OJT放置のリスクと対処法！新入社員の退職を防ぎ効果的に育成するコツとは？

新入社員教育のOJTがうまく機能しないと企業の業績に影響が出ることをご存じですか？

本記事では、新入社員のOJTが放置されがちな理由と、放置されることのリスク、そしてその改善策について詳しく解説します。最適な新入社員教育システムの構築に役立ちます！

OJTの全体像についてはこちらを参照してください。

OJTは放置されてしまう？

新入社員教育の一環として企業が導入しているOJT。しかし、その現状は「放置」が多いという事実をご存じでしょうか？新入社員のOJTが放置されてしまうという課題について概要を説明します。

放置されがちなOJTの現状

新入社員教育とはいえ、OJTは実際の業務を通じて行われます。つまり、指導者である現場の上司やOJT担当である先輩たちも自身の業務をこなさなければならず、その結果、新入社員の教育を十分に行うことができない場合があります。

業務が忙しい時期、特に指導者自身のスケジュールが詰まってしまっている場合は、新入社員への指導時間が削られがちです。それにより、新入社員が自分自身で業務を進めるしかなくなり、OJTが放置状態に陥ります。

マンパワー不足の影響

指導者が新入社員に対して時間を割けない原因の1つとして、企業のマンパワー不足が挙げられます。特に、人手が足りない悩みが多い小規模な企業やスタートアップ企業では、指導員が教育に必要な時間を十分に確保できないことがあります。

また、全体的に新入社員教育に費やす時間が増えると、それだけ他の業務に割くことができる時間が減少するため、ビジネスの効率が悪化する可能性があります。そのため、多くの企業は慎重に新入社員教育の時間を管理しようとします。
 

異なる視点での教育方法

新入社員の教育に際しては、単に仕事の手順を教えるだけでなく、その背景にある業務の目的や意義、業績を上げるための考え方なども一緒に教えることが大切です。そのために、指導者側にも十分な指導スキルや時間が求められます。
ただし、背景の伝達も含めて教育を行うことは簡単ではありません。しっかりと計画的な指導を行うためには、教える内容を整理し、必要な情報を適切に伝える、といった一連の業務を指導できる力が求められます。
 

改善策

では、OJTを放置しないために、どのような改善策があるでしょうか。まずは、教育専門のスタッフを設けることです。そして、OJTマニュアルをデジタル化し、いつでもどこでも新入社員が学習する環境を整えることです。OJTマニュアルを活用しながら、専門スタッフが新入社員に関わることで、新入社員がしっかりと指導を受けることが可能になります。その他にも、定期的なフォローアップやフィードバックの時間を設け、新入社員の理解度を確認しながら教育を進めることも1つの解決策となります。

OJTを放置してしまうことのリスク

新入社員のトレーニングとして用いられるOJTが放置されることがもたらすリスクについて考察します。さまざまな角度からこの課題を深堀り、アドバイスや実践的な解決策を紹介します。
 

新入社員の自己学習には限界がある

新入社員の採用が増える今日、OJTは新入社員たちに仕事を教える重要な役割を果たしています。しかし、OJTを放置し、新入社員に自己学習だけをさせると見込める成果が限られます。仕事の知識や技術を効率よく身に付けるための最良の方法は、指導者から直接に学ぶことだからです。

新入社員は、業務を行う上で頼れる知識やスキルを持っているわけではありません。適切な指導がないままでは、成長ペースが遅れ、最終的にパフォーマンスも低下するでしょう。このような状態は組織全体に影響を及ぼすため、新入社員を適切に指導し、サポートすることが重要です。
 

チームの非効率化

新入社員をサポートするための体制がない場合、チームメンバーが指導やサポートを行う役割を担うことになります。それ自体は問題ではありませんが、その状態が続くと本来の業務へのコミットメントを奪い、作業負荷を増加させることとなります。結果として、チーム全体の生産性が下がりかねません。また、個々のメンバーの業務達成度も低下してしまう恐れがあります。
 

人材離れの加速

組織として自己学習ばかりに頼ると、新入社員は次第に不安を抱き、自信を失ってしまうかもしれません。なぜなら、仕事を教えてもらうことができない、自分が成長しない、または十分な支援が得られないと感じると、新入社員は次第に職場での成長に限界を感じるからです。その結果、他の求人を探す可能性があります。

人は自分が価値を持ち、自分の成長や成功に投資してくれることに価値を見いだします。組織が新入社員を放置すると、新入社員は価値を感じられなくなるため、必然的に人材が離れてしまいます。
 

ブランドイメージの低下

企業のブランドイメージは、その企業で働く人々の能力と直結しています。新入社員に投資することは、その新入社員を育成し、顧客への提供価値を拡大させる方法の1つです。新入社員に投資することが行われない場合、新入社員が成長し、もたらすであろう成果は損なわれ、企業価値も同様に低下してしまいます。

また、業界内での評価が低下すると、採用の質や量が損なわれる可能性があるため、企業にとって深刻な問題に発展してしまう恐れがあります。企業が求人市場で競争力を失うと、長期的に見て企業の生存自体への影響も出てきます。
 

社内の士気の低下

新入社員の成長を無視する組織は、既存の社員間でも士気の低下を引き起こす可能性があります。既存の社員も、新入社員同様、自分の努力や成果が評価されず、自己成長に投資されないと感じると、自己満足感を失い、不満を抱くこともあります。

このような不満がチームに広がると、社員全体の仕事へのコミットメントが低下し、生産性、創造性の低下につながり、結果的に企業の業績に影響を及ぼすことがあります。

OJTを放置することは、新入社員だけでなく組織全体の効率、ブランドイメージ、人材の士気に影響を及ぼす恐れがあります。新入社員が業務に必要な知識とスキルを身に付け、生き生きと働けるような環境を提供するためには、OJTマニュアルの整備やOJT制度やメンターシップのようなサポートシステムの構築が重要です。

逆に言えば、OJTの体制づくりに投資し、OJTを適切に行えば、組織の競争力を高める1つの強みとなり、組織全体のパフォーマンスを向上させる手段となります。

OJTを放置してしまう理由

新入社員の教育や研修の一環として、OJTは非常に重要な位置を占めています。しかし、多忙や教育体制の不備など、さまざまな理由でOJTが放置されてしまうケースが少なくありません。なぜOJTが放置されてしまうのか、その理由について5つの観点から解説します。
 

時間とリソースの不足

新入社員の教育に時間を割くことは重要ですが、実際の業務に追われる中で教育を優先するのは難しい場合があります。教える側も働きながらであるため、緊急を要する業務や忙しさにより、OJTが後回しにされることは多くあります。

それに加えて、教育体制をしっかりと構築するための人的リソースが減っている場合、OJTが放置される傾向がますます強まります。十分な人材が確保できない場合、結果的に教育の質も下がり、OJTが放置されることが多くなります。

OJTの効果的な進め方についてはこちらを参照ください。

トレーニングの方法が明確でない

OJTを行うためには、具体的なOJT計画やOJT指導者トレーニングの設計が必要です。しかし、これらが明確でない場合、より具体的な行動を見据えてOJTを行うことが難しくなります。適切な環境がない場合、OJTを効果的に、効率的に進めることは難しいと言えます。具体的な指導方法や目的が明確でなければ、教えられる側が混乱してしまう可能性もあります。

OJTを機能させるにはOJTトレーナー研修が欠かせません。企業がOJTトレーナー研修を実施することが望ましいです。OJTトレーナー研修についてはこちらを参照ください。

教育意識の低さ

新入社員の育成は、職務を通じて行われるべきものです。しかし、指導者の教育に対する意識が低い場合、新入社員だけでなく指導者自身も仕事を通じた成長を後回しにしてしまいます。これは、成果主義であり、個人主義的な組織において、組織全体の教育文化や教育に対する理解が不十分であることが一因と考えられます。その結果、OJTが適切に行われず、放置されるケースが生じます。
 

フィードバックの欠如

OJTは一方通行の教育ではありません。教えられる側へのフィードバックは、OJTを効果的に進める上で欠かすことができません。しかし、適切なフィードバックシステムがない場合、学習者の理解度や成長度合いが見えにくいです。そして、その結果、OJTが放置されるケースも出てくるのです。
 

組織体制や環境の不備

組織全体で教育体制を整備することは、OJTを効果的に進める上で重要です。しっかりと教育に適した環境が提供されていない場合、OJTは適切に実施されません。具体的には組織全体として、教育の重要性を社員が理解すること、OJT担当者の選定やOJTトレーナー研修の実施、OJTマニュアルのデジタル化などの環境整備が重要です。

OJTとはそもそも何？

OJT（On the Job Training）は、「現場での教育訓練」や「職場での訓練」という意味を持つ英語の略語です。従業員が実際の仕事の現場で、直接手を動かしながら、指導者から具体的な業務の手順や技術、仕事に必要な知識を学び、習得するための教育・訓練方式を指します。

新入社員が入社した際や、従業員が新しい職種や部署に異動した際に用いられます。また、OJTを通じて社員は専門的なスキルや知識だけでなく、組織内のコミュニケーションスタイルや社風、ノウハウ、企業文化なども同時に学ぶことができます。

OJTの最大の特徴は、教育が現場で直接行われることです。つまり、実際の業務に即した形での学習が可能であり、その結果、学習効果が高く、すぐに職場で生かすことができるというメリットがあります。また、困ったときにはすぐに質問ができ、実際の業務を通じてスキルを習得できることも大きなメリットです。

一方で、OJTの質が、指導者のスキルや経験に大きく依存するという課題があります。また、指導者が自身の業務と並行して指導を行う必要があるため、その分、業務負担が増えるというデメリットも存在します。OJTを効果的に運用するためには、指導者の教育や手厚いフォロー体制の構築が求められます。

OJTの最大のデメリットとばらつきが生じることです。ばらつきへの対策についてはこちらを参照ください。

OJTを放置しないための方向性

新入社員や新たな職に就く社員が、日常業務を通じてスキルや知識を身に付けるために、OJTは必須です。ただし、OJTが「その場で学んで終わり」だと誤解してしまうと、その効果を最大限に活用することができません。そのため、OJTを放置せず適切に活用するための組織体制が求められます。その具体的な視点を5つ紹介します。
 

OJTのロードマップの設定

OJTを成功させるためには、明確な目標とそれを達成するためのロードマップを設定することが必要です。設定する目標は、ビジネス上の成功だけでなく、新入社員や異動者の知識やスキルの習得も含まれます。そして、それらの目標を達成するための具体的なロードマップを組織全体で共有することで、OJTの目的と方向性が明確になり、教える側と教えられる側が同じ方向に進めるようになります。

メンター制度の確立

新入社員の成長をサポートして業務に対する理解を深める上で、メンターとなる経験豊富な社員が欠かせません。彼らは、新入社員や異動者が遭遇する可能性のある課題に対して、解決策やアドバイスを提供します。そして、組織としては、メンターが適切にその役割を果たせるよう、研修や設備、また時間を提供し、体制を整える必要があります。
 

フィードバック環境の創出

OJTの効果を最大化するためには、教える側も、教えられる側も、互いにフィードバックを提供し合う文化を培うことが大事です。これにより、新入社員や新任マネジャーは自らの挑戦と失敗から何を学び、どのように向上できるかを理解する機会を持つことができます。組織全体としては、フィードバックを通じた学習と改善の循環をサポートする環境を創出することが求められます。

OJTの教える側のあり方についてはこちらを参照ください。

OJTの見直しと改善

業界のトレンドや組織の目標が変化する中、OJTのプログラムもまた進化し続ける必要があります。今日有効な方法が明日もそのまま有効とは限らないため、定期的にプログラムの見直しを行い、必要に応じて改善を進めていくことが重要です。こうした改善のサイクルを組織全体で行うことで、OJTが時代の変化に対応し続け、人が育つ組織になっていきます。人が育つ組織は、それ自体が組織の強みとなります。
 

OJTの進捗報告と評価

OJTが組織全体で順調に進行しているか、目標達成に向けて良好な進展が見られるかを把握するため、その進捗報告と評価の体制を整えることが重要です。OJTの進捗を定期的に共有し、その結果を評価することで、問題が早期に発見され、その解決に向けた対策を速やかに打つことが可能となります。

OJTを新時代にシフトする（デジタル学習プラットフォーム「UMU」の活用）

OJTを新時代に合わせて変革する方法について紹介します。特にデジタル学習プラットフォーム「UMU：ユーム」の活用と最新のトレンドに焦点を当て、OJTの実施にあたってのポイントを案内します。
 

進むデジタル化とOJT

近年、デジタル化がめざましく進む中で、各産業もそれに対応すべく変革が求められています。その一環として注目されているのがOJTです。データとデジタル技術を活用することで、従来の方法では難しかったトレーニングや、高度なシミュレーションによるスキル習得が可能となりました。新しい時代に合わせたOJTの方法について理解を深め、人材育成に生かすことが求められています。

デジタルプラットフォーム「UMU」の活用によるOJTの進化

ここで特に注目したいのが、デジタル学習プラットフォーム「UMU：ユーム」の利用です。UMUはリアルタイムでの情報共有やインタラクティブな学習が可能で、企業の人材育成に大いに貢献できます。パーソナライズ学習などが手軽に行え、OJTを通じて実践的なスキル習得や問題解決力の向上が期待できます。これにより、従来のOJTが持つ物理的な制約から解放され、より具体的、かつ実践的な学習体験が得られるようになります。
 

新型コロナウイルスの影響と迫るOJTの変革

新型コロナウイルスの影響により、対面での業務や学習が難しくなり、テレワークやリモートワークの導入が急速に進みました。その結果、従来の対面形式のOJTもオンライン化の需要が高まっています。リモート環境でも「UMU」を活用すれば、一体感を醸成しながら効果的なOJTが実現できます。実際に現場で活動しながらの学習が進むと共に、適宜、必要な指導やフィードバックを得ることで、スキルアップを図ることが可能です。
 

世代間のギャップを埋めるOJT

職場には、多様なバックグラウンドや資質を持ち、世代がさまざまな人々が存在します。多様な人材が働く新時代においてもOJTが重要となります。「UMU」を活用することで、各世代の特性を理解し、それぞれの世代に適した教育を提供することが可能となります。また、デジタルネイティブの若手がシニア世代にデジタルツールの使い方などを教えるという逆OJTも世代間のギャップを埋めるには有効で、活発なコミュニケーションを生む機会ともなります。
 

企業文化を育むOJT

OJTはスキルや知識を教えるだけでなく、企業文化を伝える重要な手段でもあります。「UMU」を用いることで、企業のビジョンや価値観を動画で伝えたり、相互に意見交換したりという双方向のやり取りを通じて、新入社員たちに効果的に伝えることが可能となります。それにより、企業の理念や目標を具体的な行動や態度として理解し、現場で体現するきっかけにもなります。

新入社員や異動者は覚えることが多いです。新時代のOJTは、「UMU」の活用により、効率的なトレーニングを実現します。また、リモートワークの普及や世代間のギャップの解消も期待できます。さらに、「UMU」を活用したOJTは、企業風土の醸成にも貢献します。将来の企業経営において重要な役割を担う、新たな形のOJTをぜひご検討ください。

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まとめ

「放置のリスクと対策！OJTが企業業績に与える影響とは」について解説してきました。現代は忙しさのあまり、OJTが「放置」されてしまうことも少なくありません。OJTが放置されたら誰も幸せになりません。組織として効果的な学習環境を作ることが必要です。現代ではデジタルツールの活用により現場の生産性を高めることが可能です。OJTにおいて学習プラットフォームである「UMU：ユーム」を活用することで、OJTの効果性、効率性を高め、OJTが放置されてしまう状況を回避することができます。

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