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オンボーディングに動画を活用するメリットとは?動画の作り方や注意点も解説!

オンボーディングは新入社員の早期戦力化において重要なプロセスですが、人材不足や時間的制約により、十分な対応ができていない企業も少なくありません。

特に、教育担当者への負担集中や、教育品質のばらつきは大きな課題となっています。また、リモートワークの普及により、従来の対面での研修やOJTが難しくなっているという声も増えています。

このような課題を解決する有効な手段として注目されているのがオンボーディングでの動画活用です。動画を活用することで、教育担当者の工数削減はもちろん、ばらつきのない一貫性のある教育の実現や、学習者の理解度向上などの効果が期待できます。

また、場所や時間を選ばず学習できるため、リモートワークが増加した現代の働き方にも適しています。さらに、1度制作した動画は繰り返し活用できるため、長期的な視点でもコスト効率の高い施策といえます。

オンボーディングでの動画活用は、会社の理念や文化の伝達、業務マニュアルの説明、コンプライアンス研修など、幅広い場面で活用できます。アニメーションや画面収録、実写形式など、目的に応じて最適な形式を選択することで、より効果的な教育が可能になります。

本記事では、オンボーディングに動画を導入するメリットや、効果的な動画の作り方、具体的な活用シーンについて詳しく解説します。

また、動画の種類や選び方、制作時の注意点なども紹介していますので、オンボーディングの効率化や品質向上を検討されている方は、ぜひ参考にしてください。新入社員教育やユーザーオンボーディングの課題を抱えている方に、実践的なヒントを提供します。

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目次[非表示]

  1. 1.オンボーディングを効率的に行うには動画が最適
  2. 2.オンボーディング動画とは?基本的な役割と重要性
  3. 3.オンボーディング動画を導入するメリット
  4. 4.効果的なオンボーディング動画の作り方7ステップ
    1. 4.1.STEP1.明確な学習目標を設定する
    2. 4.2.STEP2.視聴者に合わせた内容設計をする
    3. 4.3.STEP3.最適な動画の長さを決める
    4. 4.4.STEP4.分かりやすい構成を組み立てる
    5. 4.5.STEP5.適切な制作手法を選択する
    6. 4.6.STEP6.効果測定の方法を決める
    7. 4.7.STEP7.定期的な内容の更新計画を立てる
  5. 5.オンボーディング動画の具体的な活用シーン
  6. 6.オンボーディング動画の種類と選び方
  7. 7.オンボーディング動画制作時の注意点
  8. 8.動画を活用したオンボーディングプログラム導入事例
    1. 8.1.サービス業
    2. 8.2.クラウドサービス業
  9. 9.まとめ

オンボーディングを効率的に行うには動画が最適

オンボーディングを効率的、かつ効果的に行うには動画の活用が最適です。新入社員の教育において、オンボーディングは非常に重要なプロセスです。

しかし、多くの企業が「教育担当者の時間が足りない」「教育の質にばらつきがある」「マニュアルが活用されていない」といった課題を抱えています。

このような課題を解決する手段として、近年注目を集めているのが動画の活用です。動画には、複雑な情報を分かりやすく伝える力があり、視聴者の理解度を高めることができます。また、1度制作すれば何度でも活用でき、教育の質を標準化できるという特徴があります

また、動画などのデジタルコンテンツを活用し、プラットフォームに載せて運用することで、学習者の学習行動が全てデータ化され、学習状況をリアルタイムで把握することができます。データを効果的に活用することにより、学習者の苦手なポイントなどをつかむことができ、フォローアップもしやすくなります。

オンボーディング動画とは?基本的な役割と重要性

動画を撮影しているシーン

オンボーディング動画とは、新入社員の教育を促進するために制作された教育用動画コンテンツです。従来の対面での説明やテキストマニュアルと比べて、視覚的に分かりやすく、時間や場所を選ばずに学習できるという特徴があります。

新入社員の早期戦力化を支援する教育ツール

新入社員のオンボーディングにおいて、動画は非常に効果的な教育ツールとなります。会社の理念や文化、基本的な業務フローなどを、一貫した内容で分かりやすく伝えることができます。
特に、実際の業務シーンを映像で見せることで、より具体的なイメージを持ちやすくなり、早期の実践につながります。

また、個人のペースで学習を進められるため、理解が不十分な部分を繰り返し視聴して確認することも可能です。これにより、新入社員は自信を持って業務に取り組めるようになり、早期戦力化を実現できます。

一貫性のある教育を実現する標準化ツール

オンボーディング動画のもう1つの重要な役割は、教育内容の標準化です。
従来の対面での教育では、教育担当者によって説明の質や内容にばらつきが生じやすい課題がありました。動画を活用することで、全ての学習者に対して同じ品質の教育コンテンツを提供できます。

特に複数の拠点や部署がある組織では、場所や時期に関係なく統一された教育を実施できる点が大きなメリットとなります。さらに、アップデートが必要な場合も、動画を更新するだけで全体に最新の情報を展開することができます。

オンボーディング動画を導入するメリット

オンボーディング動画を導入することで、組織にはさまざまなメリットがもたらされます。教育効率の向上から人材育成の質の改善まで、幅広い効果が期待できます。

以下では、主要な4つのメリットについて詳しく解説します。

教育担当者の工数を大幅に削減できる

従来の対面形式のオンボーディングでは、毎年、教育担当者が同じ説明を繰り返す必要がありました。これは時間的にも労力的にも大きな負担となっていました。動画を活用することで、この課題を効果的に解決できます。

1度制作した動画は何度でも使用でき、教育担当者は個別の質問対応や応用的な指導に時間を充てることができます。これにより、より効率的な人材育成が可能になります。

場所や時間を選ばず学習できる

オンボーディング動画の大きな特徴は、学習者が自分の都合に合わせて視聴できる点です。通勤時間や休憩時間を利用して学習を進められるため、業務時間を圧迫することなく効率的な学習が可能です。

また、リモートワークが普及している現代において、場所に縛られない学習環境を提供できることは非常に重要です。海外拠点や異なる時間帯で働く社員に対しても、同じ品質の教育を提供できます。

教育品質の標準化が実現できる

動画による教育では、全ての学習者に対して均一な品質の教育コンテンツを提供できます。これにより、以下のような効果が期待できます。

  • 説明内容のブレや漏れを防止できる
  • 教える側の経験や技術による教育内容の差をなくせる
  • 正確な情報を確実に伝達できる


繰り返し視聴で理解度が向上する

学習者は必要に応じて動画を何度でも視聴し直すことができます。特に複雑な業務プロセスや重要な規則について、自分のペースで理解を深められることは大きな利点です。

また、実際の業務中に確認が必要になった場合でも、すぐに該当部分を見返すことができます。これにより、業務の正確性が向上し、ミスの防止にもつながります。さらに、定期的な復習にも活用できるため、長期的な知識の定着も期待できます。

効果的なオンボーディング動画の作り方7ステップ

動画を編集しているイメージ画像

効果的なオンボーディング動画を作るには、綿密な計画と段階的な制作プロセスが重要です。ここでは、成功につなげるために重要となる、7つのステップを詳しく解説します。

STEP1.明確な学習目標を設定する

動画制作の第一歩は、明確な学習目標の設定です。「この動画を見た人が何を理解し、何ができるようになるべきか」を具体的に定義する必要があります。目標が曖昧だと、内容が散漫になり、視聴者の理解度も低下してしまいます。

学習目標を設定する際は、以下の点を考慮することが重要です。

  • 習得してほしい具体的なスキルや知識
  • 実務での活用シーン
  • 理解度の評価方法


STEP2.視聴者に合わせた内容設計をする

動画の内容は、視聴者の知識レベルや経験に合わせて適切に設計する必要があります。
新入社員向けなのか、経験者向けなのか、特定の部署に特化した内容なのかなど、ターゲットを明確にした上で、適切な難易度と説明の深さを決定します。

さらに、視聴者の興味や関心も考慮に入れることで、視聴者のエンゲージメントを高め、学習効果を向上させることができます。

STEP3.最適な動画の長さを決める

視聴者の集中力と理解度を考慮すると、1本あたりの動画は5〜10分程度が最適です。
内容が多い場合は、複数の動画に分割することで、視聴者が理解しやすい長さに整理できます。長すぎる動画は視聴者の集中力が途切れ、学習効果が低下する可能性があります。

また、動画の要点を明確にし、効率的に情報を伝えることで、視聴者にとってストレスのない視聴体験を提供します。

STEP4.分かりやすい構成を組み立てる

動画の構成は、導入、本編、まとめという基本的な流れを意識し、視聴者が理解しやすい順序で情報を提示します。

導入部分では目的や重要性を明確に伝え、本編では詳細な説明を順序立てて行い、まとめ部分で要点を振り返ることで、視聴者が内容をしっかりと記憶にとどめることができます。
特に重要な情報は、視覚的な強調や繰り返しを用いて印象付けることが効果的です。

STEP5.適切な制作手法を選択する

内容に応じて最適な制作手法を選びます。
例えば、概念的な説明にはスライドショー、実務手順の説明には画面収録、接客マナーには実写など、伝えたい内容に最も適した表現方法を選択することが重要です。

また、ビジュアルや音声のクオリティーは視聴者にとっての情報伝達力に大きく影響するため、適切なツールやテクノロジーを活用して質を高めることも考慮します。

STEP6.効果測定の方法を決める

動画の効果を測定するための指標と方法を事前に決めておくことが重要です。
視聴完了率、理解度テストの結果、実務での活用状況、さらには視聴者からのフィードバックも考慮すると、より包括的な評価が可能になります。

これにより、動画の改善点を把握し、より効果的なコンテンツへと進化させることができます。
評価結果に基づき、柔軟に内容を修正・更新する体制を整えることも重要です。

STEP7.定期的な内容の更新計画を立てる

業務プロセスやルールは時間とともに変化するため、動画の内容も定期的に見直し、更新する必要があります。更新のタイミングや担当者、予算などを含めた具体的な計画を立てることで、常に最新かつ正確な情報を提供し続けることができます。

また、更新計画には、視聴者からのフィードバックを基にした改良案も組み込み、コンテンツの質を高め続けることが求められます。

オンボーディング動画の具体的な活用シーン

動画を使ってるイメージ画像

オンボーディング動画は、さまざまな場面で効果的に活用することができます。
ここでは、特に効果が高い、4つの主要な活用シーンについて解説します。

会社の理念や文化の伝達に活用

企業の理念や価値観、文化を伝えるために、動画は非常に効果的なツールとなります。経営者のメッセージや、実際に社員が働く様子、成功事例などを映像で伝えることで、文字や口頭での説明よりも深い理解と共感を得ることができます。

視覚と聴覚を同時に刺激するため、より強い記憶に残りやすい特徴があります。これにより、新入社員は組織の一員としての自覚を早期に持つことができ、会社のビジョンを自分自身の目標として捉えやすくなります。

実務の知識やスキル習得に活用

日常業務で必要となる具体的なスキルや知識の習得に、動画は大きな効果を発揮します。実際の作業手順やシステムの操作方法、接客時の対応など、実践的な内容を視覚的に学ぶことができます。

特に、複雑な手順や細かい注意点が必要な作業の説明には、動画による段階的な解説が有効です。具体例を交え、工程を一つ一つ丁寧に説明できるため、学習者は自分のペースで内容を確認しながら、理解度を深めることが可能です。

また、動画を繰り返し視聴することで、スキル習得の補助を行い、実際の作業時に自信を持って対応できるようになります。

業務マニュアルとして活用

従来の文字ベースのマニュアルを補完または代替する形で、動画マニュアルを活用することができます。画面収録と音声解説を組み合わせることで、システムの操作手順や業務フローをより分かりやすく伝えることが可能です。必要な時に必要な部分を即座に確認できる利点もあります。

これにより、新しい業務に慣れる速度が上がり、業務効率が向上します。
さらに、動画は視覚的な情報を多く含むため、手順の理解が早く、疑問が生じた際にも個別セクションをすぐに見直せる柔軟性があります。

コンプライアンス研修として活用

法令遵守や社内規則、情報セキュリティーなど、重要な規則やガイドラインの説明に動画を活用することで、より印象的で記憶に残りやすい研修を実現できます。

具体的な事例やケーススタディーを交えた説明により、単なるルールの暗記ではなく、真の理解と実践につなげることができます。視覚的要素に加え、ストーリー仕立てにすることで、学習者の関心を引きつけ、より深い理解を促します。

また、動画研修は1度制作すれば、多くの社員に対して一貫した内容を提供できるため、大規模な組織においても教育の質を容易に管理することができ、組織全体のコンプライアンス意識を向上させる武器となります。

オンボーディング動画の種類と選び方

動画を活用するイメージ画像

オンボーディング動画には、目的や伝えたい内容に応じてさまざまな種類があります。それぞれの特徴を理解し、最適な形式を選択することが効果的な教育につながります。

オンライン会議システムで録画するレクチャー動画

講師による解説や説明を中心としたコンテンツに適しています。PowerPointなどのスライドと講師の映像を組み合わせることで、対面での研修に近い臨場感のある学習体験を提供できます。

視聴者は講師の表情や身ぶり手ぶりを見ることで、資料には書かれていないニュアンスを理解しやすくなります。特にリモートワークが一般的となった現在、このタイプの動画は重要性を増しています。

録画されたレクチャー動画は、スケジュールに縛られることなく視聴できるため、自分のペースで学習を進めたい社員にとっても利便性が高いです。

画面収録で作るPC操作説明用の動画

社内システムやソフトウエアの使い方を説明する際に最適です。実際の操作画面を収録し、音声解説を加えることで、具体的な手順やポイントを明確に伝えることができます。

さらに、画面上のマウスの動きやクリック位置なども視覚的に確認できるため、初心者でも理解しやすい内容となります。

再生・停止が容易な動画形式は、特に詳しい手順を一つ一つ丁寧に解説する際に役立ち、ユーザーが迷わないような手助けとなります。ソフトウエアのアップデートに伴う変更を迅速に反映できる更新性の高さもポイントです。

作業シーンの撮影によるマニュアル動画

実際の業務や作業手順を撮影して制作する動画です。製造現場での作業手順や、店舗での接客手順など、実践的なスキルの習得に効果的です。動画によって、作業の全体像と流れが一目で分かるため、視覚的な理解が促進されます。

実際の環境での正しい手順や安全上の注意点を、リアルな映像で学ぶことができるため、安全教育や品質管理においても非常に有効です。製造現場の音や、実際の状況を映し出すことで、臨場感も高まり、学習者の理解を深めます。

実写形式で作る顧客対応の動画

接客や営業、カスタマーサポートなど、対人スキルの習得に適しています。模範となる対応例や、避けるべき例を実際の人物で演じることで、表情やボディーランゲージを含めた総合的なコミュニケーションスキルを学ぶことができます。

この形式は、理論を学ぶだけでなく、それを実際の応対にどのように適用するかを視覚的に示すことができるため、実践的な教育効果が高まります。また、各シチュエーションを再現することで、日常業務で直面する可能性のある状況に備えることができ、社員の対人対応能力を強化します。

想いなどを伝えるインタビュー動画

経営者や先輩社員のメッセージを通じて、企業文化や価値観を伝えるのに効果的です。実際の体験談や成功事例、仕事への想いなどを語ってもらうことで、視聴者の共感を得やすく、モチベーション向上にもつながります。

インタビュー形式は個々の思いや経験がダイレクトに伝わり、視聴者は感情的なつながりを感じることができます。さらに、異なる部門や役職の声を集めることで、多様性と包括性に富んだ企業文化を自然に紹介できる利点もあります。

これにより、組織内のコミュニケーションを促進し、企業全体の結束力を高めることが期待できます。

オンボーディング動画制作時の注意点

動画づくりに悩んでいるイメージ画像

効果的なオンボーディング動画を制作するためには、いくつかの重要な注意点があります。これらのポイントを押さえることで、視聴者の理解度と満足度を高めることができます。

テーマを最小限まで絞り込む

1つの動画に盛り込む内容は、できるだけ限定的にすべきです。複数のテーマを詰め込みすぎると、視聴者の理解度が低下し、重要なポイントが埋もれてしまう可能性があります。

基本的には、1つの動画につき1つの明確なテーマに焦点を当て、そのテーマについて深く掘り下げる構成が効果的です。

動画は5~10分、長くても15分以内に収める

視聴者の集中力を考慮すると、1本あたりの動画の長さは適切に設定する必要があります。研究によると、オンライン学習動画の最適な長さは「5~10分」とされています。

内容が多い場合は、複数の動画に分割して、視聴者が理解しやすい形に整理することが重要です。

専門用語は冒頭で定義して使用する

業界特有の専門用語や社内独自の用語を使用する場合は、必ず冒頭で明確な定義を示してから使用するようにします。これにより、新入社員や未経験者でも内容を正確に理解することができます。

また、用語集を別途用意したり、画面上に用語の説明を表示したりするなどの工夫も効果的です。

内容が分かる適切なタイトルを付ける

動画のタイトルは、内容を正確に反映し、検索しやすいものにする必要があります。

「業務マニュアル_01」といった抽象的なタイトルではなく、「顧客管理システムの基本操作方法」のように、具体的な内容が分かるタイトルを付けることで、必要な時に素早く目的の動画を見つけることができます。

動画を活用したオンボーディングプログラム導入事例

​​​​​​​事例のイメージ画像

サービス業

【ねらい】
新卒採用だけでなく、毎月20名前後の中途採用者がおり、毎月同様の研修を実施しているが、そのデジタル化を図ることで効率化と効果性を高めたい。

【オンボーディングプログラムの内容】

入社手続き関係(書類関係)

経営理念・価値観

中期経営計画

今期の方針

人事制度や評価制度

福利厚生制度

就業ルール

事業所の説明

個人情報の取り扱い

商品知識

セールストーク

社内システムの使い方

メンタルヘルスケア

…など

【運用方法】

  • プログラムを1週間単位で構築し、全8週間(2カ月)のプログラムを構築し、毎月受講スタート
  • 現場に行く日は「実地指導+デジタル学習」、現場に行かない日は「社内研修(勉強会)+デジタル学習」で展開
  • 1年目はオンボーディング期間として重点的に学習してもらい、2年目以降は定着化期間としていつでも学習できる環境を用意

【オンボーディングプログラムの効果や今後の期待感】

  • 育成のばらつきが減ってきたように感じられる
  • デジタル化を図ることで、整備には労力がかかるものの1度作った学習環境やその中のコンテンツ、マニュアルなどは毎月入社してくる社員に対してもコピーなどして活用ができるため、だいぶ楽になった!
  • 今後現地でのOJTリーダーとの連携を図ることでより効果的なプログラムの運用ができそうである。

クラウドサービス業

【ねらい】

営業パーソンの人数が1年で2倍に。半数が中途採用者という状況であり、教育をいかに効率よく実施するかという課題を解消する

【オンボーディングプログラムの内容 】

  • トップメッセージ(理念)
  • プロダクトごとの学習コース(実務)
    - 商品知識:マイクロラーニングや社内勉強会アーカイブ
    - 営業手法:現場の支店長の勉強会動画
    - ロープレ集:各支店でのロープレ動画
  • 業界知識学習コース
  • 営業強化全般学習コース
  • 活動日報

【オンボーディングプログラムの成果】

  • 契約受注金額と学習時間に正の相関が確認できた
  • 営業成績が出始めた時期と学習し始めた時期がスケジュール上重なっている

【プログラム受講者の声】

  • 日報に対して上司や先輩が反応してくれる「いいね」や「コメント」などの返ってくるリアクションがモチベーションにつながっている。
  • 日々の活動で困ったとき、いつでも参考にできる情報があるという安心感がある
  • 移動中や昼食中、お客さま訪問の直前などに確認し、学習したことがすぐ業務に生かせる(いい意味で、カンニングがしやすい環境がある)

まとめ

オンボーディング動画は、効率的な人材育成と教育の質の標準化を実現する強力なツールです。導入のメリットとして、教育担当者の工数削減、場所や時間を選ばない学習環境の提供、教育品質の標準化、そして繰り返し学習による理解度の向上が挙げられます。

効果的な動画制作には、明確な学習目標の設定から、適切な制作手法の選択、そして定期的な内容の更新まで、計画的なアプローチが重要です。また、アニメーションや実写、画面収録など、伝えたい内容に応じて最適な形式を選択することで、より高い学習効果を得ることができます。

特に注意すべき点として、テーマの絞り込み、適切な動画の長さ設定、専門用語の説明、分かりやすいタイトル付けが重要です。これらの要素を適切に組み合わせることで、視聴者の理解度と満足度を高めることができます。

人材育成やユーザーサポートの効率化を目指す企業にとって、オンボーディング動画の導入は、もはや選択肢の1つではなく、必要不可欠な要素となっています。ぜひ、本記事で紹介した制作のポイントを参考に、効果的なオンボーディング動画の制作に取り組んでみてください。

株式会社LDcubeでは、新入社員のオンボーディング体制構築に必要なサービスを展開しております。社内の担当者さまと伴走し、効果的なオンボーディング体制づくりにつなげていきます。新入社員の育成のお悩みはLDcubeにお気軽にご相談ください。

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代表取締役 新井澄人
代表取締役 新井澄人
株式会社ビジネスコンサルタントで、講師派遣型の人材育成支援から始まり、社内トレーナーの養成による人材育成支援、デジタルツールを活用した人材育成のDX化の支援まで、中小企業から大企業まで20年にわたり幅広いコンサルティングに従事。 新入社員研修からOJTリーダー研修、若手社員研修、管理職研修、幹部研修、営業研修、デジタル学習環境づくりのコンサルテーションなどに自らもコンサルタントとして登壇しながらも、人材育成・組織活性化・営業強化において講師派遣型の枠を超えた支援を実現するため、ビジネスコンサルタントの子会社である株式会社LDcubeの設立と同時に代表取締役に就任。 資格: ・全日本能率連盟認定マスター・マネジメント・コンサルタント(J-MCMC2023002) ・LIFOプログラムライセンス(LIFO-MSSプログラム開発者)

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