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従業員エンゲージメントを構成する要素とは?満足度との違いや向上方法を解説

従業員エンゲージメントは、企業の成功と持続的な成長に不可欠な要素です。

しかし、多くの企業が抱える課題は、従業員エンゲージメントを構成する具体的な要素を理解することと、それを向上させるための戦略を見つけることにあります。

では、従業員エンゲージメントを形成する要素とは何でしょうか?そして、それをどのように強化すれば良いのでしょうか?
 
まず、従業員エンゲージメントが低下する要因を考えてみましょう。エンゲージメントが低下すると、社員のモチベーションが下がり、離職率が高まり、生産性が低下します。

こうした状況を回避するためには、エンゲージメントを構成する主要な要素を理解し、それに基づいた取り組みを行うことが求められます。
 
本記事では、従業員エンゲージメントを構成する具体的な要素を紹介し、その要素を強化するための方法を説明します。
 
従業員エンゲージメントを構成する要素を理解し、それに基づいた具体的な施策を実施することで、企業全体のパフォーマンスを向上させましょう。

少子高齢化という課題を抱える日本において、これは企業の持続可能な成長を実現するための重要な鍵となります。

▼エンゲージメントについてはテーマに合わせて下記で解説しています。

▼社員の成長実感を促すことで従業員エンゲージメントを高めるポイントについて解説しています。合わせてご覧ください。

エンゲージメント資料この記事の監修者  株式会社LDcube 代表取締役 新井澄人  株式会社ビジネスコンサルタントで、講師派遣型の人材育成支援から始まり、社内トレーナーの養成による人材育成支援、デジタルツールを活用した人材育成のDX化の支援まで、中小企業から大企業まで20年にわたり幅広いコンサルティングに従事。 新入社員研修からOJTリーダー研修、若手社員研修、管理職研修、幹部研修、営業研修、デジタル学習環境づくりのコンサルテーションなどに自らもコンサルタントとして登壇しながらも、人材育成・組織活性化・営業強化において講師派遣型の枠を超えた支援を実現するため、ビジネスコンサルタントの子会社である株式会社LDcubeの設立と同時に代表取締役に就任。

目次[非表示]

  1. 1.従業員エンゲージメントを構成する3要素
    1. 1.1.①企業理念やビジョンへの理解度
    2. 1.2.②企業理念やビジョンへの共感度
    3. 1.3.③企業の業績向上に対する行動意欲
  2. 2.従業員エンゲージメントと満足度の違い
  3. 3.従業員エンゲージメントが重要視される背景
  4. 4.従業員エンゲージメントに影響する要因
    1. 4.1.6つの要因
    2. 4.2.要因をつかむためには調査も有効!
  5. 5.従業員エンゲージメント向上の要素
    1. 5.1.経営者のコミットは必須の要素
    2. 5.2.組織内で日ごろから意識していくべき要素
  6. 6.従業員エンゲージメント向上への学習要素
    1. 6.1.成長実感とは
    2. 6.2.成長実感を高めるための施策例
  7. 7.従業員エンゲージメントを向上させるLMS​
  8. 8.パーソナライズ学習LMSで受講率100%を達成した事例
  9. 9.まとめ

業員エンゲージメントを構成する3要素

従業員エンゲージメント要素①

従業員エンゲージメントは大きく分けて、企業理念・ビジョンへの理解度と共感度、業績向上に対する行動意欲の3つの要素で成り立っています。

(エンゲージメントを構成する要素)

  1. 企業理念やビジョンへの理解度
  2. 企業理念やビジョンへの共感度
  3. 企業の業績向上に対する行動意欲

①企業理念やビジョンへの理解度

従業員エンゲージメントに含まれる理解度は、企業理念やビジョンに対するものです。

企業の根本的な考え方や経営方針を理解していること、経営目標やミッション達成のためにどのような活動をしているかを具体的に把握しているかが重要です

企業理念やビジョンへの理解度が低い場合には、理念浸透を目的にした研修や施策の実施が望まれます。

②企業理念やビジョンへの共感度

企業理念やビジョンを十分に理解しているだけではなく、その内容に共感していることも従業員エンゲージメントの構築に不可欠です。

企業・組織・チームに属する一員であるという自覚を持っているとともに、当事者となって組織にコミットするという意識があることが重要です

また、企業だけではなく、従業員を取り巻く同僚や上司、経営層に対する共感もエンゲージメントに含まれる要素となっています。

③企業の業績向上に対する行動意欲

従業員エンゲージメントが組織の業績向上につながる要素として、行動意欲があります。

ここでいう行動意欲とは、従業員が組織の目標達成やミッションの成功、業績向上のために自発的に行動しようと考えることです

高い行動意欲を持たせるには、従業員の日々の努力を適切に評価する必要があります。

各種研修や1on1ミーティング後に、従業員が納得するフィードバックを提供することで行動意欲の向上に寄与できます。

エンゲージメント資料

従業員エンゲージメントと満足度の違い

従業員エンゲージメント要素②

従業員エンゲージメントは、組織・仕事・人間関係などの要因が絡み合ったなかで、企業への信頼度・愛着度・貢献意欲を示すものです。

人事評価の適正化やワークライフバランスの推進、承認・感謝・称賛の文化づくりで従業員エンゲージメントを高めていけます。

従業員満足度は、労働環境や業務内容や人間関係などに満足しているかどうかを測定する指標です。待遇・報酬・福利厚生などを改善する取り組みによって、従業員満足度を高められます。

いずれの要素もパフォーマンスや労働生産性に影響しますが、測定する方法や向上に向けた施策が異なります。

エンゲージメントの向上は、生産性を左右するとても大切なことです。従業員満足とは異なり、不満を解消することを中心にはしていません。

経営理念やビジョンへの理解や共感、業績向上への行動意欲など、複合的な要素が関係しています。

▼従業員エンゲージメント調査については下記で解説しています。合わせてご覧ください。
⇒従業員エンゲージメント調査とは?実施する重要な目的と期待できる効果

▼従業員満足を高めることについては下記が参考になります。
福利厚生の最新トレンド2025:従業員満足度を高める最新事例を解説東京オフィスチェック

従業員エンゲージメントが重要視される背景

従業員エンゲージメント要素③

従業員エンゲージメントとは、企業理念や経営方針に対する理解度や共感度、業績向上に対して自発的に貢献しようする意欲を意味します。

近年、日本では業界問わず人材不足が深刻化しており、優秀な人材の離職防止や将来性のある人材の確保に努める重要性が高まっています。

従業員エンゲージメントを高める取り組みは、組織への貢献度が高い優秀な人材の流出を防ぐ手段としても効果的です

また、働き方に多様性を求める求職者が増えた今、従業員エンゲージメントが高い企業は採用活動で有利になる可能性があります。

従業員エンゲージメントの向上は、パフォーマンスや労働生産性の向上、組織の活性化にもつながり、最終的に企業の業績アップにも影響します。

▼少子高齢化が進む日本ではダイバーシティ&インクルージョンの実現も重要です。
⇒ダイバーシティ&インクルージョンとは?意味や違い・取り組み事例

従業員エンゲージメントに影響する要因

従業員エンゲージメント要素④

組織の文化や労働環境、人間関係など、従業員エンゲージメントはさまざまな要因によって変化します。

以下は、従業員エンゲージメントに影響する要因とエンゲージメントを高めるポイントをまとめたものです。

6つの要因

従業員エンゲージメントに影響する要因

エンゲージメントを高めるポイント

組織文化

企業理念やビジョンを社内ポータルサイトや社内報、新人研修などで浸透させる

働きがい

社内チャレンジ制度やキャリアパス制度の導入、ワークライフバランスの推進など

成長支援

上司によるフィードバックとフォローの強化、学習管理システムでの成長サポート、各種研修制度の整備など

報酬

給与の基準や昇給制度の見直しなど

評価制度

公平な人事評価制度の採用、人事評価基準の透明化、個別表彰など

人間関係

1on1ミーティングやヒアリングの実施、コミュケーションツールの活用など

従業員エンゲージメントを向上させるにあたって、サーベイツールやアンケートで現状のエンゲージメントを測定する取り組みも重要です。

エンゲージメントが低い原因と部門・職場を洗い出すことで、施策の優先順位や具体的なアクションが明確になります

要因をつかむためには調査も有効!

従業員エンゲージメントの状態を把握したり、その要因を調べたりするためには、ぐう要因エンゲージメント調査も有効です。

株式会社ビジネスコンサルタントが実施した従業員エンゲージメント調査結果から下記のようなことが分かりましたので、参考として紹介します。

エンゲージメント調査概要

(出典:従業員エンゲージメント調査とは?実施する重要な目的と期待できる効果


2022年4月~9月の間に47社16,665人の方の回答を分析しています。その結果から言えることは下記です。

エンゲージメント調査結果から言えること 職場における「上司の支援」が高エンゲージメントへつながるポイント

(出典:従業員エンゲージメント調査とは?実施する重要な目的と期待できる効果


従業員のエンゲージメント向上に向けて介入すべき優先順位として「対話」「信頼関係」「役割期待」という職場における「上司の支援」が高いことが分かったのです。

調査を活用することで、エンゲージメント向上に向けた要素をきちんと掴むことが可能となります。

▼上司の支援などを通じて従業員の自己肯定感を高めていくことも重要です。
自己肯定感を高める7つの方法とは?低い部下をケアするポイントと合わせて解説!

エンゲージメント資料

従業員エンゲージメント向上の要素

従業員エンゲージメント要素⑤

従業員エンゲージメント向上の要素について解説していきます。まず、欠かせないのが経営者の想いやコミットメントです。組織を率いるリーダーがエンゲージメントを高めたいという強い意志を持つことが出発点となります。

また、エンゲージメントの向上は一朝一夕に達成できるものではありません。日々の業務の中で意識し、継続的に努力を重ねることが重要です。日頃から意識していくべき要素についてもご紹介いたします。

経営者のコミットは必須の要素

従業員エンゲージメント向上に忘れてはいけない要素が、経営者の強い想いです。

エンゲージメントを高めるためには、経営者が率先して従業員を尊重し、彼らの能力を最大限引き出そうとすべきです。

従業員が深いエンゲージメントを持つためには、経営者が従業員を尊重し、その能力を認識することが先決で、それによって初めて従業員自身が組織内での自分の存在を誇りに思える状態が生まれます。

経営者が積極的にコミュニケーションを取り対話を行うことで従業員は自分の意見を気兼ねなく話せる環境が醸成されます。

オープンな状況を作ることで、従業員自身もより信頼感を持つようになり、前向きに仕事に関わりたいと感じ、会社のビジョンに共感しエンゲージメントを高めることにつながります。

また、経営者が従業員のスキル向上やキャリアアップをサポートすることで、従業員が自身の将来的なキャリアパスを見つける環境を作り出し、従業員の会社に対するコミットメントが高まる役割を果たします。

経営者の強い想いが従業員エンゲージメントを向上させる原動力となります。経営者の決意が従業員の関与とエンゲージメントにつながり、それが組織の成功につながるのです。

組織内で日ごろから意識していくべき要素

従業員エンゲージメントを向上させるための必要な要素として、以下が考えられます。

  • 信頼と尊重:従業員が組織とそのリーダーを信頼し、自身も尊重されていると感じることが、高いエンゲージメントを促します。

  • コミュニケーション:透明性と本音が重要であり、これが従業員のエンゲージメントを高める鍵です。具体的には、従業員が必要な情報を得られ、自分の意見や懸念を打ち出せる環境があると、組織へのコミットメントが高まります。

  • 認知と報酬:良い仕事をしている従業員に対し適切な認知と報酬を提供することが、モチベーションを維持し、エンゲージメントを増加させる効果的な方法です。

  • 明確な目標と期待:従業員が何を達成すべきか、何が重要であるかといったことを理解すると、それに向かって働く意欲と満足感が増します。

  • 成長と開発の機会:従業員が自身のキャリアとスキルを拡大できる支援があると、より深い関与とエンゲージメントにつながります。

  • ワークライフバランス:従業員が仕事と私生活の両立に満足しており、そのための環境を提供することも、エンゲージメントを高める重要な要素です。

以上のような要素を考慮し、経営者や各従業員が関心をもってより良くしていくための活動を継続的に取り組んでいくことが、従業員エンゲージメントを向上につながります。

▼従業員エンゲージメントを高めるポイントについては下記で解説しています。
⇒従業員エンゲージメントを高める効果的な取り組みとは?おすすめのソリューション6選も紹介!

従業員エンゲージメント向上への学習要素

従業員エンゲージメント要素⑦

従業員エンゲージメントを高めていくことの1つに、従業員の成長実感を高めていくことが有効です。

なぜなら、人は成長を感じられる場所で働きたいと思うからです。以下では、成長実感とその向上のための施策について説明します。

成長実感とは

成長実感はエンゲージメントを高める重要な要素となります。

成長実感とは、自分自身の能力、知識、スキルが向上していることを具体的に感じることであり、それが個人の自己評価やモチベーションに大きな影響を与えるものです。これは、学業や仕事、趣味などさまざまな分野で経験されるものであり、いくつかの要素が絡み合って生まれます。

まず、成長実感は、成果を認識することから始まります。例えば、試験で高得点を取ったり、プロジェクトを成功裏に完遂したりといった具体的な成果を感じることで、「自分は成長している」と実感することができます。これにより、自己肯定感が高まり、さらなる努力を続ける意欲も増します。

次に、他者からのフィードバックも成長実感に大きく寄与します。上司や同僚、友人からの称賛や感謝の言葉は、自分の努力や成果を他人が認めているという形で自信を醸成します。これは自己評価を確認する外部の証となり、成長を実感する強力な要因となります。

また、自己評価も重要な役割を果たします。自分自身で目標を設定し、その目標に対してどの程度達成できているかを定期的に評価することで、自らの成長を客観的に把握することができます。このプロセスを通じて、自分の強みや弱みを理解して、成長を実感することができます。

さらに、新しい挑戦とその成功体験も成長実感を促します。未知の課題に取り組み、それを成功させることで得られる達成感や満足感は、自己成長を強く感じさせるものです。これにより、自分がどれだけ成長したかを具体的に感じることができます。

最後に、内省と反省も成長実感につながります。自分の行動や考えを定期的に振り返り、何が良かったのか、改善の余地がある部分は何かを観察することで、自己成長の方向性を確認しやすくなります。この過程を通じて、過去と現在を比較し、自分の進歩を実感することができます。

成長実感は個々の成功やフィードバック、自己評価、挑戦の経験、内省・反省といった要素が複合的に作用して生まれるものです。これにより、さらなる挑戦への意欲や自己肯定感が高まり、個人の成長を持続的に促進します。

▼自律型人材は成長実感を得ており、エンゲージメントが高いです。自律型人材については下記で詳しく解説しています。⇒自律型人材とは?特性と行動パターン・育成方法の実践ポイントを解説!

成長実感を高めるための施策例

組織として従業員が成長実感を得られるような施策を展開していくことが求められます。一例を紹介します。

  • 教育・研修プログラムの整備:教育・研修プログラムを体系的に整備することで、従業員が必要なスキルや知識を獲得する過程を明確に示すことができます。これには、新入社員研修やキャリアアップのための専門研修などが含まれます。定期的な研修を通じたスキルアップは、従業員の成長を実感しやすくします。また、研修だけでなく、eラーニングなどを活用し、いつでもスキルアップに向けて学習できるような学習環境を構築することも重要です。

  • フィードバックの提供:定期的に上司から従業員にフィードバックを提供することで、従業員は自身のパフォーマンスや進捗状況を確認することができます。フィードバックは具体的で建設的な内容とすることで、従業員は自身の弱点や改善点、そして強みを把握し、それに基づいた成長を実感することができます。

  • メンターシップやコーチング:メンターシップやコーチングプログラムを導入することで、個別の指導やアドバイスを受けられる環境を提供します。経験豊富な先輩や社内の専門家からの継続的なサポートは、学びを深め、成長を加速させます。メンターやコーチからの具体的な指導を通じて、具体的な目標設定や課題解決の方法を学ぶことができます。

  • 経験の機会の提供:実践的な経験を積む機会を提供することは、成長にとって非常に重要です。これはプロジェクトのリーダー役や新しい業務への挑戦、他部署との協働などの形で実現できます。異なる環境やチャレンジングな状況に身を置くことで、スキルを磨き、自信をつけることができます。そのためには、上司がフィードバックやメンターコーチングなどの活動を通じて、従業員のスキル開発状況や目指している姿などを把握し、そこに近づくための機会があれば提供していけるようにすることが必要です。

  • 成功の共有と認識:組織内で成功体験を共有し、その成功を正式に認識する文化をつくることは、モチベーションの向上と成長を実感することに欠かせません。社員の達成を社内で発表したり、認識したりすることで、努力が評価されていると感じ、さらなる成長意欲を高めることができます。成功の共有は他の従業員にとっても励みとなります。

これらの施策をバランスよく組み合わせることで、従業員は成長を実感しやすくなり、会社全体の発展に寄与することができます。

▼成長実感を得ながら成長していくことがポイントですが、成長しやすい年齢分かりました。詳しくは下記をご覧ください。

能力開発に適した年齢資料

従業員エンゲージメントを向上させるLMS​

CKロゴ

エンゲージメント向上においては、企業理念やビジョンへの理解度・共感度を高めていく必要があります。

そのためには、トップメッセージや企業理念を体現している言動・エピソードなどを動画コンテンツとして整備していくことが有用です。

また、単に動画を見るだけでなく、動画を見てどのように感じたか、自分はどうしていこうと思ったかなどについて意見を交換できる場づくりが必要です。

その際には、LMS(学習管理システム)を活用して、学習環境を整えることが効果的です。それにより、各従業員の動画閲覧状況や意見投稿状況を把握することができます。

さらに、各従業員の成長支援につなげるために、さまざまな学習コンテンツを用意し、提供していくことも効果的です。

LDcubeが提供する『CrossKnowledge CK-Connect』は、従業員の興味・強み・課題を洗い出すパーソナリティタイプ診断とパーソナライズ化した学習で、エンゲージメントを向上させられるLMSです。

パーソナリティタイプ診断では、従業員に対して68問の質問で16種類のタイプに分けを行い、自分自身を客観的に知る機会を与えます。

そして、パーソナライズ診断結果に基づいて個人の強みと課題を整理して、最適な学習コースを自動的に配信します

従業員一人一人に最適なスキルパスを提案することで、学習と成長に対する意欲を高め、エンゲージメント向上につなげることができます。

CKコネクト資料

パーソナライズ学習LMSで受講率100%を達成した事例

受講率100%を達成する要因 学習データの追跡 パーソナライズ学習 柔軟な学習環境 自己主導の学習支援事例:専門商社(400名)

【これまでの課題】

  • eラーニングを「必修」にしなければ学習しない
  • 流し見で「完了」することが目的になってしまっている
  • 業務が忙しくて受講することを忘れてしまう  ・・・など

⇒【CK-Connectによるパーソナライズ学習を導入】

【受講率100%を実現】

  • 「必修」「受講期限」の設定がない中で、受講率100%を実現
  • 診断結果を基に自動でリコメンドされるコースを自主的に受講
  • 1人平均5.7コースの受講(多い人は16コースの受講)


★今回のポイント

  • パーソナライズ学習:パーソナル診断結果を基にした個々人に合わせた学習コンテンツを自動配信
  • いつでも学べる環境:学習者が必要なときに必要な学習にアクセスできる環境
  • 学習データの蓄積:学習者の学習状況をトラッキングするための学習行動のデータ取得

★お客さまの声

  • 社内ではeラーニングは結局導入しても、やってくれないのではないかという疑問視する声が出ていました。これまでは「必修」にしないとやってくれなかったことからもそのように捉えられていました。同じことを繰り返していても効果は上がらないと思い、パーソナライズ学習を取り入れたところ、受講率が100%になったので正直驚きました。
  • また、これまではコンテンツ数にも限りがあり、自社のオリジナルコンテンツの搭載ができなかったのですが、自社オリジナルコンテンツの搭載もできるようになったことで、学習してもらう幅が広がりました。
  • また、診断結果のレポートには、自身の強みや課題の啓発だけではなく、他の職場メンバーとの関係性の中で起こりうることや周囲が必要なことについてもアドバイスがあり、そのレポートを基に、他メンバーと対話することで、職場の中でのコミュニケーションが取りやすくなり、仕事がスムーズに進むようになりました。

まとめ

この記事では、従業員エンゲージメントを構成する要素について以下の内容で詳しく解説しました。

  • 従業員エンゲージメントを構成する3要素
  • 従業員エンゲージメントと満足度の違い
  • 従業員エンゲージメントが重要視される背景
  • 従業員エンゲージメントに影響する要因
  • 従業員エンゲージメント向上の要素
  • 従業員エンゲージメント向上への学習要素
  • 従業員エンゲージメントを向上させるLMS​

従業員エンゲージメントを構成する主な要素は、企業理念とビジョンに対する理解度・共感度、そして業績向上に向けた行動意欲です。

これらの要素は、組織文化の浸透や働きがいのある仕事環境づくり、人事評価制度の見直しや成長サポートの強化などで補うことができます。

LDcubeが提供する『CrossKnowledge CK-Connect』は、従業員の強みと課題に即した最適な学びを提供する学習管理システム(LMS)です。

パーソナライズ化した学習コースによって、従業員の成長目標が明確になり、仕事のパフォーマンスやエンゲージメントを効果的に向上させられます。

さまざまな専門分野の学習コンテンツを搭載し進捗管理も容易にできるため、ぜひこの機会に魅力的な導入メリットがわかる資料を無料でダウンロードしてみてはいかがでしょうか。

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LDcube編集部
LDcube編集部
株式会社ビジネスコンサルタント時代から約60年、人材開発・組織開発に携わってきた知見をもとに、現代求められる新たな学びについて、ノウハウや知見をお届けします。

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