日本新薬株式会社様
LIFO・ITS導入事例

導入検討当時は、営業チームのコミュニケーションを円滑にするツールを探していました。多忙な営業所長たちをサポートするため、すぐに現場で活用できる分かりやすいツールを求めていました。

そのような中、当時の担当営業からの案内で「LIFO」に出会いました。他のツールと比較してもLIFOの優れた点は、その分かりやすさと社内での展開の容易さでした。営業部門で導入を始めてから約1年、われわれの期待を超える効果を実感し、人事部でも全社員を対象としたLIFOサーベイの実施を決め、全社的にワークショップを行う運びとなりました。

LIFO以外にも、これまでいくつかのコミュニケーションツールを試してきましたが、多くは「内製研修で効果的に活用できない」という問題がありました。これに対し、LIFOは内容自体が分かりやすいことに加え、内製研修での活用を前提としたプログラムであったため、この問題を見事に克服してくれました。特に、LIFOスコア取得後の詳細な個別レポート（LIFOレポート）が、一人ひとりの「取扱説明書」のように機能し、自己理解を深める大きな手助けとなりました。

これは副次効果ですが、退職者の要因分析においても有効です。退職者のヒアリング結果とLIFOレポートを照らし合わせることで、「やはりそうだったのか」「こういう関わりが必要だったのか」といった納得感を得ることができました。

また、これは導入後の話になりますが、役員からのお墨付きがあったことも、全社展開に向けた大きなポイントでした。全社展開に先立ち、内部の事務局メンバーが講師となり、社長を含む全取締役を対象にLIFOの相互フィードバック体験会を実施しました。この経験により、互いにエビデンスを基にしたフィードバックを提供することの重要性と効果を実感しました。取締役からも好評を博し、その様子は社内イントラネットに記事として掲載しました。これにより、社内導入に対する抵抗感を和らげることができました。

 

導入当初は、3カ年の営業所長研修の一環としてLIFOを活用しました。その際、営業所長がトレーナーとなり、各現場での実施を進めました。

株式会社LDcubeが提供するサービスは、LIFOプログラムを社内で活用できる「メイントレーナー育成」に加え、各部門・職場でも独自にLIFOを展開するために社内に複数のサブトレーナーを育成する「MSS（マネジメント・スキル・シリーズ）」というプログラムがあります。この仕組みを効果的に活用し、各営業所・職場でスピーディーにLIFOを展開できるように取り組んできました。

取り組みの進め方は、以下の通りです。

1. 3カ年の営業所長研修での取り組み
   ・1カ年目の目標：営業所長がサブトレーナー資格を取得し、LIFOが部下指導における共通言語化を目指す。その後、全営業所長が職場でLIFOワークショップを1回以上実行することを目指す。
   ・2カ年目の目標：本社部長/課長、エリアPM部長/課長がサブトレーナー資格を取得し、部下指導における共通言語化を目指す。また、全営業所長が職場でLIFOワークショップを2回以上実行することを目指す。他部門にも展開する。
   ・3カ年目の目標：営業本部全体でLIFOが共通言語となり、当たり前のスキルとなっている。営業本部以外の他部門でも同様である。
    

2. 新入社員および、手挙げ式での取り組み
   ・新入社員研修で全員に簡易ワークショップを実施する。
   ・希望するチームを対象に、LIFOワークショップを実施する。

弊社ではエンゲージメントスコアを測定しており、元々高い水準を維持しています。その中でも、人事チームのエンゲージメントスコアは右肩上がりで向上しています。われわれが楽しんで取り組みを続けられているのは、LIFOプログラム導入の一つの成果と言えるかもしれません。

LIFOプログラムの受講者に対して満足度と有用度のアンケートを行った結果、どちらも高い評価を得ています。満足度はもちろんですが、「職場で活用できそうか」を測る有用度の指標において特に高い評価を得ていることが、大きな成果と感じています。

元々、LIFOプログラムの導入の決め手が「分かりやすく、現場で活用できそうだ」ということでしたので、それがアンケートの結果として現れているのは嬉しく思います。

また、LIFOプログラムの成果は、既に実施している施策にも副次的な効果として現れました。弊社では3年以内の離職率もかなり低く推移していますが、さらなる定着率向上と早期戦力化を目指し、オンボーディングなどの施策も積極的に実施しています。

オンボーディング施策の一つが、メンター制度の導入です。このメンター制度は、新入社員だけでなくキャリア入社の方や新任管理職にも適用しています。新入社員同士でメンターをし合う1on1の機会を設けたり、キャリア入社の方同士で座談会を開催したり、普段接点の少ない部門同士の交流も促進しています。

このような交流やコミュニケーションの機会においても、LIFOが共通言語となることで会話と相互理解のきっかけとなり、活発なコミュニケーションと効果的な施策の運用につながっています。

これはLIFOプログラムの成果に限った話ではありませんが、弊社はオープンワークス社のプラチナ企業ランキングで8位に選ばれました。20代の成長や話しやすい職場風土、コンプライアンス意識の高さが評価されています。LIFOプログラムを含めたさまざまな取り組みが、組織力の強化と社員一人ひとりの働きやすさにつながり、結果として外部からも評価されていることは、非常に嬉しく感じています。

加えて、LIFOプログラムの導入をきっかけに、エンゲージメントサーベイやコンピテンシーサーベイを実施し、データを基にした人事戦略の計画と実行が可能になりました。それ以前は感覚だけで語っていた社員の特徴を、データに基づいて語れるようになったのは大きな進歩です。この取り組みはヒューマンキャピタルレポートにも定量的に記載することができています。

社員同士が互いの強みを理解し合うことで、心理的安全性が高まり、業務効率も向上しています。これからもデータに基づく人事施策を通じ、さらなる組織の強化と発展を図ります。

 

受講者からは、「LIFOを通じて自分の特性を理解できた」「チームメンバーとのコミュニケーションが円滑になった」といった声が寄せられています。特に、新入社員にとっては、先輩社員との距離を縮める良いきっかけとなったようです。

 ＜受講者の声＞

• 日頃一緒に仕事をしている方からのフィードバックは、自分の行動を見直す上でありがたい！
• 普段はあまりゆっくり話し合う機会がないため、チームの方向性が明確になった。
• 同じ専門性を持つ人ばかりでも、想像以上にみんな違いがあって面白かった。
• 自分の診断結果や他者の診断結果を知ることができ、面白かった。自部署で取り組みたいことなどを話し合うためのいいきっかけになった。
• 互いの指摘を通じて相互理解が深まり、仲間意識が深まったと感じる。職場や個人の成長に結びつくと思う。
• 面白い取り組みであり、年に1～2回このようなグループワークを行うことは効果的だと感じる。
• 自部署内で世代を超えてこのような研修を受講することが新鮮だった。
• 業務に関係のない内容で職場メンバーとグループワークをすることは、とても良い機会だと感じる。
• LIFOスコアの共有を通して新しい発見もあり、前向きな気持ちとなることで職場の雰囲気が良くなると思う。
• LIFOのワークショップを通じて職場のガイドラインを作成したことにより、結束力が高まった！

 

今後の課題は、コミュニケーションのさらなる強化と、データ活用による効果的な人事戦略の推進です。

LIFOを全社展開し、共通言語化することについては、一定の成果を感じています。しかし、この成果を継続させ、さらに強化していくためには、全社員に対して定期的にLIFOを活用し、コミュニケーションの質を維持・向上させることが必要です。

具体的には、オンボーディング施策において、より効果的に活用していくことを検討しています。新入社員やキャリア入社社員においては、入社後いかに早く職場の人間関係を構築できるかが、その後のパフォーマンスや成長につながります。

そのため、新しくメンバーが配属されたチームにおいては、配属から間もない時期にLIFOワークショップを実施させたいと考えています。現状は希望するチームからの手挙げ式で実施していますが、まだまだ足りないと感じており、私たちからの啓発活動も強化していきます。

加えて、社員の特性を把握するためのデータを活用し、より効果的な人事戦略を構築していく必要があります。

LIFOスコアのデータ分析の結果次第では、上司との効果的な組み合わせを加味した異動配置や配属が実現できる可能性を感じています。

データ分析による人事戦略の活用や施策の改善がうまくいけば、ゆくゆくはグループ企業にも展開していきたいと考えています。

また、弊社ではLIFOプログラムと併せて、ITSプログラムという「創造性開発」をテーマにした内製化支援プログラムも導入しています。このプログラムは元々、「面白い社員を育成したい」という想いで導入を決めましたが、現在では昇格時研修での活用の他、近隣他社の方たちとの異業種交流のコンテンツとしても活用しています。さらに、昨年から新規事業推進課が新設され、ビジネスコンテスト「KYO Color」という取り組みの下、医薬以外の事業も含めて新しい事業を創っていこうと動いています。

LIFOやITSのプログラムを活用しながら、社員の変化対応力を磨き、さらなる組織力向上を目指して、引き続き取り組んでいきたいと思います。