弊社が提供するのは、
【世界レベルのMBA教授陣による高品質な学習コンテンツ】と
【最新テクノロジーを活用したLMS】
【研修実施や研修運営の効率化の豊富な経験】による
効果のある人材育成につなげる学習環境の実現です!
提供するコンテンツは、
Thinkers50に度々選出される著名なMBA教授陣や世界的に有名なコンサルタントが自ら登壇したり、
監修したりしたものです。
そのため、世界第一線の内容を学習することができます。
またコンテンツをパーソナライズ学習の実現ができるLMSに搭載して運用することで、
日本にいながら、自分の状況に合わせた、世界レベルの学びが実現できます。
まずは弊社サービスの
具体的な成果をご覧ください
パーソナライズ学習の提供により、
eラーニングの受講率100%を実現!
※受講率は組織により異なります。
【これまでの課題】
目的を見失いがちな学習環境
目的を達成するための学習環境
社内ではeラーニングは結局導入しても、やってくれないのではないかという疑問視する声が出ていました。これまでは「必修」にしないとやってくれなかったことからもそのように捉えられていました。
同じことを繰り返していても効果は上がらないと思い、パーソナライズ学習を取り入れたところ、受講率が100%になったので正直驚きました。
診断結果のレポートには、自身の強みや課題の啓発だけではなく、他の職場メンバーとの関係性の中で起こりうることや周囲が必要なことについてもアドバイスがあり、そのレポートをもとに、他メンバーと対話することで、職場の中でのコミュニケーションが取りやすくなり、仕事がスムーズに進むようになりました。
当社は、世界的に高い評価を得ているCrossKnowledgeの日本国内パートナーとして展開しており、世界の著名なMBA教授陣が監修・登壇している高品質なeラーニングやマイクロラーニングのローカライズを行っています。
世界的に認められた品質の高い学習ソリューションを日本の多くの企業にお届けし、日本企業の人材育成力を高め、世界の企業と渡り合える人材育成に貢献したいと考えております。
日本の人材育成力を高めるには、日本国内のリソースだけでなく、世界中の人が学んでいる高品質な学習リソースが必要だと考えています。
CrossKnowledgeのサービス提供を通じて世界レベルの学びを多くの日本企業にお届けしたいと思います。
株式会社LDcubeでは、人事ご担当者さま、経営者さまへ「ポスト・コロナの人財育成施策の実態」について広く調査いたしました(2024年6月実施、有効回答213件)。
結果として、「65%の組織が人材育成施策の効果を感じられていない」ということが分かりました。また「78%の組織で人材育成のDXが進んでいない」という課題も浮き彫りになりました。
質問:現在の人財育成施策の効果について教えてください。
質問:DXが叫ばれる中、貴社の人財育成におけるDXは進んでいると感じますか?
効果的な人材育成施策を展開していくためには、
人材育成のDXを進め、学習者の学習行動のデータ取得とその活用がカギを握っています。
調査では、78%の組織でDXが進んでいるとは言えず、
65%の組織が人財育成施策の効果を感じられていないことが分かっています。
今こそ、人材育成施策のDXを進め、データを活用し、
データを用いて胸を張って効果があると言える人材育成施策を展開していくことが重要です。
また、同調査から
「大手は人材育成のデータ取得の為にLMSの活用が進んでいるが中堅中小は進んでいない」
「中小企業でのeラーニング活用も進んでいない」
ということが分かりました。
質問:貴社では、学習管理システム(Learning Management System)などのプラットフォームを活用していますか?
質問:DXが叫ばれる中、貴社の人財育成におけるDXは進んでいると感じますか?
eラーニングの活用は組織規模の大きい大手企業のものと思われがちですが、決してそのようなことはありません。
かつてはeラーニングを活用するためには、LMS(学習管理システム)を自社で開発する必要があったり、
運用していくにはシステム詳しい専門家が社内にいたりしないと使いこなせないなどの状況もありましたが、
現在ではほとんどがクラウドサービスで、人数に応じて手軽に利用できるものもあります。
eラーニングは時間や場所を選ばず、いつでも、どこでも、何度でも学習できるというメリットがあります。
このメリットを享受しない手はありません。
現在、コロナウイルス感染症の扱いも変わり、オンラインで行っていたさまざまな研修を集合研修に戻す組織が増えています。
ただ65%の組織で効果を感じられていないのです。
変化を起こすなら、従来の集合研修に戻すという変化ではなく、今こそ、人材育成施策のDXを進め、世界レベルの学びを取り入れ、学習行動のデータ取得とその活用を行い、効果の感じられる材育成施策の展開が競争優位性の確立につながると考えています。
「真のブレンデッド・ラーニングによる効果的な人材育成」
CrossKnowledge アップスキル ソリューションが金賞を受賞
従業員は信じられないほど速いペースの変化に対応する必要があるため、学習と能力開発がビジネスの中心的な位置を占めるようになってきています。従業員をサポートすることは、企業がビジネス目標を達成する能力に直接影響を与えるため、L&D専門家はビジネスおよび人事リーダーにとって重要なビジネス パートナーとなります。
人間的スキルとリーダーシップスキルは、従業員の成長を促進し、ビジネス目標を確実に達成するために不可欠です。CrossKnowledge は、ビジネス ニーズに合わせて状況に合わせた、費用対効果の高い、スケーラブルな混合学習エクスペリエンスを提供する独自の立場にあります。
※ ブランドン・ホール・グループについて
Brandon Hall Group は、Learning and Talentの幹部や組織にデータ、調査、洞察、認定を提供する唯一の専門能力開発会社です。人的資本管理 (HCM) の優秀な人材は、新時代に向けた将来性のある従業員育成計画の作成を支援するためにBrandon Hall Group を選択しています。
30年以上にわたり、世界中の組織に権限を与え、優秀性を認め、認定し、1,000万人を超える従業員と幹部の育成に影響を与えてきました。HCM Excellence Awardsプログラムは、学習と才能を評価する組織を初めて表彰したもので、「人的資本管理のアカデミー賞」として知られるゴールドスタンダードです。
CrossKnowledge は、著名な著者や専門家からなる学部と協力して開発された、需要の高いリーダーシップに関する新しいトピックをカタログに追加し続けています。
好奇心、成長マインドセット、複雑な問題解決、企業倫理、職場でのメンタルヘルスと幸福、デジタルトランスフォーメーション、変化の導き、自己理解、批判的思考、マインドフルネス、プロフェッショナルとしての再発明の成功、企業文化、文化の違い、価値創造、説明責任, 個人の生産性と顧客中心主義は、カタログに追加された最新の需要の高いトピックとスキルの1つです。
※ Training Industry社について
企業研修市場において最も信頼される情報を発信しており、企業研修業界において革新的で専門性の高い企業研修を提供している事が選定基準になっています。
学習ビジネスに関する最も信頼できる情報源です。洞察や実用的な情報を450人を超える専門寄稿者との深いつながりに基づいて構築されています。
トレーニング業界のコース、ライブ イベント、記事、雑誌、ウェビナー、ポッドキャスト、調査およびレポートは、毎年 1,000 万件以上の業界交流を生み出し、トップ20トレーニング企業リストは、ビジネス リーダーが適切なトレーニングパートナーを見つけるのに役立ちます。
人材育成業界に詳しくない方のために
60年の歴史のある研修サービス提供会社から分社し、
研修のノウハウはそのままに、さまざまなツールを活用しながら、
人材育成の最適なカタチの実現を支援する会社です。
「人材育成を真剣に考えるなら、私たちをパートナーの選択肢に入れてください」
人材育成を成功させるカギは、学習者主体で効果的な学習を行うことです。
従来は集合研修が中心であり、学習者主体ではなく、研修を提供する側の都合で組み立てられていました。
人材育成のやり方は時代とともに変化しています。時代・社会・学び方の変化を踏まえ、
真に効果のある学びを実現するために、私たちは研修提供会社から飛び出しました。
私たちは研修にとどまらず、学びを発展させ、学びを効果的にデザインし、学びに奥行きを持たせ、
お客さまの真に効果のある学びの実現に向けて伴走します。
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社員のやる気やパフォーマンスを引き出す効果的な研修や施策を探している
階層別研修など社員研修をやっているが効果を感じられていない
集合研修で行うかオンラインで実施するか迷っている
LMSなどを活用しておらず、研修運営業務の効率化ができていない
eラーニングを活用しているものの受講率が高まらない
eラーニングを活用したいが、高品質なコンテンツをどう探せばよいかわからない
研修を実施しているものの受講履歴のデータしかなく効果的なデータ活用ができていない
個別のニーズに合わせたパーソナライズ学習を実現したいがやり方が分からない
などのお悩みはありませんか?
時代の変化に合わせた学習環境づくりを行うことで、これまでよりもコストや労力は削減しながらも、人材育成施策の効果性UPにつなげることができます。
世界中で著名なMBA教授陣とのネットワーク
CrossKnowledgeは、Thinkers50に度々選出される著名なMBA教授陣や
世界的に有名なコンサルタントとのネットワークを有しています。
CrossKnowledgeが提供するコンテンツは、
彼らが自ら登壇したり、監修したりしたものです。
そのため、世界第一線の内容を学習することができます。
日本にいながら、世界レベルの学びが実現できます。
学習コンテンツにおいて、登壇者や監修者は極めて重要な要素です。
員の貴重な時間を使って学習してもらう上で、
どこの誰が発信している内容かよくわからないようなコンテンツではよくありません。
その分野の第一人者と呼ばれるような人の考えや教えに直接触れることで、
質の高い学習を実現することができます。
世の中のコンテンツは第一人者と呼ばれるような人たちの書籍や
伝聞情報からアレンジして作られていることが多いです。原典に触れましょう。
日常生活の中で、さまざまなものがパーソナライズされて提供される世の中になってきています。
NetflixやAmazonのようなツールを使い慣れていて、オンラインで閲覧を開始し、
自分の好みに基づいたリコメンドを受けることに慣れてしまっているのです。
これは学習者にとっても同様です。
そして自分の好みや特徴にあったコンテンツをリコメンドしてくれるという期待は
非常に良い効果をもたらしています。
パーソナライズした学習にすることで、
学習者が興味を持っているコンテンツの提供や学び続けるよう動機付けすることができるのです。
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上記のように、「個人の強みと課題」についてレポートが出力されます。
これを基にして自分の強みを伸ばし課題を克服するためにパーソナライズされた学習コースがリコメンドされます。
また、チームメンバーとのプロファイル比較についてもレポートされます。
これにより、チーム内で生産的な活動を行っていくための指針が得られます。
「個人の強みと課題」についてレポートが出力されますので、
マネジャーとメンバーが1on1ミーティングを行う際に活用すると効果的です。
また、チームメンバーとのプロファイル比較を題材に職場での対話を行うことで、
職場の問題解決や職場の活性化につなげることが可能です。
出典:What is Your Organization’s Core Theory of Success? (Daniel Kim)
https://thesystemsthinker.com/what-is-your-organizations-core-theory-of-success/
持続可能な組織は、環境や社会的責任の成果と経済的成果を異なるものとは考えず、そこに相互依存関係を認めます。
このコースでは、障害を克服し、組織として持続的に価値を創造する方法を紹介します。
<マネジャー職向け>
今、私たちはまさに働き方改革を経験しています。集団的知性を活用して強力な協業ネットワークを構築できる企業は最強です。
このような企業の社員はさまざまなスキルを備え、期待を抱いています。
このコースは、彼らを理解し、管理する上で役立ちます。
適切なアプローチをして限度を設ければ、仕事は秩序と意味をもたらし、より良いウェル・ビーイングにつながります。
しかし、意図的にコントロールして自制しなければ、仕事の要求やストレスの連鎖が制御不能になり、健康を損なうことがあります。長時間にわたって机に向かっているだけでも、大きな問題になりえます。
このコースでは、ウェル・ビーイング全体にプラスの影響を与えるように仕事をコントロールするさまざまな方法をご紹介します。
自信を持ち、主導権を握っているように見える人もいれば、引っ込み思案で人に利用され、自分の要求を伝えたり正当な権利を主張したりすることができない人もいます。
これはなぜでしょうか?
自信のある人はどのように行動するのでしょうか?
彼らの強さはどこから来るのでしょうか?
このコースでは、アサーティブな行動を取るためのコツをいくつか紹介します。
1 | スタートアップのようにイノベーションを起こす | 2 | インサイトを探求する |
3 | 顧客の課題を突き止める | 4 | ソリューションのプロトタイピング |
5 | ビジネスモデルを革新する | 6 | イノベーションを成功させるための方向転換 ― ピボットをマスターする |
7 | 有望なイノベーションを拡大する | 8 | 組織のイノベーション能力を高める |
9 | DXを探る | 10 | DXを推進するためのプラットフォーム戦略 |
11 | DXのためにエコシステムを構築・維持する | 12 | デジタルの世界で効果を発揮するビジネスモデルの設計 |
13 | DXを実現する | 14 | チームの価値観やモチベーションの構築 |
15 | 横の関係においてリーダーシップを発揮する | 16 | 社内起業家精神を組織に生かす |
17 | 能力開発とキャリアに対して社内起業家的なアプローチを取る | 18 | リーダーシップ契約を結ぶ |
19 | 思慮深いリーダーになる | 20 | リーダーとしての義務を果たす |
21 | リーダーとして難題に取り組む | 22 | コミュニティをつくるリーダーになる |
23 | 企業倫理を理解する | 24 | 倫理的な組織をつくる |
25 | CSRの目標を達成する | 26 | マネジャーとしての倫理的貢献 |
27 | 日々の業務において倫理的に貢献する | 28 | 持続可能かつ効果的な業績を達成する |
29 | 機敏な業務体制を構築する | 30 | リーダーシップの妨げとなる20の悪い癖を回避する |
31 | 自己改善のためにフィードバックを求める | 32 | フィードバックを受け入れ、建設的に対応する |
33 | 周囲を巻き込んで自己改善を図る | 34 | リーダーとして常に成長できるよう自己改善に取り組む |
35 | VUCA時代のリーダーシップ | 36 | 新たな困難を乗り越える |
37 | 変革プロジェクトにおけるチーム支援 | 38 | 危機的状況への対処法 |
39 | チーム内の問題に対処する | 40 | 職場のウェル・ビーイングを向上させる |
41 | リモートチームの体制を整える | 42 | リモートワーカーと信頼関係を築く |
43 | 会議内容を限定することでパフォーマンスを向上させる | 44 | 効果的に仕事を任せる |
45 | マネジャーとして部下の基本的な期待に応える | 46 | メンバーの成熟度とマネジメントスタイル |
47 | 心理的安全性を理解して評価する | 48 | サイレンシング・メカニズムの認識 |
49 | 心理的安全性のメリットを生かす | 50 | 心理的安全性の土台をつくる |
51 | 参加を促す(心理的安全性の高い職場のために) | 52 | 建設的な対応 |
53 | チームメンバーのコーチング | 54 | 建設的なフィードバックを行う |
55 | デジタル時代のチームマネジメント | 56 | 建設的な行動によって協力を促す |
57 | ニーズを共有し、チームを強化する | 58 | 部下をよく知ることでモチベーションを高める |
59 | 世代を超えたコミュニケーション | 60 | 無意識のバイアスに組織として取り組む |
61 | 女性のリーダーシップを活用する | 62 | エクセレンスをスローガンにする |
63 | 卓越したイノベーションを実現する | 64 | 達成につながる目標設定 |
65 | SMART手法で意欲向上につながる目標を設定する | 66 | 自分のキャリアや可能性を棚卸しする |
67 | 自分らしいキャリアパスを考える | 68 | 経験や能力から目標につながるストーリーをつくる |
69 | プロフェッショナルな新しい自分をアピールする | 70 | 継続的な成長のために学習機会を活用する |
71 | フィードバックを活用してキャリアアップを目指す | 72 | ハイテク時代のクリティカル・シンキングを理解する |
73 | クリティカル・シンキングの基礎を固める | 74 | 推論で主張を強化する |
75 | 推論の穴を見抜く | 76 | 相手の主張を素直に受け入れる |
77 | 説得力のある形でアイディアを表現する | 78 | 時間と注意力を管理する |
79 | デザイン思考を生かす | 80 | 在宅勤務 |
81 | リモートワークへの適応 | 82 | ハイブリッドワークを理解する |
83 | ハイブリッドワークを成功させるための準備 | 84 | リモート環境でシームレスなコラボレーションを実現する |
85 | ハイブリッドワークで会議を充実させる | 86 | マインドフルネスを理解する |
87 | マインドフルな気付きと認識を得る | 88 | マインドフルな受容を目指す |
89 | 執着を手放して先に進む | 90 | 初心に帰って人生に臨む |
91 | 集中力を高める | 92 | 是非を決めつけない |
93 | マインドフルな忍耐力をつける | 94 | 協調的な意思決定 |
95 | ワークライフバランスを管理する | 96 | 職場でのメンタルヘルスとウェル・ビーイングを理解する |
97 | 仕事におけるウェル・ビーイングを確保する | 98 | 職場でのメンタルヘルスを管理し、危機に対処する |
99 | メタ認知を活用する | 100 | 自己理解を深める |
101 | モチベーションの源泉を特定し、活用する | 102 | 自分の潜在能力を最大限に発揮する |
103 | 効率的な仕事の計画を立てる | 104 | 効率的な時間管理のために |
105 | クリエイティブなアプローチ | 106 | アサーティブネスで自信を持つ |
107 | コラボレーションを促進する — 特にリモートワークにおいて | 108 | 非公式のネットワークを活用する |
109 | コネクショナルインテリジェンスを高める | 110 | 人前でのプレゼンテーションに備える |
111 | 多文化チームのメリットとデメリットを明らかにする | 112 | 文化の違いを7つの側面から理解する |
113 | 文化の違いを調整する | 114 | 正しい心構えで会議に臨む |
115 | チームでのブレーンストーミングを最大限に活用する | 116 | 目的の明確な会議を構成する |
117 | 質の高い会議を運営する | 118 | エモーショナル・インテリジェンスを理解する |
119 | 自分の感情への対処法 | 120 | 相手の感情への対処法 |
121 | 前向きな姿勢を培う | 122 | 共感を実践して職場の人間関係を改善する |
123 | 顧客の信頼感を高める | 124 | 自分らしい交渉スタイルを見つける |
125 | 相互利益アプローチを活用する | 126 | 障害を克服して好奇心を解き放つ |
127 | 好奇心を活用して生産性と同僚との関係を改善する | 128 | 好奇心をリーダーシップに生かす |
129 | 説得力の強化 | 130 | 言い換えによって聞く力を高め、明確な意思疎通を図る |
131 | 葛藤プロセス | 132 | 対立状況への対処法 |
IT技術の発展や国際関係の変化により、幅広い分野・業種でグローバル化が進んでいます。
近年は、海外から日本に進出する外国人労働者が増えており、企業では言語の壁を越えた教育が求められます。
グローバルに展開したいと考えている企業であれば、日本人労働者だけではなく、外国人労働者に対する教育・人材育成も考慮することが必要です。
日本人労働者と外国人労働者に対して研修を行う場合、従来の集合研修では多言語に対応した講師や教材を手配する必要があり、膨大な手間とコストがかかります。
しかし、多言語対応のLMSであれば学習者ごとに表示言語を切り替えられるため、個別に講師や教材を用意する必要がありません。
LMSによって対応する言語が異なるため、自社の状況やニーズを見極めた上で最適なシステムを選定することが大切です。
ドイツ語
英語(イギリス)
英語(アメリカ)
スペイン語(スペイン)
スペイン語(アルゼンチン)
フランス語
日本語
ポルトガル語(ブラジル)
ポルトガル語(ポルトガル)
中国語(中文)
中国語(Chinese)
アラビア語(ar-EG)
アラビア語(ar-SA)
チェコ語
デンマーク語
フィンランド語
インドネシア語
イタリア語
韓国語
マレー語
ノルウェー語
オランダ語
ポーランド語
スウェーデン語
ロシア語
タイ語
トルコ語
ベトナム語
グローバルに展開する業企におけるLMS導入の最大の利点は、世界中にいる社員が同じ教育とトレーニングを受けることができる点です。
多言語LMSを導入し、幅広い言語に対応することですべての従業員が国籍や出身地に関係なく同じ教育を受けられるようになります。
LMSにより一貫したトレーニングと教育を提供することは、大事にしている考え方や仕事の進め方、組織文化など企業全体で統一された運用を図る上で重要です。
これにより、組織の効率と生産性を向上させることにつながります。
効果的な人材育成および学習環境を構築するためには、デジタルコンテンツだけでなく、オンラインおよびオフラインを含む研修要素も必要です。
研修とデジタルラーニングを効果的に組み合わせることによって、デジタルラーニングを促進し、集合研修時のレクチャーを事前課題として分離することで、研修を効果的に運営することが可能となります。
さらに、その研修運営を効率化することで、人材育成の効果を一層高めることができます。
LMSを活用することによってプログラムの効果性アップと事務局の業務効率化を実現することができます。
またLDcubeが運営業務をサポートする専用デスクの設置・業務サポートをすることで、
複雑な教育の管理を行うことも可能です。
集合研修・オンライン研修を問わず、
人事部門が年間を通してプランニング・実施をするすべての研修を効率よく管理し、
業務をオンライン化・自動化することで業務負荷軽減につながります。
一般的な研修サービス提供会社は集合研修もしくはオンライン研修で営業研修サービスを提供することに最適化されており、
マイクロラーニングなどを組み合わせた学習設計でサービス提供するようには最適化されていません。
eラーニングやプラットフォーム提供会社はシステムの機能開発などに強く
より良いシステムの開発・提供ができるように最適化されており、
研修ノウハウなどを持ち合わせていません。
弊社のバックボーンは研修サービス提供会社にあり、
その中で集合研修を超えた真に価値ある学びを実現するために、
研修会社を飛び出し効果的な学習環境づくりができるよう最適化された組織を目指しています。
心理的安全性というワードを色んな場面で聞くようになりましたが、言う人によって解釈が異なるような印象を持っていました。今回、提唱者のレクチャーから学ぶことができたので、本質を学べた気がします。
今までのeラーニングはどれを学べばいいのか分かりづらかったのですが、CK-Connectは診断結果を基に自分が何を学べばよいのか示してくれるので、何を学べばよいかが分かりやすく、それを計画的に学習していくことができました。
これまで進捗が全く確認できない状況だったのが確認できるようになりました。また、移動中や隙間時間を利用して学習を進めている社員が多くいるという、これまで見えていなかったことも新たに見えるようになりました。
日々のOJTに加えて、分からないことはいつでも教育ポータルサイトから学習できる環境を実現し、異動者や新入社員などの早期戦力化に効果を発揮しました。
これまでの集合研修において、受講者にとって教材の持ち運びが負担でした。また、海外への教材輸送コストや日本での集合研修での渡航・滞在費についても問題になっていました。今回の全てオンラインコンテンツ化にしたので全ての問題がクリアになりました。
日本国内の社員だけではなく、海外拠点にいる外国人への教育の提供が課題となっていました。CK-LMSはインターフェースが多言語対応しているので、海外拠点の社員にも教育を提供しやすくなりました。
受講管理が楽になりました。課題提出の有無、学習進捗状況の確認などが学習サイトで管理できるようになりました。リマインドも自動で行うことができ、また、講師への課題提出もボタン一つでできるので事務局が手動で行う手間がなくなりました。
毎月のテスト配信の運営をLDcubeにアウトソーシングしたことにより、テスト問題の作成、社員の入退社の管理、学習の促進等において質を高く実施が可能となりました。
自動と手動のリマインドを効果的に組み合わせることで、100%に近い受講率を達成しました。
Q. | 世界レベルの高品質のコンテンツと言っても、自社の社員のレベルは高くありません。ついてけるでしょうか。 |
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A. |
学習コンテンツは初学者でも理解できるような構成になっています。 また、コンテンツはeラーニング形式でインタラクティブなものや動画レクチャーなど含めて全てデジタルコンテンツで提供されます。デジタルコンテンツの利点は、何度でも学習できる点です。 また、世界レベルのコンテンツであることで、受講者は質の高い学習ができたことに自信を持つことができます。 |
Q. | パーソナライズ学習には取り組んだことがありません。社員は学習してくれるでしょうか。 |
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A. |
必ず学習してくれるということを保証することはできませんが、パーソナライズ学習にすることで、自分の強みや啓発点を伸ばすためにカスタマイズされた学習となり、従来の一斉配信スタイルよりも受講率が高くなる傾向があります。 また、組織内での学習における大きな影響要素の1つは上司の存在です。上司からも声をかけることで受講率を高めることにつながります。社員の育成責任は管理者にあります。部下育成の意識をしっかりと持っている上司であればきちんと学習が進んで行くと考えられます。 反面、部下育成の意識が少ない管理者が多いような場合には、先に管理者のマネジメント教育を先行して行うことをおすすめします。 |
Q. | LMSの配信設定など管理画面での操作などが難しそうなイメージがあります。初めて使う人でも大丈夫でしょうか。 |
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A. |
管理画面の操作は決して難しいものではありません。 しかし、PCの操作そのものの経験量などによって、慣れないうちは難しく感じることがあります。 一定期間使っていくと操作にもなれ難しさを感じることは少なくなると思います。 |
Q. | 社内にコンテンツがほとんどありません。進められるでしょうか。 |
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A. |
LMSに搭載されている高品質なコンテンツを活用して学習をスタートし、徐々に自社独自に社員に伝えたい内容をコンテンツ化していくという進め方で問題ありません。 新入社員に期待すことや中堅社員に期待すること、各等級ごとに身に付けてほしいスキルなど、社内で研修を実施する際には社員にメッセージしているものがあると思います。実際に集合研修やオンライン研修でそのようなメッセージをしているようであれば、そのシーンを録画しておくだけでコンテンツとして活用することが可能となります。 また、新入社員研修などの実習として、自社理解・商品理解を深めるために理解度クイズを作成してもらうというワークを取り入れたり、OJTリーダー研修を行う過程で研修の課題として教えるためのコンテンツづくりというワークを取り入れたたりすることでコンテンツを増やしていくことができます。 ポイントは肩ひじ張ってコンテンツをつくろうとするのではなく、既にあるものや今ある機会を活用することです。 |
Q. | どれくらいコストがかかるものでしょうか。弊社にはあまり教育予算がありません。 |
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A. |
大きくは社員数によりかかる費用が変わっていきます。教育予算があまりない場合でも、集まって行っていた集合研修や集合することにかかっている交通費、会場費、研修時に印刷していた資料の印刷費などを削減し、新たな環境づくりに回すことはよく行われています。特に全国に展開している組織程、そのようなコストメリットは大きいです。 また、教育予算があまりない場合には、特定の職場からトライアルをはじめ、学習の効果性向上につながりそうかどうかをある程度見極めてから本格的に展開することも多いです。 学習の効果が見込め、職場のエンゲージメントがたかまり、職場の生産性向上が見込めそうな場合、教育予算をあまりとっていなかったとしてもそこに投資するケースは多いです。 |
Q. | 人材開発メンバーが少なく、自社独自のデジタルコンテンツを作るリソースがありません。大丈夫でしょうか。 |
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A. |
多くの組織が悩まれるポイントです。 少なからず初期の段階では人材開発などの事務局メンバーがコンテンツを用意する必要がありますが、取り組みを展開していくなかで、学び合う要素などを取り入れて展開していきます。これによりUGC(ユーザージェネレイテッドコンテンツ:ユーザーが生み出したコンテンツ)が生まれます。 また、OJTトレーナー研修などの研修の機会を活用して、研修の課題として受講者に動画コンテンツや理解度クイズなどを作成してもらうのも効果的です。 |
Q. | 基本的には集合研修での施策を考えていますが、そこに効果的な点を取り組むことはできるのでしょうか? |
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A. |
できます。 集合研修には集合研修の良さがあります。集合研修をベースに組み立てることも選択肢の1つです。 ポイントはツールなどを活用し、学習者の学習行動のデータを取得する仕組みを持つことです。集合研修だけでは学習行動のデータ取得ができないことに留意する必要があります。 また、オンラインで行った方が効果的な内容を集合スタイルで行うと、コストアップになるケースが多いのでその点も注意しましょう。 |
Q. | 旧態依然とした組織文化の会社です。新たな取り組みがなじむでしょうか。 |
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A. |
工夫が必要です。 そのような場合は、全社の中での学習意欲の高い管理者がいる職場をパイロット職場として3~5程度ピックアップし、トライアル(POC)を行い、そこでの管理職・職場メンバーの学習状況や職場メンバーとの関わりの変化などについてデータを蓄積し、そのデータから学習が効果的に進んでいる実績をつくり、その実績をもとに全社に広げていくというやり方です。 特に意欲の高い管理職のいる職場はメンバーも含めて素直に学習に取り組んでくれることが多く、効果的な学習にもつながりやすいいのです。自社で成功事例があるのであれば、旧態依然とした組織文化の会社でも話が通りやすくなります。 |
Q. | 社員が全国に点在しています。新たな取り組みは不利になるでしょうか。 |
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A. |
むしろ有利になります。 全国に社員が点在している際の課題として、集合することにコストがかかる(移動時間、交通費など)ため集まっての情報共有・交換する機会をつくりにくいことがあります。 新たな学習環境を構築することで、集まらずとも瞬時に様々な情報共有や学びの共有をすることができ、成功事例を全国展開しやすくなります。 |
Q. | 人数が多く、きちんと運用できるかが不安です。大丈夫でしょうか。 |
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A. |
7.人数が多い場合は運用上の工夫が必要です。 全て事務局だけで賄うことが現実的ではないかも知れません。人数が多い場合は、①LMSに搭載されている既存の高品質コンテンツ、②事務局発信のコンテンツ、③現場発信のコンテンツという3つの要素を組み合わせながら、事務局と現場のスタッフと役割分担しながら運用しているケースが多いです。 全社共通で学習するコンテンツと現場ニーズのコンテンツの運用主体を分け、それぞれ連携しながら運用していくことで、全社共通で学んでもらいたいことと、現場で重視していることの両面を推進していくことが可能です。 |
Q. | 社員数が少ないですが、新たな環境をつくる意義はあるでしょうか。 |
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A. |
意義はあります。 なぜなら、人間は忘れる生き物だからです。情報過多の現代においてビジネスを効果的に展開していくために必要な知識を全て覚えておくことは困難です。 新たな学習環境を構築し、必要な人が、必要な内容を、必要な時に学べる環境を構築することで学習効率を高めパフォーマンス向上につなげることが可能です。 |
Q. | スマホが全員に貸与できているわけではありません。取り組みを進めて大丈夫でしょうか。 |
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A. |
スマホが全社員に貸与されているといつでもどこでも学ぶという隙間時間での学習が展開しやすいのは事実です。 しかし、全員に貸与されていなくても工夫しながら展開して成功につげている事例は多く存在します。 PCがある場合はPCで行う、職場にタブレットがある場合には順番にタブレットを使って学習をする、職場にWifi環境がある場合には私用のスマホを使ってもらうなどです。 会社の規定を変え、私用スマホの活用をOKとしたことで、IT投資をせずに全員がスマホを活用できる環境を実現したケースもあります。 |
Q. | 人材育成の効果向上に繋がるでしょうか。 |
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A. |
必ず効果向上につながるということは保証できません。 ただ、取り組んだ組織の多くがその成果を実感されています。効果向上に必要な要素を整理し、学習環境を整え、社員がスキルアップし、職場での実践事例をスピーディに共有し水平展開することで効果向上につなげていらっしゃいます。 効果性向上にはさまざまな要素が関連しますが、最終的には職場の管理職やメンバーが関心を持って学ぶという、学び合う職場風土が大きな要因であることが多いです。 |
Q. | 研修やeラーニングの運営にかなりの労力・工数がかかっています。効率化できるでしょうか。 |
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A. |
集合研修やオンライン研修、eラーニングの配信など、現在の学習環境の運営には労力・工数がかかるのが現実です。 集合研修やオンライン研修の日程の振り分けや事前課題の配布、事後課題の提出、アンケートの改修なども全て一元管理できるため、運用をシンプルにすることができます。 また案内メールの自動配信も活用することで、運用の効率化を図ることができます。 |
Q. | 社員の入れ替えが多い状態です。そのような状況でも意味があるでしょうか。 |
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A. |
意味があります。 社員の入れ替えが多いことは業績向上を目指すうえで解決しなければならない課題の1つです。 そのような場合にデジタルコンテンツを活用して育成プログラムを構築することで、入社してからの教育の生産性を劇的に高めることが可能です。 初期の育成プログラムを構築する際には労力がかかりますが、一度構築できればその後の運用はだいぶ楽になります。 |
Q. | OJTがきちんとできていません。そのような場合に効果あるでしょうか。 |
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A. |
14.OJTときちんとできていない組織ほど、新たな学習環境づくりに着手するケースが多いです。 OJTのメリットは現場で実践的な学習ができることですが、最大のメリットはばらつきが生じてしまうことです。きちんとやっているところは業績が上がり、やれていないところは業績向上に苦しむこととなります。 新たな学習環境づくりを行うなうことで、デジタルコンテンツを通じてOJTを担うOJTリーダーに依存することなく、新入社員や若手社員は他の学習者と同じコンテンツを学習することを可能にし、OJTのばらつき改善につながるからです。 ただし、OJTをきちんと行うように意識づけしていくことは重要です。 |
65%の組織が、人材育成施策の効果を感じていません。
効果を感じていないまま施策を展開しています。
だからこそ、今がチャンスです。
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