職場コミュニケーション活性化事例19選！シーン別の特徴や成功の秘訣も紹介

「職場のコミュニケーションをスムーズにしたい！他社はどんな取り組みをしてる？」
「風通しのいい職場を作るためには、どんな制度を導入すればいい？」

コロナ禍でリモートワークが主流になった今、このような悩みを抱える企業は多数ありますよね。しかし具体的な施策やアイデアがなかなか思い付かず、頭を悩ませる経営陣も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では「職場コミュニケーション活性化の成功事例19選」をご紹介します。今回紹介する企業と、具体的な施策は次の通りです。

今回紹介する事例は主に大手企業が導入し、実際に何らかの効果があった施策が中心です。とはいえ、会社の立ち上げ当初に導入されていた施策も多数取り上げていますので、大手企業以外でも真似しやすいものばかりです。

さらに職場全体・上司と部下・異なる部署間など、活性化したい関係性別に分けて詳しく解説しています。

この記事を読めば、職場コミュニケーションを改善するために、他社でどんな取り組みを行っているのかが分かります。

また、数々の取り組みから見えた成功の秘訣についても深掘りしていますので、「導入した施策を成功させてより良い職場を作りたい」とお考えの方はぜひ最後まで読んでみてください。

▼職場コミュニケーションについては下記で詳しく解説しています。併せてご覧ください。

▼コミュニケーション研修については下記で詳しく解説しています。

▼職場の活性化については下記にまとめています。

全社的な職場コミュニケーション活性化事例11選

まずは、全社的な職場コミュニケーション活性化の事例を11例ご紹介します。

制度の導入をキッカケに「自然と会話が増える」取り組みを集めましたので、会社全体のモチベーションやコミュニケーションを改善する施策としておすすめです。

それでは、1つずつみていきましょう。
 

JR東海（東海旅客鉄道株式会社）｜みんなで歩活

【JR東海（東海旅客鉄道株式会社）の基礎データ】

JR東海では、「みんなで歩活」というウォーキングイベントを開催しています。

みんなで歩活とは、社内で少人数のチームを組み期間中の個人・チームごとの歩数合計を競うもので、JR東海以外にも多くの会社が参加できるイベントです。

JRは社員の健康維持にも力を入れており、健康維持と社員同士のコミュニケーション活性化を同時に行える、まさに一石二鳥のイベントということで導入されているようです。

チーム制と言っても一緒に同じ時間・同じ場所を歩く必要はなく、スマホからアプリで参加申請するだけなので、誰でも気軽に参加できます。

その結果、力を合わせて上位を目指したりグループチャットで励まし合ったりと、自然と社員同士がコミュニケーションを取り合うキッカケになりました。

JR東海では多くの社員に参加してもらえるよう、イベントを周知・盛り上げるために次のような取り組みが行われています。

みんなで歩活は強制的なイベントでもないものの、上記のような取り組みを経て令和4年の秋には歩活参加率が約80％と、多数の社員が参加する一大イベントとなりました。
 

株式会社SmartHR｜90個以上もの社内部活動

【株式会社SmartHRの基礎データ】

クラウドソフトを開発・運営している株式会社SmartHRでは、社内に部活動制度を導入しています。

バドミントン部や卓球部と行った定番のものから、うなぎ部やサウナ部などのマニアックなものまで様々で、2023年11月現在は90個以上もの部活が設立されています。

その結果、新入社員・上司と部下・同僚間・異なる部署間を問わず、様々な階層のコミュニケーションが取りやすくなりました。

社内部活動の具体的なルールなどは、次の通りです。

引用：宮田昇始のブログ

実際に社員からは、

引用：宮田昇始のブログ

といった声が寄せられており、大変好評のようです。
 

サン情報サービス株式会社｜社内BGM　

【サン情報サービス株式会社の基礎データ】

システム会社であるサン情報サービス株式会社では、社内の雰囲気が静かすぎるためにチーム内のやり取りが控えめになってしまうという課題がありました。

そこで福岡オフィスで社内BGMを導入したところ、張り詰めた社内の雰囲気が一気に和やかになり、社員同士の会話もしやすくなったそうです。

サン情報サービス株式会社では、社内でBGMを流す時に以下のような工夫を行いました。

参照： Sound Design for OFFICE 導入事例

上記の工夫を踏まえ、以下のようにして実際に社内でBGMを流しています。

引用：Sound Design for OFFICE 導入事例

社内BGMを1ヶ月ほど続けた結果、社員からは

参照： Sound Design for OFFICE 導入事例

といったプラスの意見が多く寄せられたそうです。
 

コクヨマーケティング株式会社｜〇〇部長のおごりCOFFEE

【コクヨマーケティング株式会社の基礎データ】

コクヨマーケティング株式会社では、社員同士がコミュニケーションを取るキッカケになるよう、カフェカウンターにコーヒーメーカーが設置されています。ところが、あまり利用する人がおらずただ設置しているだけの状態でした。

そこで、部長たちが用意してくれたコーヒー豆を挽いて飲める「〇〇部長のおごりCOFFEE」が企画されました。

その結果、あまり利用されていなかったコーヒーメーカーが活用されるようになり、社員同士がコミュニケーションをとるキッカケも増えているようです。

具体的な仕組みとしては、社員が2人1組で「おごられリスト表」に名前を書くと、無料でコーヒーが飲めるというものです。新しいコーヒー豆を入荷したら、随時コーヒー豆の紹介を掲示して社員へ利用を促します。

「〇〇部長のおごりCOFFEE」は、主に以下のようなタイミングで活用されています。

この企画によって、美味しいコーヒーとともに社員同士の会話が弾んだり、会社へ行くモチベーションに繋がったのだそうです。
 

カルビー株式会社｜フリーアドレス＆ダーツで席決め

【カルビー株式会社の基礎データ】

カルビー株式会社では、社内に固定席を持たない「フリーアドレス制」を導入しています。

フリーアドレスといっても座る席を自分で決められるわけではなく、その日に座る席はダーツシステムによってランダム決められます。

フリーアドレスには、部署の壁を超えた交流がしやすいというメリットがある反面、結局座る席が固定化してしまうというデメリットも指摘されていました。

そこでコクヨでは、ダーツシステムを使用して、意図的に全員が毎日違う席で仕事ができる環境作りに成功しました。

その結果、他部署同士はもちろん、役職者と一般社員の垣根を超えたコミュニケーションが取りやすくなったそうです。

カルビーのフリーアドレスでは、朝出社した際、その日の自分の仕事内容に合わせて次の3種類から席種を選ぶことができます。

【フリーアドレスの席種】

最大利用時間が設定されていることで、丸1日同じ席に座って仕事をしたり、丸1日同じ人と隣同士になったりしないシステムになっています。

また、

などの工夫を取り入れることで、席の移動や1日の業務がスムーズに行えるようになっています。

この制度の導入により、他部署の人とのやり取りで新しいアイデアが生まれたり、執行役員とフレンドリーな会話ができたりと、様々なメリットが生まれているようです。
 

トヨタ自動車株式会社｜社内SNS＋翻訳センター設置

【トヨタ自動車株式会社の基礎データ】

国内外に事業所を持つトヨタ自動車株式会社では、「社内専用SNSの使用」と「翻訳センターの設置」を行っています。その結果、日本と海外の社員同士のやり取りや意思決定をよりスムーズにできるようになったそうです。

トヨタ自動車では、以下のような目的を元に社内SNSを活用しています。

さらに、社内SNSにて国内外の従業員がスムーズにやり取りできるよう、翻訳センターの設置も行われています。

社内SNSの活用により、トヨタ自動車では従業員が直面している課題をみんなで共有し、力を合わせて解決していく文化が育っているそうです。その結果、従業員一人一人が積極的に業務に取り組み、チームとしても高い成果を出せるようになっています。
 

JR東日本ビルテック株式会社｜デジタルツール＋LINE WORKSの導入

【 JR東日本ビルテック株式会社の基礎データ】

JR東日本ビルテック株式会社では、ビルや鉄道施設の管理を行っています。そのため、社外で行う業務が多く社外での業務効率が悪いという課題を抱えていました。

それというのも、元々社内にあったデジタルツールはPCと旧型携帯電話のみだったため、社内と現場での情報共有や連絡に時間がかかっていたようです。

そこで、旧型携帯電話に代わり、iPhoneと「LINE WORKS」というビジネスアプリを導入することに。その結果、社内の人が現場にいる社員とテレビ会議できるようになったり、スムーズな情報共有・連絡が可能になりました。

JR東日本ビルテックが導入した「LINE WORKS」とは、簡単にいうとビジネス版のLINEで、以下のような機能が備わっています。

JR東日本ビルテックでは、デジタルツールの導入によってコミュニケーションが円滑になり、さらに業務効率化にも繋がっているようです。

サイボウズ株式会社｜仕事Bar

【サイボウズ株式会社の基礎データ】

サイボウズ株式会社では「仕事Bar」という制度を導入して、飲食しながらゆるく仕事の話ができる場を設けています。その結果、何か1つの議題においてリラックスした状態で真面目な話ができる環境が整いました。

サイボウズの仕事Barでは、業務上必要なヒアリング・会議・懇親会を開く際、5人以上の回を対象に1人あたり1500円が補助されます。

仕事Barに関して、その他のルールは次の通りです。

過去には仕事Barの制度を利用して議論の場を作り、社内に新しい制度を作る動きがありました。その結果、2018年4月には働き方を自由に宣言できる「新・働き方宣言制度」が発表され、実際に運用を開始しています。

仕事Barの制度を導入してから、議論を一方的なものにせず、社員全員が自分事として考えられるようになったそうです。

株式会社バンダイナムコホールディングス｜社長のおごり自販機

【株式会社バンダイナムコホールディングスの基礎データ】

株式会社バンダイナムコホールディングスでは、社内に「社長のおごり自販機」を設置して、社員同士がコミュニケーションを取りやすくするキッカケ作りを行っています。その結果、ちょっとした業務のスキマ時間で社員同士がコミュニケーションを取れるようになったそうです。

上記の通り2人1組でないとこの自販機は使えないため、自然と社員同士が声を掛け合うキッカケになります。

「社長のおごり自販機」は、働き方の多様化やテレワークが普及し対面でのコミュニケーションの機会が減ってしまった際でも、比較的気軽に取り入れることができる制度ではないでしょうか。

パナソニックホールディングス株式会社｜社内オンラインコミュニティ「キャリクロ」

【パナソニックホールディングス株式会社の基礎データ】

パナソニックホールディングス株式会社では、社内チャットツール上に「キャリクロ」と呼ばれるオンラインコミュニティを創設しました。

キャリクロは中途採用の社員同士をつなぐコミュニティで、所属部署や担当業務を超えて日々の困り事を相談し合うことができます。

キャリクロの主な活動内容は、次の通りです。

引用：パナソニックホールディングス株式会社「様々なコミュニティ活動」

新入社員と比べて同期同士の繋がりを作る機会がない中途採用の社員ですが、キャリクロはその不安を取り除くために始まった活動です。その結果、「社員の公平性」向上に貢献できる活動として、役員からも高い評価を得ています。

現在では中途採用の社員だけでなく、多くの経営層や社員が参加する2000人規模の大きなコミュニティへと成長を遂げています。

フリー株式会社｜名前カード

【フリー株式会社の基礎データ】

フリー株式会社では、呼んでほしいニックネームを名前カードにして、デスクの側面に掲示しています。

フリーでは一般社員同士だけでなく、マネージャーや社長のこともニックネームで呼び合うという文化ができているようです。

実際にフリーの公式サイトでは、マネージャーやCEOのあだ名が次のように「社内用語」として紹介されています。

引用：freee採用サイト｜社内用語

その結果、全員が対等な関係性を築き、風通しの良い職場環境を作ることに成功しています。

「上司×部下」や「先輩×後輩」の職場コミュニケーション活性化事例4選

続いて、「上司×部下」や「先輩×後輩」の職場コミュニケーション活性化の事例を4例ご紹介します。

タテの繋がり強化ができる事例をお探しの方は、ぜひ参考にしてみてください。

それでは、1つずつみていきましょう。

LINEヤフー株式会社｜新入社員の「おともだち獲得ランチ会」

【LINEヤフー株式会社の基礎データ】

LINEヤフー株式会社では、コロナ禍からの新しい働き方としてリモートワークが主流となっています。そのため、新入社員が社内での繋がりを作りにくいという課題がありました。

そこで、新入生主催のランチ会を開催し、社内の繋がりを実際に体験してもらう企画が行われました。

その結果、ランチ会の企画・運営を通して自然と先輩社員との交流が生まれ、新入社員からは

などの感想が寄せられました。
 
また、ランチ会のテーマ決め〜準備・運営までの経験が実際の業務への学びにも繋がる、といったプラスの効果も得られたようでした。

サイボウズ株式会社｜サイボウズ流1on1ミーティング「ザツダン」

【サイボウズ株式会社の基礎データ】

サイボウズ株式会社では、上司と部下が定期的に1対1で話をする「1on1ミーティング」を独自のルールで行っています。

サイボウズ流1on1ミーティング「ザツダン」と、一般的な1on1ミーティングとの違いは以下の通りです。

引用：サイボウズチームワーク総研

ザツダンとは、名前の通り雑談がメインの1on1ミーティングで、上司が部下の状況を理解・把握することを目的として行われます。それによって、部下のフォローの仕方を考えたり、チーム全体のバランスを調整したりしやすくなるのだそうです。

ザツダンについて、多くの社員からは

引用：サイボウズチームワーク総研

といった声が寄せられています。

株式会社資生堂｜リバースメンター制度

【株式会社資生堂の基礎データ】

株式会社資生堂では、若手社員が役職者のメンターとなる「リバースメンター制度」を導入しています。元々はIT部門の社員が、会社役員に対してIT教育を行うことになったのが始まりでした。

さらに、

といった考えから、徐々に定着していったそうです。今では、世代を超えた異なる意見や価値観を尊重する風土が、会社全体に広がりつつあるようです。

資生堂では、こういった取り組みを行った結果、

と、女性管理職比率の大幅アップが実現しています。

株式会社ウエディングパーク｜カレーファミリー制度

【株式会社ウエディングパークの基礎データ】

株式会社ウエディングパークには、新入社員と先輩社員の交流活性化を目的とした「カレーファミリー制度」があります。この制度は、ウエディングパークの社内制度創出コンテストにおいて、新入社員から出たアイデアを元にして創設されました。

「カレーファミリー制度」とは、新入社員と部署の違う親担当・兄担当の3人で社内にオリジナルの家族を作り、一緒にカレーを食べるというものです。

カレーファミリー制度の主な目的は、次の通りです。

カレー屋さんに足を運ぶファミリーもあれば、誰かの家でカレーを作って食べるファミリーもあって、仕事以外でも様々な形で交流を深めているようです。

ウエディングパークは結婚関連の事業を行っているだけあって、「家族」「繋がり」を意識した温かい取り組みと言えるのではないでしょうか。

部門内の職場コミュニケーション活性化事例2選

3章では、部門内の職場コミュニケーション活性化の事例を2例ご紹介します。

小規模なプロジェクトチームや、少人数部署でのコミュニケーションをスムーズにする事例を集めましたので、ぜひ参考にしてください。

それでは1つずつみていきましょう。

株式会社北の達人コーポレーション｜Good & New

【株式会社北の達人コーポレーションの基礎データ】

株式会社北の達人コーポレーションでは創業間もない頃、従業員が自分への指示以外に関心が薄く、全体への指示が実行されないという課題がありました。そこで朝礼に「Good＆New」を導入したところ、3日ほどで従業員同士の雰囲気がガラッと変わったとのことです。

これまで、お互い関心の薄かった従業員同士の仲間意識が強くなり、積極的にコミュニケーションを取るようになったそうです。

Good＆Newとは、24時間以内に起きた「良かったこと」や「新しいこと」を1人1分ずつ話して全員に共有し、拍手をするというもの。Good＆Newの具体的なやり方は、次の通りです。

引用：DIAMOND online

Good＆Newは少人数のグループや会社で仲間意識を強め、コミュニケーションを取りやすくする手段として効果が高いことが分かります。

株式会社ぐるなび｜ウォーキング・ミーティング

【株式会社ぐるなびの基礎データ】

株式会社ぐるなびでは、社長が歩きながら社員とミーティングをする「ウォーキング・ミーティング」が行われています。当時の社長が、健康のために始めたウォーキングを三日坊主で終わらせないために、若手の社員を誘ったことが始まりです。

ウォーキング中の話題は自然と仕事のことが多く、いつしか社長と直接話したい社員が、ウォーキング中の時間を利用するようになりました。そしてそれが、いつの間にかオフィシャルの会議として定着していったようです。

社長がウォーキング・ミーティングを続けるうちに気づいたメリットは、次の通りです。

ウォーキング・ミーティングなら運動不足を解消しつつアイデアも生まれ、社員とのコミュニケーションも取れるため、非常に効率のいい制度だと言えるのではないでしょうか。

他部門間の職場コミュニケーション活性化事例2選

最後に、他部門間の職場コミュニケーション活性化の事例を2例ご紹介します。社内でのナナメの関係性を強化したい時には、ぜひ参考にしてみてください。

それでは1つずつみていきましょう。

Sansan株式会社｜他部署同士の飲み会補助金「Know Me」

【Sansan株式会社の基礎データ】

Sansan株式会社では、他部署同士の飲み会に補助金を支給する「Know Me」という制度が活用されています。部署の違う社員同士（3人まで）が、過去に飲んだことがない人と飲みに行った場合、会社から1人につき3000円を補助してもらえるというものです。

お酒が飲めない人でも制度を利用することができ、社内でも会話のキッカケとしてよく活用されているようです。

現在では社員数が増えたことにより、次の3種類の「Know Me」が新たに加わりました。

この制度を利用した社員からは、

といった声が寄せられています。

味の素株式会社｜ななメンターでの1on1導入

【味の素株式会社の基礎データ】

味の素株式会社では、意図的にナナメの関係を作る「ななメンターでの1on1」を導入しています。

あえて普段の業務で関わることのない、部署の異なる先輩社員と1on1を行うことで若手社員の視野が広がり、キャリアについての選択肢が増えるようにすることが目的です。

実際、ななメンターでの1on1を行った若手社員のほとんどが、「何かしらの気づきを得られた」と感じているようです。

味の素がななメンターを行う時に注意していたのは、次の3点です。

ななメンターの取り組みが実施されたのは3ヶ月間ですが、結果として

といった感想が寄せられました。

また、メンター側からも「コーチングを身につける良い機会になった」と好評だったようです。

成功事例から読み解く職場コミュニケーション活性化の秘訣

ここまで、実際に職場のコミュニケーション活性化に成功した企業の取り組みについて解説してきました。

それを踏まえ5章では、数々の成功事例から読み解く職場コミュニケーション活性化の秘訣について深掘りします。

職場コミュニケーションを成功させるために何が必要なのか、4つのポイントをそれぞれみていきましょう。

どの階層のコミュニケーションを改善したいか明確である

導入した制度を成功させるために特に重要なのは、どの階層のコミュニケーションを改善したいかが明確であることです。

なぜなら、自社においてどんな制度を導入すべきかは、関係性を改善したいメンバーや目的によってそれぞれ違うからです。

具体例として、関係性を改善したい階層と、その改善が見込める制度や取り組みの例をご紹介します。

制度を導入する前には、まず階層間の問題点や改善したい部分を洗い出し、目的に沿った制度を検討することが必要不可欠です。

制度や取り組みが会社の風土に合っている

導入した制度や取り組みを成功させるためには、制度そのものが自社の風土と合っていることもポイントです。

社員の属性や価値観と合わない制度を無理やり導入してしまうと、やらされ感が出てしまうためなかなか制度が浸透しません。

また、形骸化していつの間にか誰もやらなくなったり、「会社の風土と合わない」と感じた社員が離職してしまったりする可能性もあります。

制度導入に当たっては、アンケートなどで社員に意見やアイデアを募り、社員の属性や価値観に合うものから検討するのが最善です。

みんなが納得感を持って取り組める制度をじっくり検討することで、制度導入後の成功率を高めることができます。

導入する制度の目的を従業員に共有する

また成功の秘訣として、導入する制度の目的を従業員にきちんと共有することも重要です。

例えば、

などを広く周知・共有することで、従業員も納得感を持って取り組みやすくなります。

新しい施策に前向きに取り組んでもらうためには、できるだけ社員の負担を減らし、始めるのに特別な手間がかからないものから導入するのがおすすめです。

施策運用の効果を検証する

最後に、施策導入・運用の効果を検証することもポイントです。

どんな効果があったのかを数値化することや、制度導入前と変わったことがあれば、記録を取っておくことで制度の不備や問題点が見えてくる場合があります。

出てきた問題点を改善していくことで、自社に合った制度へとブラッシュアップできるため、より高い効果が得られるでしょう。

また、継続して効果を検証・改善するためには、施策運用の責任者を置くのがおすすめです。

運用責任者を置くことで、制度の運用や改善を一貫した目線で行うことができます。

まとめ

この記事では、職場のコミュニケーションを活性化させるために行われた他社の成功事例19例をご紹介しました。

それでは最後におさらいしておきましょう。

また、上記の取り組みから読み解く成功の秘訣は次の4点です。

風通しのいい職場環境づくりのために、この記事がお役に立てることを願っています。

株式会社LDcubeでは自己診断ツールLIFO（Life Orientations）を活用した職場メンバーの行動の傾向を理解し、メンバー同士の相互理解を促進し、コミュニケーションを促進し、摩擦を減少させるワークショップなどを展開しています。

また、心理的安全性を高めるために、心理的安全性の提唱者であるエイミー・C・エドモンドソン博士が登壇するマイクロラーニングの提供も行っています。

組織内の多くの方が心理的安全性について学び、共通認識を持つことで、職場内でのコミュニケーションが円滑になり、自由な意見交換が促進されます。

LDcubeが提供するサービスを活用することで、職場コミュニケーションの質を向上させ、生産的で協力的な職場環境を作り出すことが可能です。

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