2024年版ポストコロナの人財育成実態調査レポートを公開しました

コロナ禍において人財育成施策の展開に大きな変化がありました。社会のデジタル化が進む中、
人財育成領域においてもデジタルツールの活用やオンライン化などが急速に進みました。

新型コロナウイルス感染症の位置づけは「新型インフルエンザ等感染症（いわゆる2類相当）」とされていましたが、
2023年5月8日より「5類感染症」となりました。これによりコロナ禍に控えていた集合研修などの施策も実施しやすくなりました。

そのような環境変化の中、人事ご担当者さま、経営者さまへ2023年に引き続き、
2024年も同時期に2回目の「ポスト・コロナの人財育成施策の実態」について広く調査しました。

結果として、「65％の組織が人材育成施策の効果を感じられていない」ということが分かりました。
また「78％の組織で人材育成のDXが進んでいない」という課題も浮き彫りになりました。

 

◆アンケート名称「ポスト・コロナの人財育成施策の実態」に関するアンケート（2年目）
調査主体：株式会社LDcube（調査委託：ProFuture株式会社）
調査期間：2024/6/28～7/11
調査方法：WEBアンケート
調査対象：人事・人材育成ご責任者さま・ご担当者さま
有効回答：213件