップを徹底解説！
OJT教える側が失敗しないコツ
（失敗しないコツ）
|
まず、具体的なプランニングと十分な準備が大切です。
教える側もしっかりと目標を設定し、あらかじめ教えるべき内容を明確にし、それをどのように伝達するのかをしっかりと計画することで、指導がスムーズに進行するように準備することが求められます。
また、一歩一歩ゆっくりと丁寧に教えることがキーとなります。
新人の理解と吸収の程度に合わせてペースを調整し、無理に急がせることなく、一つ一つの点を慎重に教えることで、新人の理解を深め、実務スキルを高めることが可能となります。
重要な点として、フィードバックのタイミングを逃さないことも挙げられます。
新人の成長には定期的かつタイムリーなフィードバックが欠かせません。フィードバックやアドバイス、コメントしてあげることは新人の学習過程を強化し、必要な場合は修正を促す役割を果たします。
肯定的なフィードバックを提供し、改善点もきちんと指摘することで、新人の学びをより効果的に進めることが可能です。
そして、リラックスした姿勢と積極的な態度をもつことも重要です。
教える側が自信をもって、ポジティブでリラックスした態度をもつことで、新人もリラックスして開放的な姿勢で学ぶことができます。これにより、新人の学びや成長が促進されます。
▼OJTを放置してしまうことが新人の退職リスクを高めます。対処法など下記にて詳しく解説しています。合わせてご覧ください。⇒OJT放置のリスクと対処法！新人の退職を防ぎ効果的に育成するコツ！
OJTのデジタル化で生産性向上
OJTのデジタル化とは、従来の職場における実際の業務を通じた教育・訓練方法を、デジタルテクノロジーを活用した形に変えることを指します。
つまり、実際の作業場面を動画化した教材を用いたり、オンラインでの進捗管理・フィードバック、AIを用いたパーソナライズした学習プランをしたり、などが含まれます。デジタル化を進めることで新人や若手社員の早期の戦力化が期待できます。
（OJTのデジタル化で生産性向上）
|
教える側がデジタルツールを活用するメリット
新人への直接的な指導は、その場の状況に応じて臨機応変に対応することが可能なため、非常に効果的な教育方法と言えるでしょう。
しかし、自分の業務と指導を並行して行うことは、教える側にとって大変な負荷となります。ここでデジタルツールの出番です。
デジタルツールを活用することで、時間や場所を選ばずに新人に指導を行うことが可能となり、生産性が向上します。
さらに、デジタルツールを使用することで、一度作成した指導資料を保存・再利用することができるため、同じ内容の説明を繰り返す手間を省くことが可能となります。
▼OJTにデジタルツールを活用している具体的な事例はこちらからご覧ください。
⇒新入社員の「即」戦力化が叶う 社内学習環境の整備【UMU活用事例】
代表的なデジタルツールの活用方法
教える側がデジタルツールを活用する具体的な方法としては、例えば現場で実際によく行う仕事や作業などのやり方、間違えやすい作業についてやり方の違いなどについて、マニュアルの動画化を進め、その動画を見てもらうことを通じて教えていくことです。
これにより何度も同じことを教えるという行為を減らすことができます。
また、ビデオ会議ツールを利用したオンライン指導、学習用アプリを使った資料の共有などがあります。
新人とのコミュニケーションを維持しつつ、遠隔での指導を可能にするのがデジタルツールの利点です。学習用アプリを活用することで、新人それぞれが自ら情報を取りに行く、必要な人が必要な時に検索して学ぶという自主性を促すことができます。
そして、誰が、いつ、どんなコンテンツを、どれくらい学習したのかというようなあらゆる学習行動をデータかし、情報の一元管理を可能にします。
デジタルツールの導入による注意点
一方で、デジタルツールの活用には注意点もあります。ツールを導入するだけでなく、教える側が該当ツールの操作に慣れていないと、OJTそのものの質が落ちてしまう恐れがあります。また、どのような学習コンテンツがあるかを把握しておく必要もあります。
そのため、教える側自身がアップデートマインドをもち、ツールの使い方をマスターしてから、新人への指導に導入することが重要です。
また、遠隔での指導では、新人へのHere and Nowでの直接的なフィードバックが難しくなることもあるため、定期的な面談を設けるなど工夫が求められます。
新時代のOJTにはOJTを消費せずにストックしていくことがポイント
これまでOJTは職場で消費されてしまっていました。教える側は毎年新入社員や中途採用社員が配属になるたびに都度OJTで教えてきました。
毎年同じことの繰り返しでは教える側が疲れてしまいます。デジタル時代のOJTはデジタルコンテンツを活用し、OJTを消費せずデジタルコンテンツとしてストックしていくことで効果的、効率的なOJT環境を整えることが可能です。
OJTをする同士で協力してOJTで活用できるコンテンツをそろえていくと良いでしょう。
▼OJTマニュアルのデジタル化については下記で詳しく解説しています。合わせてご覧下さい。
⇒デジタル時代のOJTマニュアルとは？社員教育のポイントを紹介！
デジタルツールを活用したOJTの展望
テクノロジーの進歩に伴い、デジタルツールも日々進化し続けています。
AI技術を活用した個々の学習進度に合わせたパーソナライズされた教育手法やVRを用いたリアルな研修など、これからのOJTがどのように変わっていくのかを予想することは難しいです。
その中で、教える側としてデジタルツールに対する理解を深め、適切な活用方法を模索することがこれからの課題となるでしょう。それによりOJTの生産性は格段に高まっていくことが予想されます。
OJTに最適なデジタルツール
世の中にはさまざまなデジタルツールが存在します。情報を共有するものやオンライン会議をスムーズに展開できるものなどさまざまです。
その中でも新時代の効果的、効率的なOJT環境の構築には学習シーンに特化したラーニングプラットフォーム「UMU（ユーム）」の活用がおススメです。
AI機能も駆使し、これまでにない学習環境の創出に一役買ってくれます。
UMUを活用して自社のOJTの進行状況に合わせたオンボーディングプログラムを構築することで、OJTの精度を高め、新人や若手社員を即戦力として育成していくことが可能です。
▼UMUの魅力については下記で解説しています。合わせてご覧ください。
⇒UMUが通常のeラーニングよりも優れている点や魅力を紹介
OJT制度のデジタル化を図った支援事例
建設業でOJTのデジタル化を図った具体例（支援事例）を紹介します。
社員数：100名以上
事業：土木建築工事、建設工事の設計と監理
課題・背景
- 技術教育に十分な時間を割けない
ベテラン社員が現場作業に追われ、若手社員の技術教育を十分にできていないという課題がありました。
また、時間だけでなく、人員にも余裕がないため、本来教えるべき技術やノウハウが現場で伝達できていないという事態に陥っていました。 - OJT格差と離職率が上昇
現場のOJTは主にベテラン社員が担当していましたが、人によって言うことが違う、厳しい口調の上司が多いなど、 OJT格差がありました。
その結果、若手社員の離職率が高くなり、新入社員の採用に悪影響が出ました。
取り組みの詳細
- 全社プロジェクトの立ち上げ
課題解決のため、人を介さず業務知識が学べるコンテンツの配信環境を構築するプロジェクトを立ち上げました。まずは各現場で「わが社の新人に必要な学習内容は何か」という観点で棚卸しを行いました。このプロジェクトの初期は、中堅社員をコンテンツ作成作業の中心に据えました。 - 全社員アンケートを実施
現場所長や各部署の社員を対象とした「現場に配属になった際に覚えてほしいこと」アンケートを実施しました。そこで集まった声を基にし、業務フローと照らし合わせながら、必要なコンテンツリストをブラッシュアップしました。 - コンテンツ作成のサポート体制を強化
中堅社員の目線でコンテンツ作成を行った結果、自身が新入社員だった頃の感覚を忘れていることもあり、どのようなポイントを伝えれば新入社員にとって分かりやすいかという観点が抜けた内容になっていました。
また、コンテンツ一つ一つの情報量が多いことや、自身が普段当たり前のように行っている業務を、コンテンツに落とし込むことができないという課題が浮上しました。そこで具体的な作業に関するコンテンツ作成を若手社員が担当するように切り替えました。
さらに、各部に配置したアシスタントによる動画撮影・編集のバックアップなど、コンテンツ作成サポートの強化を行いました。
取り組み後の成果
- 若手社員の知識習得レベルの底上げ
若手社員が中心となり、自身が新入社員だった頃の目線を思い出しながらコンテンツ作成を行い、2年間で600個が完成しました。これにより、初めて業務を覚える新入社員にとっても分かりやすく、必要な情報が十分にそろった学習環境を提供することができました。
また、マイクロラーニングの考え方に基づき、全ての動画コンテンツの長さを5分以内に収めました。その結果、隙間時間に効果的な学習をすることが可能になり、新入社員の知識習得レベルの底上げにつながりました。 - OJT格差の是正とコミュニケーションの活性化
コンテンツを活用した教育によって社員の学習の機会が標準化されたことで、OJT格差が縮小しました。
また、業務内容については新入社員と若手社員がベテラン社員に習い、現場で活用するスマートフォンやタブレットなどについてはベテラン社員が新入社員と若手社員から学ぶという動きも出てくるようになりました。
この動きは、ベテラン社員と新入社員、若手社員のコミュニケーションの活性化にもつながっています。 - 入社希望者の増加
OJTのデジタル化を導入したことが、県内の入社希望者数の増加につながりました。新卒の採用説明会やメディアの取材において、OJTのデジタル化を図った取り組みを紹介し、企業の教育体制の優位性をアピールしました。
その結果、県内の学生が選ぶ建設業知名度ランキングで1位を獲得し、多くの学生から選ばれる企業となりました。
まとめ
教える社員の役割とは？デジタル時代のOJTに必要なポイントについて解説してきました。
- OJTで教える側に必要なこと
- デジタル時代におけるOJT
- OJT教える側のメリットデメリット
- OJT教える側のアップデート項目
- OJT教える側が失敗しないコツ
- OJTのデジタル化で生産性向上
- OJTに最適なデジタルツール
会社の中で働くうえで、基本を学ぶにはOJTが最適です。しかし、OJTはそこで働く人たちの教え方や学び方によってその効果には差が出てきます。OJTトレーナーの人選の影響が大きく反映されます。
さらに、人口が減少していく日本国内においては、OJTに手が回らなくなってきている傾向もあり、新たなOJT環境構築が喫緊の課題となっていきます。
OJTの進め方を理解しつつ、現場への負担を減らし、生産性を高めるデジタル時代のOJT環境にアップデートしてみてはいかがでしょうか。
アップデートにはラーニングプラットフォーム「UMU（ユーム）」がおススメです。
OJTを消費させずにAI技術も活用しながら効果的な学習環境づくりを実現することができます。
株式会社LDcubeは、これまでの研修を通じてさまざまな組織で人材育成の支援はもとより、OJT環境づくりの経験やノウハウを踏まえて、新時代のOJT環境づくりのサポートをしています。
サービスの1つとしてUMUの提供や活用のサポートも行っています。ぜひ取り入れてみてはいかがでしょうか。
▼関連資料はこちらからダウンロードできます。
▼関連記事はこちらから。
