日本から海外の拠点・法人向けにeラーニング・LMSを展開する際の課題と解決策！
現代のビジネス環境では、海外展開がもはや珍しくなく、多国籍なチームでの効率的なコミュニケーションと学習が求められています。しかし、日本からeラーニングやLMSを海外展開する際、多くの企業が直面するのが、文化や言語の違いをどう乗り越えるかという課題です。
日本で設計されたシステムは、どうしても日本的な要素に偏りがちです。そのため、海外出身の利用者にとって直感的に理解しにくいことがあります。また、多言語対応が不十分であることで、現地スタッフへの情報伝達が円滑に進まないことも多いです。
これらの問題を解決する方向性は、多言語・多文化対応に優れたLMSやeラーニングを選定することです。
例えば、Crossknowledgeのようなグローバルスタンダードのプラットフォームを活用すれば、多言語対応の豊富なコンテンツを手軽に導入できます。さらに、現地の文化や業務慣行に合ったカスタマイズされたコンテンツを提供することで、社員一人一人が効率よく利用できる学習環境を整えることができます。
本記事では、海外展開する日本企業の「人材育成上の課題と解決策」や「展開上のポイント」などについて詳しく解説します。日本国内から、日本語でやり取りしつつ、多言語で世界中に展開したいという課題を抱えている組織の人に役立つ情報を紹介します。
▼LMS選定ポイントについては下記にまとめています。
▼関連記事はこちらから。
目次[非表示]
日本から海外の拠点・法人向けにeラーニング・LMSを展開する際の課題
日本から海外拠点・法人向けにeラーニング・LMSを展開する際には、いくつかの課題が存在します。弊社がこれまでご支援してきた中で実際に聞いた課題感を紹介します。
ユニバーサルデザインにしたいが日本に寄りがち
日本企業が海外拠点や法人向けにeラーニングシステムを展開する際、ユニバーサルデザインの重要性が増しています。ユーザーが異なる文化や言語背景を持つことを考慮すると、誰もが使いやすく、直感的に理解できるデザインが求められます。
しかし、日本で企画し展開する場合、日本的な要素に偏ったデザインが導入されがちなのも事実です。機能の配置やナビゲーションが日本のユーザーに最適化されているために、海外の利用者には直感的でないことがしばしばあります。
このような設計の偏りを解消するためには、日本人が日本人の発想で開発したシステムではなく、もともと世界中で活用されることを前提としてデザインされているシステムを選ぶことが重要です。
日本製の製品は多言語対応が弱い
日本発のeラーニングシステムは品質や機能面で評価されていますが、多言語対応においては課題が残ることがあります。
「多言語対応」とは単にシステムのインターフェースを翻訳すればいい訳ではありません。各言語における文化的な違いや表現のニュアンスを理解し、正確に反映することが求められます。
しかし、日本の企業では細部にわたる現地語対応が不十分な場合が多く、翻訳の質や量が限られてしまうことがあります。そのため、もともと多言語で活用されることを前提として開発されている外国製品を日本語にローカライズし活用できるものを選ぶことが重要です。
このような展開をしている企業は、各国にローカライズパートナーを持ち、グローバルでの活用を前提に現地の言語や文化にローカライズできる体制を取っています。このような体制を取っている企業のサービスを活用することで、高品質な多言語対応を実現できます。
これにより、日本から海外拠点に向けて学習教材を提供する場合でも、学習者が母国語で効率的に学習できる環境を提供することが可能になります。
ハンドリングは日本で行いたい
多くの日本企業はeラーニングシステムの管理や運用を本社で一括して行いたいと考えています。
これにより、品質管理や運営の統一性を保持できる一方で、いくつかの課題が生じる可能性があります。日本の仕事文化や業務フローがそのまま海外に適用されることで、現地のニーズや特性を十分に考慮できない場合もあります。
このような課題を解消するためには、現地のスタッフを巻き込んだ運用チームを構築し、現地の状況やニーズを調査し、それに応じた柔軟な運用方針を策定し、日本で行うこと、現地で行うことのすみ分けをすることが重要です。
そうすることで、より効果的なハンドリングが可能となり、円滑な運営や迅速な対応が実現できます。
▼多言語対応のLMSについては下記で詳しく解説しています。
⇒多言語対応のLMS（学習管理システム）の必要性と選ぶ時のポイント
海外拠点・法人が多い業界（課題を感じている業界）と特徴
海外拠点・法人が多く、人材育成を展開する上で課題を感じやすい業界とその特徴について紹介します。
旅行業界
旅行業界は、その特性からしても海外拠点や国際的なつながりが不可欠です。この業界では、旅行商品のグローバル展開、現地でのサービス提供、国際的なサプライチェーンの構築が求められます。
特に、多言語対応や異文化理解が求められる場面が多く、多国籍チームでの運営が常となります。そのため、旅行業界の企業はしばしば各国に拠点を置き、現地の市場ニーズに応じたサービス提供を行っています。
課題としては、グローバルな業務展開に伴うコミュニケーションの複雑さや、現地スタッフの育成、法律や規制の違いへの対応が挙げられます。
こうした中で、各地のスタッフと一体感を持ちながら効率的に業務を進めるために、LMS（学習管理システム）の導入が役立っています。これにより、社員は一貫したトレーニングや情報共有を受け、サービス品質の均一化が図られます。
物流業界
物流業界は、国境を越えた製品や資材の流通を担う重要な産業であり、海外拠点や国際ネットワークの構築が非常に重要です。この業界では、製品の供給チェーン全体を管理し、効率的に製品を消費者まで届けるため、輸送ルートや現地の物流拠点を整備することが求められます。
しかし、各国の法律や規制が異なるため、適正な契約や税務管理、輸送規制への適応が課題となります。さらに、各地の言語や文化の違いも対応が必要です。物流業界ではこうした複雑さを克服するために、各国に拠点を置き事業展開しています。
そして、全社で標準化された教育やトレーニングと、現地で対応が必要なトレーニングが不可欠です。LMSを活用することで、全社共通教育と、現地スタッフへのスムーズな教育や環境適応を促進し、業務の品質向上に寄与することができます。
海外拠点や法人がないとビジネスオペレーションが回らない業界
海外拠点や法人が必須である業界として、旅行業界と物流業界を紹介しました。これらの業界は業務の性質上、多国籍なオペレーションが求められるため、現地に拠点がないとビジネスの円滑な運営が難しいという特徴があります。
旅行業界においては、現地の観光資源と直接結びついたサービスを提供するため、各国に拠点が存在することが重要です。
現地の事情に精通したスタッフが顧客への案内やサポートを行ったり、緊急時の対応をしたりすることが求められます。これにより、顧客に安全で充実した旅行体験を提供できます。
物流業界は国際的な輸送ネットワークを確立するために、各国に拠点やハブを設けることが不可欠です。現地での物流拠点は荷物の集荷、配送、管理において中心的な役割を果たします。
また、輸送ルートの効率化や時間短縮を図る上で、各国の交通事情や通関手続きに詳しいスタッフの存在が重要です。これにより、迅速かつコスト効果の高い輸送サービスを提供できます。
これらの業界同様に、ビジネス運営において現地拠点が必須とされるケースは他にもありますが、その場合も地域の社会情勢や文化、ビジネス慣習を踏まえた上で、拠点の設置が物理的な存在を超えた、ビジネスの根幹を支える要素となっています。
海外拠点・法人が多い業界（課題を感じている業界）の組織課題
海外拠点・法人が多く、人材育成上に課題を感じやすい組織の課題についてポイントを紹介します。
多国籍（多言語）の社員が働いている
海外拠点を持つ企業では、多国籍の社員が共に働く環境が一般的です。
これは人材の多様性を生むと同時に、コミュニケーション面での課題ももたらします。特に、言語の違いは大きな障壁となりうるため、情報伝達の正確性や社員たちの連携が難しくなることがあります。
さらに、文化的背景の違いも組織全体の協調を阻む要因となりえます。
このような状況での人材育成においては、eラーニングやLMSの有効活用が求められます。多言語対応を整えたLMSを導入することで、社員全員が自分の言語でコンテンツにアクセスできるようにすることができます。
また、異文化理解を促進するためのコンテンツを用意することも、組織内の連携を強化する上で有効です。これにより、異文化に基づく障壁を減らし、よりスムーズなコミュニケーションと効率的な業務遂行が期待できます。
集合研修は移動コストが掛かりすぎる
海外に拠点を持つ企業にとって、集合研修を行う場合、移動に掛かる時間と費用は避けられない課題です。特に、複数の国にまたがる参加者を集める場合、その負担はさらに増します。
移動コストの問題は、研修の頻度を抑制する要因となり、結果として社員のスキル向上の機会を制限してしまうことにもつながります。こうした問題に対処するために、企業はeラーニングや学習管理システム（LMS）を活用する方向に進むことが多いです。
オンライン教材やオンデマンド形式の講座を提供することで、参加者は自分の都合に合わせて学習を進めることができます。これにより、移動の必要がなく、コストを大幅に削減できるだけでなく、参加者の学習効率も向上します。
さらに、最新の情報やスキルを迅速に伝えることができ、企業全体での知識共有が容易になるため、よりダイナミックな成長が期待できます。
時差があるのでオンライン研修（リアルタイム）はしにくい
国際的なビジネスを展開する企業にとって、時差の存在はオンライン研修を行う上で大きな障壁となります。
異なるタイムゾーンにいる社員がリアルタイムで研修に参加することは難しく、特定の時間に全員を集めるハードルが高くなります。これにより、重要な情報やトレーニングが全ての社員に均等に行き渡らなくなるリスクが生じます。
この課題を克服するため、オンデマンド形式のeラーニングが役立ちます。録画された講義や自己ペースで学習できる教材を提供することで、各社員が最も適した時間に学習できる環境を整えることができます。
加えて、学習進度や理解度を確認できるシステムを導入すれば、各社員の学習状況を把握し、必要に応じてフォローアップを行うことも可能です。
これにより、時差の影響を受けずに、より柔軟かつ効果的な研修が実施でき、組織全体のパフォーマンス向上が期待されます。
▼グローバル展開している企業のLMS活用については下記で詳しく解説しています。
⇒グローバル企業でのLMSの効果的な活用とは？
海外拠点・法人が多い業界で日本から海外へeラーニング・LMS展開で対応するための施策
海外拠点・法人が多い業界で日本から海外へeラーニング・LMS展開を効果的にするためにはポイントを抑えた施策が必要です。ここでは、ポイントを紹介します。
コンテンツは多言語で作成する
海外の拠点や法人が多い業界でeラーニングやLMSを成功裏に導入するには、まずコンテンツを多言語で作成することが欠かせません。多国籍の社員が働く環境では、言語の壁がしばしば障害となります。
そこで、日本語だけでなく、英語、中国語、タイ語など、拠点が存在する国の言語でコンテンツを用意することが重要です。適切な翻訳だけでなく、文化的文脈も考慮したローカライズが求められます。
例えば、ビジネスマナーや法規制、安全基準などは地域によって異なるため、それを踏まえたローカライズが必要です。また、インタラクティブな要素やテスト部分についても、言語に依存せずにユーザーが直感的に操作できるようなデザインが望ましいです。
このような多言語対応の取り組みは、社員の学習効果を高めるだけでなく、企業全体の国際競争力を向上させる基盤となります。
既製品コンテンツは多言語・多文化対応のものを選ぶ
eラーニングやLMSを効果的に展開する際には、既製品のコンテンツ選びも重要なポイントです。多言語・多文化対応のコンテンツを選ぶことで、そのまま異なる地域のユーザーにも利用してもらえるため、導入コストと時間の削減が可能です。
このようなコンテンツでは、言語選択ができるだけでなく、文化的なニュアンスにも配慮した内容が求められます。
すでに多くの国や言語で活用されている多言語・多文化対応のコンテンツを選ぶことで、グローバルなネットワークを持つ組織でも共通認識を醸成しながら学習を進めることが可能です。
また、パートナーシップを結ぶ際には、その企業が提供するコンテンツの情報源がグローバルに対応しうるものかといった点もチェックすることをお勧めします。
LMSは多言語対応のものを選ぶ
海外拠点が多い業界でLMSを導入する際には、多言語対応がしっかりしているLMSを選ぶことが極めて重要です。
しっかりと多言語対応できるLMSは、多種多様な言語でインターフェースを提供しており、学習者が自分の選んだ言語でプラットフォームを利用できるように設計されています。これにより、学習者の学習体験が向上し、多国籍チーム全体での共通のスキルアップが期待できます。
また、ユーザーインターフェースだけでなく、バックエンドや管理ツールが多言語に対応していることも忘れてはいけない要素です。管理者や担当者が母国語のサポートで運用できれば、トラブルシューティングやデータ分析の効率が大幅に向上します。
選定段階では、多言語対応の言語数、ユーザーと管理者にとっての操作性をしっかり確認することが肝心です。
日本国内で、日本語でサポートしてくれる会社を選ぶ
日本から海外展開を視野に入れる際のLMS導入においては、日本国内で日本語でのサポートを受けられる会社を選ぶことが不可欠です。
海外向けのシステムは多言語対応が前提ですが、初期設定やトラブル対応、さらには運営支援において、日本語で容易にコミュニケーションが取れるサポートがあると安心です。
時間や手間を省けるだけでなく、テクニカルなサポートを必要とする場面で適切な助言を速やかに受けられることは、スムーズな運用を可能にします。
また、日本語のサポートを通じて、eラーニングやLMSそのものについてのみならず、行動変容に向けた学習設計や受講率向上などの課題についても相談しやすくなるというメリットもあります。
言語だけではなく、サービスの質を見極めた上で、信頼性の高いパートナーシップを築くことが重要です。
日本から海外拠点・法人向けてのeラーニング・LMSはCrossknowlegde一択！
日本から海外拠点・法人向けてのeラーニング・LMSを展開するにはCrossknowlegdeの製品が最適です。ここではCrossknowlegdeやその特徴について紹介します。
Crossknowledgeとは
Crossknowledge（クロスナレッジ）は、人材育成とデジタルラーニングの分野で世界的に認知されている企業です。1999年にフランスで設立され、以降、多くのグローバル企業に対し、効果的な学習ソリューションを提供しています。
その主な業務は、企業が直面する課題やニーズに応じたデジタルラーニングコンテンツと学習管理システム（LMS）の提供です。
Crossknowledgeは、学習プログラムのデザインから実施、その後の評価まで、一貫したサービスを提供し、企業の人材開発をサポートします。
独自のコンテンツライブラリを活用することで、利用者は多様なスキルや知識をオンラインで効率よく学ぶことが可能になります。
特に、グローバル企業にとって重要な多国籍、多文化対応にも力を入れており、多様な言語でのコンテンツ提供を実現しています。
Crossknowledgeのeラーニング・LMSの特徴
Crossknowledgeのeラーニング・LMSは、多言語対応に優れており、多くの国と言語で活用されています。幅広い多言語対応が可能であり、多国籍企業が従業員に対して一貫性のある教育を提供することをサポートします。
さらに、ユーザーインターフェースは直感的で使いやすく、受講者が学習に集中しやすい環境を整備しています。また、学習者の進捗状況を可視化するツールや、パフォーマンスの測定ができる機能を備えており、人材育成の効果を確実に評価することができます。
また、eラーニングコンテンツは世界中の著名なMBA教授陣らが監修したり、自ら登壇したりしているコンテンツであり、グローバルスタンダードとも言えるものです。
実際、CrossKnowledgeは、Training Industry社が発表した2025年リーダーシップトレーニング企業トップ20に12年連続で選出されました。
これにより、CrossKnowledgeのトレーニングプログラムの多様性、奥深さ、品質、およびCrossKnowledgeのマーケットにおけるプレゼンス、革新性、継続的な成長が再び証明されました。
Crossknowledgeの日本公式パートナーはLDcube
日本においてCrossknowledgeの公式パートナーとして活動しているのが株式会社LDcube（エルディキューブ）です。
LDcubeは、企業の人材育成や組織開発を支援する専門会社であり、Crossknowledgeの先進的なeラーニングソリューションを日本市場に展開しています。日本企業に特化したサポートを提供することで、導入から運用、その後の拡張に至るまでの一貫した支援を行っています。
特に、クライアントごとのニーズに応じたカスタマイズや、学習の効果を引き出すためのラーニングデザインを大切にしているため、円滑な導入と効果を高めていく運用が可能です。
LDcubeは、Crossknowledgeの豊富なライブラリをベースに、日本企業向けの特別コンテンツを提供し、さらに効率的な学びの機会を実現します。また、英語と日本語の両方でサポートを提供しており、グローバル展開を視野に入れた日本企業にも安心して利用いただけます。
まとめ：海外拠点に効果的に学びを届けよう
日本から海外拠点・法人向けてeラーニング・LMSを展開する際の課題と解決策！について紹介してきました。
- 日本から海外の拠点・法人向けにeラーニング・LMSを展開する際の課題
- 海外拠点・法人が多い業界（課題を感じている業界）と特徴
- 海外拠点・法人が多い業界（課題を感じている業界）の組織課題
- 海外拠点・法人が多い業界で日本から海外へeラーニング・LMS展開で対応するための施策
- 日本から海外の拠点・法人向けてにeラーニング・LMSを展開するならCrossknowlegde一択！
日本から海外拠点や法人向けにeラーニングシステムやLMSを展開する際の、課題とその解決策について紹介しました。
まず、ユニバーサルデザインが重要です。日本製のシステムは日本特有のデザインに偏りがちなため、異文化を考慮したデザインが求められます。そのためには、初めから多言語対応を想定したシステム選択が不可欠です。
次に、多言語対応は、単なる翻訳ではなく、文化的ニュアンスの理解も重要であり、対策として日本製のシステムの外国語対応ではなく、外国製システムの多言語対応・ローカライズが有効です。また、本社での一括管理を行いたい日本企業が、多国籍のスタッフを巻き込むことで現地のニーズに柔軟に対応することができる運用体制も重要です。
旅行業界や物流業界のように海外拠点が不可欠な業界においても、こうしたアプローチは有効です。多国籍チームの課題を視野に入れたeラーニングの導入は、文化的な障壁を減らし、効率的な業務遂行を可能にします。また、集合研修に掛かるコストを削減し、時差の影響を受けない学習環境を整えるため、eラーニングの活用が進みつつあります。
具体的な施策としては、コンテンツを多言語で作成し、多言語・多文化対応の既製品コンテンツを選定すること、さらに多言語対応のLMSを選ぶことが挙げられます。国内での日本語サポートを受けられるパートナー企業選びも、運用を支える重要な要素です。
最後に、多言語対応しているeラーニング・LMSとしてCrossknowledgeについて紹介しました。Crossknowlegdeのコンテンツは世界中の著名なMBA教授陣らが監修しているためグローバルスタンダードと言えるサービスです。
株式会社LDcubeはCrossKnowledgeの日本国内のパートナーとしてCrossKnowledge製品のサービス提供を行っています。無料でのデモID発行や導入事例の紹介なども行っていますので、お気軽にご相談ください。
▼サービス資料については、こちらからダウンロードください。
▼関連記事はこちらから。
