改めて知りたいOJT研修とは？目的や進め方をプロが解説

「OJT研修は、他の研修と何が違うの？」
「そもそもOJT研修はどういうものなのか」

新入社員が入ってくる時期になると、会社や人事部では、新人を一人前にするための、さまざまな研修の計画を立て始めるのではないでしょうか。

研修には、セミナーやグループ学習などのOFF-JT研修のほか、最近ではeラーニング学習なども用いられることが多くなりました。

中でも、多くの会社が採用しているのが、「OJT研修」でしょう。

OJT研修とは、先輩社員（トレーナー）について、実際に職場で働きながら行う新人研修です。

【OJT研修とは】

OJT研修は、実際に必要な知識やスキルを習得しながら、業務の実践ができるため、新入社員の即戦力化が期待できます。

とはいえ、先輩社員に新入社員を付ければいい、というような、安易な「マンツーマン指導」では、研修が失敗に終わる可能性が高くなるでしょう。

たとえば、トレーナーによってスキルや指導方法が異なるため、新入社員の習得度がバラバラになってしまいます。

また、トレーナーとの相性が悪いと、会社自体が嫌になって、早期退職に追い込む事態にもなりかねません。

OJT研修を成功させるには、OJTの特性を社員全員が理解し、会社一丸となって取り組むことが大切です。

そこで、この記事では、次のことを解説します。

この記事を読めば、OJT研修について正しく理解する事ができます。

OJT研修を行うメリットや成功させるポイントなどが分かり、最高の状態でOJT研修を行うことができるでしょう。

新入社員が即戦力化するため、組織的な底上げとなり、会社の発展にも繋がります。
ぜひ、参考にしてください。

▼ OJTの全体像については下記で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。

▼ OJTのばらつき軽減策についてまとめました。施策検討にお役立てください。

▼ OJTトレーナー研修についてまとめました。こちらも施策検討にお役立てください。

OJT研修とは「職場での実務を通じて新入社員の知識やスキルを取得させる教育法」

OJTは、職場で実際に働きながら業務への理解を深め、仕事に必要な知識やスキルを習得させる、新人教育の代表的な手法です。

「OJT」も「OJT研修」も呼び方が違うだけで、元は同じ「On The Job Training」の略称です。
職場での実務を通じて行う、職業指導手法のひとつに変わりはありません。

セミナーなどのOFF‐JT研修と比較して、OJT研修には次のような特徴があります。

【OJT研修とOFF‐JTの比較】

たとえば、営業職なら、トレーナーの業務の見学や、営業同行をしながら、営業に必要な知識やスキルを学んでいきます。

プログラマーのOJT研修なら、トレーナー（先輩プログラマー）が行うWebシステムの実装やコードの作成などを、実際に見学しながら習得していくことになるでしょう。

新入社員にOJT研修を行う目的

新入社員にOJT研修を行う目的とは何でしょうか。

OJT研修を行う目的は次の2つです。

具体的に解説していきましょう。

新入社員の即戦力化を図る

新入社員にOJT研修を行うのは、即戦力化を図るためです。

OJT研修を行うことで、職場文化の理解と実践的なスキルの習得を、同時並行できるからです。

たとえば、OJT研修は、実際の職場で行われるため、チームの動きを体験し、いち早く業務に馴染こことができるでしょう。

また、実際に業務に携わっているトレーナーに直接教わることで、ちょっとしたコツやポイントなど、より実践的なアドバイスを受けることができます。

フィードバックもすぐに受けられるので、速やかに業務に取り組むことができるでしょう。

反対に、一般的な研修（OFF‐JT）は、大人数で行われます。
講義やグループワークを通じて知識を得ることが多いため、一方的な研修になりかねません。

知識としては理解しても、実践力が身につかないため、即戦力化には向かない研修といえるでしょう。

▼ 新入社員の即戦力化については下記で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。

新入社員の心理的安全性を確保し離職リスクを下げる

OJT研修は、新入社員の心理的安全性を確保し、離職リスクを下げることができます。

研修中は、職場の先輩（トレーナー）と、一緒に業務に取り組むので、慣れない仕事でも、心理的な不安が軽減されるためです。

コミュニケーションを取りながら進めるので、信頼関係も生まれ、会社に愛着が湧きやすいともいえるでしょう。

逆に、新入社員が業務に不安や戸惑いを感じていても、誰にも相談できないという環境は、心理的安全性を感じられず、離職リスクを引き起こします。

実際に、2023年株式会社いよぎん地域経済研究センターによる「若手社員の主な退職理由」の調査では、「業務内容のミスマッチ」や「人間関係がうまくいかない」という回答が上位になっています。

参考：株式会社いよぎん地域経済研究センター「若者が働きたい会社になる～ 県内企業における若手社員の定着について ～」

OJT研修は、業務上の相談を気軽にできるような人間関係を築きやすい、という点においても、効果的といえるでしょう。

▼ 若手社員の離職防止については下記で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。

OJT研修を行うメリット

OJT研修は、職場文化の理解と実践的なスキルの習得を、同時並行できる研修方法であることをお伝えしました。
実践的で、即戦力となる人材を育てやすい研修と言えるでしょう。

では、OJT研修のメリットはどのようなものがあるのでしょうか。

【新入社員・トレーナー・会社全体のOJT研修を行うメリット】

新入社員、トレーナー、会社全体に分けて、それぞれのメリットを詳しく見ていきましょう。

【新入社員】いち早く実践的なスキルや知識を身につけることができる

新入社員がOJT研修を行うメリットは、次のとおりです。

新入社員にとって、最大のメリットは、いち早く実践的なスキルや知識を身につけることができるということでしょう。

OJT研修は、トレーナーからのマンツーマン指導なので、直接フィードバックを受けることや、疑問点や不安な点をすぐに相談することができるためです。

先輩からのちょっとしたコツやアドバイスを得て、実際の業務に活かすことができるのです。

また、会社の文化や雰囲気に早くから馴染むことができることも、新入社員に取って大きなメリットといえるでしょう。

【トレーナー】自身の能力開発・向上につながる

トレーナーがOJT研修を行うメリットは、次のとおりです。

トレーナーは、OJT研修での指導を通じ、自分自身の能力開発や向上につながることができます。

新入社員に業務の指導をしつつ、自分のスキルや知識の振り返りができるため、ブラッシュアップができるためです。

指導力やリーダーシップも鍛えられるので、コミュニケーション能力の向上も期待できるでしょう。

また、指導を通じ、自分の業務の後継者を育てることも可能です。

新入社員に実践的な業務を伝えつつ、自分も成長できるので一石二鳥といえるでしょう。

【会社全体】社内コミュニケーションの活性化＋外部講師へのコスト削減を同時にできる

会社全体にとって、OJT研修を行うメリットは、次のとおりです。

会社全体のメリットは、社内コミュニケーションの活性化に加え、外部講師へのコスト削減も可能になることです。

新入社員はトレーナーとの関係性が強くなるため、現場にも馴染みやすくなります。

不安や疑問をいつでも解消できるため、早期の離脱や離職を防ぐことにも繋がるでしょう。

また、トレーナーが直接、業務や社会人としての知識を指導するため、外部講師の費用や研修会場費などがかかりません。
研修コストの削減にも貢献します。

OJT研修を行うデメリット

OJTは、メリットが多い研修方法ですが、もちろんデメリットもあります。

研修を成功させるには、これらのデメリットに留意しながら、進める必要があるのです。

【新入社員・トレーナー・会社全体のOJT研修を行うデメリット】

新入社員、トレーナー、会社全体に分けて、それぞれのデメリットをくわしく解説していきましょう。

▼OJT最大のデメリットについては下記で詳しく解説しています。

【新入社員】トレーナーの能力で成長に差が出る

新入社員がOJT研修を行うデメリットは、次のとおりです。

新入社員にとって、一番大きなデメリットは、トレーナーの能力やスキルで、成長に差が出てしまうことでしょう。

トレーナーによっては、厳しい指導となったり、反対に放置状態になったりするなど、お互いの相性も大きく影響するためです。

また、マンツーマン指導なので、息をつく時間がなく、ストレスを抱えてしまうケースもあります。

さらに、部署内での勝手なルールなど、不適切な伝統や風習の継承も行われることがあるので、注意が必要でしょう。

【トレーナー】OJT研修の手間や時間がかかる

トレーナーがOJT研修を行うデメリットは、次のとおりです。

トレーナーのデメリットは、OJT研修の手間や時間がかか、業務が膨大になるということです。

OJT研修時は、通常行っている業務に加えて、トレーナー研修や、計画書作成、実際の指導など、やるべき業務が増えます。

時間的な負担も大きく、時には業務に支障が出ることもあるでしょう。

研修への責任感や、付きっきりのマンツーマン指導で、精神的なストレスを抱えるケースもあります。

職場や周囲からのトレーナーへのサポートは、必須といえます。

【会社全体】売上など会社の成長以外に時間を割くこととなる

会社全体のOJT研修を行うデメリットは、次のとおりです。

会社全体のデメリットは、売上などの会社の成長以外に時間を割くことになる点です。

OJT研修のための準備に時間がかかるだけではなく、トレーナーの業務自体を一時的に止める恐れもあります。

また、OJTは、業務を中心とした研修であるため、会社としての体系的な研修は、OFF‐JT研修を別途用意しなければなりません。

さらに、トレーナーとの相性によっては、早期離職などのリスクがあるため、トレーナー任命は、細心の注意が必要です。

※OJTトレーナーの役割などをさらに詳しく知りたい方は「OJTトレーナーの3つの役割とよりよい人材育成の循環を生むコツとは？」の記事を参考にしてください。

▼ OJTの放置状態は避ける必要があります。下記で詳しく解説しています。

OJT研修に向いていない企業・職種

OJT研修は、営業職をはじめ、事務職やサービス業など、ほとんどの業務で取り入れることができる研修方法です。

しかし、やはりOJTに向いていない企業や業種があります。
これらの企業が無理にOJTを行なっても、現場が混乱し、失敗に終わることにもなりかねません。

【OJT研修に向いていない企業・業種】

たとえば、現場が忙し過ぎる、また、指導できる人がいない場合、新入社員が現場で放置されるケースもあります。

また、業務の手順などが体系化されていない場合、人による指導のバラツキが大きくなり、失敗する可能性も高くなるでしょう。

結果的に、業務の効率が悪くなり、会社全体の生産性が落ちる危険性もあります。

OJT研修を行う7つのステップ

ここまでお読みになって、OJT研修についての理解が深まったのではないでしょうか。

では、実際にどのように行うべきか、簡単に見ていきましょう。

OJT研修は、次のようなステップで行います。

【OJT研修の7ステップ】

まずは、実際にOJT研修を開始する前に、目標の設定やトレーナー研修、計画書の作成などの準備を、キチンと行うことが重要です。

特に、《STEP3》のトレーナー研修は、OJT研修のバラツキを抑えるためにも重要です。

OJT研修の目的を共有することはもちろん、コーチングや指導方法などを、外部の講師を迎えて行うと良いでしょう。

《STEP5》のOJT研修を実践する際は、実践型の人材育成手法である、4段階指導法を用います。

4段階職業指導法

業務を実践するだけではなく、振り返りや評価などもしっかり行いましょう。

これらのステップを行うことで、即戦力となる人材を育てることが可能になります。

※OJT研修のやり方について具体的に詳しく知りたい方は、「【即戦力を育てる】OJTの正しいやり方とは？7ステップを徹底解説！」をご覧ください。

▼OJTトレーナーに対する研修も重要です。

OJT研修7ステップで抜けがちなこと

OJT研修7ステップに基づいて進めて行くことが重要ですが、このステップの中で≪STEP3≫≪STEP4≫について対応が抜けやすい要素があります。

それは、「トレーナー研修の実施をしていないこと」「OJT計画がないこと」です。下記で解説します。

トレーナー研修の実施

OJT研修を効果的に機能させるためにはOJTトレーナーを対象としたトレーナー研修の実施が必要ですが、下記アンケート結果が示しているように、実際には45％の組織で未実施です。抜けがちな要素の1つです。

（出典：OJTとは？意味や目的、メリット、Z世代への適応まで全解説！ ）

OJT計画の存在

OJTは計画的な努力の過程であるため、OJT計画もしくはOJT計画書は無くてはならない要素です。

株式会社LDcubeでは2023年10月に「ポスト・コロナのOJTの実態」についてのアンケート調査（有効回答数235件）を行いました。

その中で、「貴社では、OJT計画書を組織で統一して作成・運用していますか？ 最も当てはまるものをお選びください。」として、OJT計画書について聞いています。

29％の組織においては「OJT計画書は使っていない」、27％の組織においては「特に指定していない」と答えています。OJTに必要な計画性が欠けてしまっていることが懸念されます。

（出典：OJTとは？意味や目的、メリット、Z世代への適応まで全解説！ ）

OJT研修を成功させる4つのポイント

これまでの解説で、OJT研修について、ご理解いただけたのではないでしょうか。

ここで、実際にOJT研修を成功させるためのポイントを4つ見ていきましょう。

これらのポイントを、それぞれ解説していきます。

社内統一のマニュアルを作成する

OJT研修を成功させるには、社内統一のマニュアルを作成しましょう。

「OJTの目的」や「トレーナーの役割」など、統一の基準・決まりがないと、OJT研修の成果がバラバラになるためです。

たとえば、期間などの決まりがないと、研修期間がズルズル長引く可能性があります。
トレーナーへの負担が膨大になり、通常業務にも支障が出てしまいます。

また、トレーナーによっては、独自の指導法や業務のやり方で、新入社員が混乱するケースもあるでしょう。

そのため、基本的に次の事項を入れた統一マニュアルを作成します。

【例：トレーナー用マニュアルの基本事項】

※実際の事項は、会社や業務に合わせて変更してください。

可能であれば、部署ごとや業務ごとにマニュアルを作成し、業務内容について細かく記載しておくことをおすすめします。

業務マニュアルがあれば、新入社員が分からないことを文書で確認できるため、トレーナーの負担も軽減されるでしょう。

▼ OJTのマニュアルについては下記で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。

組織が一体となってOJTを促進する

OJT研修は、トレーナーに任せきりにせず、組織が一体となって促進しましょう。

というのも、トレーナーは、通常業務を行いながら、新入社員の指導を行います。業務の負担が大きくなるだけではなく、精神的にもストレスがかかってしまいます。

そのため、次のようなサポート体制を取ることをおすすめします。

【OJTを促進するためのサポートの一例】

特に、担当トレーナー以外にもサポーターやサブトレーナーを配置しておくと、負担の軽減だけではなく、研修の軌道修正にもなるのでおすすめです。

「意図的」「計画的」「継続的」の3つの原則を意識して行う

OJT研修を成功させるには、「意図的」「計画的」「継続的」の3つの原則を意識して行いましょう。

PDCAサイクルを意識しておこなう

OJTを実際に行うときには、PCDAサイクルを意識して行いましょう。

PCDAサイクル（Plan-Do-Check-Action cycle）は、Plan（計画）からスタートし、Do（実行）、Check（評価）、Action（改善）の頭文字を取った、業務改善を行うための手法です。

継続的に事業やプロジェクトを成長させていくために利用されますが、OJTにも効果的です。

Action（改善）を踏まえて、Plan（計画）を作り直し、Do（実行）するというサイクルを回すことで、スキルや技術がしっかりと定着するでしょう。

これからの時代のOJT研修にはeラーニングや動画を中心としたデジタルコンテンツが欠かせない！

これかのOJT研修には、現場での実践研修に加え、eラーニングや動画を中心としたデジタルコンテンツとの併用が欠かせません。

現在の新入社員は、生まれたときからインターネットが存在し、動画で情報を得ることが当たり前になっているからです。

たとえば、学校や塾での学習でも動画が活用されており、分からないことがあれば、すぐにネットで検索。気になる知識は、YouTubeなどの動画サービスやSNSで得るという「習慣」が付いています。

ところが、いざ会社に入ると、先輩の姿を見て学ばなければなりません。
先輩社員との相性が悪い場合や、コミュニケーションが取りづらい環境である場合、新入社員の即戦力化は望めないといいえるでしょう。

そこで、おすすめなのが、OJT研修の結果が出やすいように最適化された、AI活用学習プラットフォーム「UMU」の併用です。

特にZ世代の対象者は、デジタルツールの親和性が高いため、最適な学習環境を提供できるでしょう。

AI活用学習プラットフォーム「UMU」なら、短時間で研修の成果が得られる学習プログラムの作成が可能。

実際の現場指導を、何度でも繰り返しオンライン上で再現することが可能で、​​あらゆる研修に応用できます。

「段階評価セッション」や「課題評価セッション」を追加すれば、研修の習得具合を簡単に把握することができるでしょう。

新人研修に利用した企業の中には、新人の営業成績が10倍になった例もあり、各業界のリーディングカンパニー様も続々と導入されています。

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まとめ

これまでの解説で、成功するOJT研修について、ご理解いただけたのではないでしょうか。

では、最後にこの記事の内容をまとめてみましょう。
 
◯ OJT研修とは
OJT研修は「職場での実務を通じて新入社員の知識やスキルを取得させる教育法」を指します。
セミナーなどのOFF‐JT研修と比較して、OJT研修には次のような特徴があります。

【OJT研修とOFF‐JTの比較】

◯ 新入社員にOJT研修を行う目的

◯ OJT研修を行うメリット【新入社員・トレーナー・会社全体】

◯ OJT研修を行うデメリット【新入社員・トレーナー・会社全体】

◯ OJT研修に向いていない企業・業種

この記事を参考にして、あなたの会社のOJT研修が成功し、即戦力となる人材が多く誕生しますことを願っています。

株式会社LDcubeはこれまでの組織活性化や人材育成で培ったノウハウを生かしながら、新たな時代の人材育成方法の模索を支援しています。

また、OJTのデジタル化に向けたプラットフォームの提供やコンテンツ作り、運用のサポートなど、OJTトレーナー研修の実施など、さまざまなサービスを展開しています。

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